2030年までに新築住宅の平均でZEH実現が目指されるなどこれからの住宅建築の要となるZEHですが、ZEHの意味や内容について正直イマイチわかっていないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回はZEH住宅について、その特徴からメリットやデメリット、関連補助金まで解説します。

ZEH住宅とは？

ZEHとは「Net Zero Energy House」の略で、一年間のエネルギー消費量が概ねゼロ以下となる住宅のことです。

断熱性能などの向上や高効率な設備システム、再生可能エネルギーを導入することで、エネルギーの消費量を抑えつつ自らエネルギーを創り出し、エネルギー消費量ゼロの実現を目指します。

ここではZEH住宅について理解を深めるために、さらに以下2つを解説します。

ZEH住宅の特徴

ZEH住宅は、以下3つの特徴を備えた住宅を指します。

断熱

ZEH住宅の特徴としてまずあげられるのが断熱性能です。
断熱材や断熱窓など一定以上の断熱性能を備えた強化外皮を採用することで、エネルギーを極力必要としない住宅である必要があります。

断熱材の例にはグラスウールやセルロースファイバー、硬質ウレタンフォームが、断熱窓の例としては断熱サッシやエコガラスがあげられます。

省エネ

省エネ性能では、例えば給湯器や照明など高効率な設備システムを導入し、一定以上の省エネの実現を求められています。

高効率給湯器の例にはエコキュートやエコジョーズが、高効率照明の例としてはLED照明や有機EL照明があげられます。

創エネ

陽光発電などの再生可能エネルギーを導入して、消費量を上回るエネルギーを創り出すなど創エネ性能が必要です。

再生可能エネルギーの例には太陽光発電のほか、エネファームやエコウィルなどの家庭用コージェネレーションシステムがあげられます。

【参考】住まいの情報ナビ ZEH仕様の設備・機器

ZEH住宅の種類

ZEH住宅には、大まかに分けて以下の3種類があります。

ZEH(Nearly ZEH、ZEH Oriented)

ZEHとは一年間のエネルギー消費量が概ねゼロ以下となる住宅であり、以下の4つの要件を満たす必要があります。

Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）とは、一年間のエネルギー消費量概ねゼロ以下を『目指した』住宅であり、上記4つの要件基準値から見ると少し緩くなっています。

またZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）とは、都市部の狭い土地や雪の多い地域など地域的な制約によってZEHの実現が困難な地域で可能な限りZEHを目指した住宅であり、こちらもZEHよりも緩い要件基準値が設けられています。

それぞれの要件基準詳細は以下の通りです。

ZEH＋、次世代ZEH＋、ZEH＋R

ZEH＋とはさらに省エネ、創エネ性能を強化したZEHのことで、要件としてはZEHの4要件を満たしたうえでさらに以下2つを満たす必要があります。

次世代ZEH＋とは、ZEH＋にさらに「充放電設備」「蓄電池」「燃料電池」のうち1要素以上を採用している住宅です。

またZEH＋Rとは、ZEH＋にさらに「太陽熱給湯」「太陽光発電」「燃料電池」「蓄電池」のうち1要素以上を採用している住宅です。

ZEH-M(Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready、ZEH-M Oriented)

ZEH-Mとは「Net Zero Energy House Manshon」の略で、一年間のエネルギー消費量が概ねゼロ以下となる『共同住宅』です。

ZEH住宅のメリット

ZEH住宅のメリットとしては以下の4つがあげられます。

補助金の対象である

詳細は後ほど「ZEH関連補助金」で解説しますが、ZEH住宅は多数の事業で補助金の対象となっています。

2020年には最大115万円＋α／戸(ZEH+Rを対象としたものの場合)の補助金が交付されており、導入コストを抑えられるようになっています。

経済的である

ZEH住宅は月々の光熱費を抑えられます。

年間220,000円以上光熱費がお得になったという例もあり、太陽光発電などで創エネした場合は売電することも可能です。

快適性に優れており健康的である

ZEH住宅は断熱性に優れるため、年間を通して室温を一定に保ち快適な生活を送れます。

また室温差を極力発生させないことにより、主に浴室で発生するヒートショックなどの健康リスクを防止できるでしょう。

レジリエンスが高い

レジリエンスとは回復力や復元力を意味する言葉で、建築においては主に災害時などにおける対応力を意味します。

ZEH住宅は太陽光発電や蓄電池などの創エネにより非常時にも電力使用が可能です。

【参考】LIXIL LIXILのZEHが創るこれからの住まい

ZEH住宅のデメリット

ZEH住宅のデメリットとしては以下の3つがあげられます。

初期コストがかかる

ZEH住宅には省エネ・創エネ設備を導入する必要があるため、その分初期コストがかかります。

補助金やランニングコスト削減による恩恵はありますが、導入時にコストが増加する点には注意が必要です。

デザインの制限

ZEH住宅には断熱性確保や太陽光パネル設置が必要なため、デザインが制限される可能性があります。

具体的には大きな窓や吹き抜けが採用できない、屋根の向きや形状が選べないといった可能性が考えられます。

太陽光発電の不安定性、メンテナンスの必要性

ZEH住宅は太陽光発電による創エネが特徴の1つとなっていますが、天候によって想定の発電量を下回る可能性があります。

また太陽光発電には定期的にメンテナンスが必要であり、修理の際には別途費用が発生する点にも注意が必要です。

ZEH関連補助金

ZEH住宅の導入は「経済産業省・国土交通省・環境省」の3省が連携して支援しており、豊富な補助金事業が展開されています。

ここではZEH関連補助金について、以下2つの対象別に計5つの事業をご紹介します。

個人が対象の補助事業

個人が対象の補助事業は以下の2つです。

ZEH支援事業

ZEH支援事業はZEHまたはZEH＋を対象とした支援事業で、詳細の対象や補助額、公募方法は以下の通りです。

次世代ZEH＋実証事業

次世代ZEH＋実証事業は次世代ZEH＋を対象とした支援事業で、詳細の対象や補助額、公募方法は以下の通りです。

建築事業者などが対象の補助事業

建築事業者などが対象の補助事業は以下の2つです。

超高層ZEH-M実証事業、高層ZEH-M支援事業

超高層ZEH-M実証事業、高層ZEH-M支援事業は、ZEH-M(Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready、ZEH-M Orientedを含む)のうち超高層、高層のものを対象としたもので、詳細の対象や補助額、公募方法は以下の通りです。

低中層ZEH-M促進事業

低中層ZEH-M促進事業は、ZEH-Mのうち低中層のものを対象としたもので、詳細の対象や補助額、公募方法は以下の通りです。

まとめ

今回はZEH住宅について解説しました。

ZEH住宅の建築はこれからの建築の要となりますが、メリットやデメリット、関連補助金までしっかりと理解することで、施主にZEH住宅を提案できるようになるでしょう。

またZEH住宅をはじめ次世代の建築に対応していくためには効率的な業務運営が必要ですが、業務効率化にはシステムの導入がおすすめです。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

名前の通りZEH化等を行う戸建住宅の支援を行う事業ですが、これまでのZEH支援事業との違いなど事業内容についてよく分からないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業について、事業背景と目的、事業内容、申請の流れとスケジュールを解説します。

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業とは

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（以下ZEH）化等支援事業とは、ZEH化をはじめとした省エネ戸建住宅を新築、購入または改修した「個人」を対象に補助金を交付する事業です。

ZEH関連の支援、推進自体はこれまでも環境省・経済産業省・国土交通省の3省が連携して行ってきましたが、戸建住宅ZEH化等支援事業は環境省主導で今年度より新たに開始されました。

内容としては環境省が以前より行っていたZEH支援等に、前年度(2020年度)まで経済産業省が行っていたZEH＋の支援を加えたものであり、規模も大きく2021年度概算要求では65.5億円が予算として要求されています。
【参考】環境省 エネルギー対策特別会計を活用した環境省の温室効果ガス削減施策

ここではまず戸建住宅ZEH化等支援事業が新設された背景と目的について解説します。

事業の背景

ZEH化等の支援事業推進の背景には、国が進める以下2つ目標があります。

ZEHとは「Net Zero Energy House」の略で、断熱性能などの向上や高効率な設備システム、再生可能エネルギーの導入などによって一年間のエネルギー消費量が概ねゼロ以下となる住宅のことです。

ZEHは断熱性や省エネに優れるため導入が推進されており、「地球温暖化対策計画(2016年)」および「第5次エネルギー基本計画(2018年)」において「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という政策目標が設定されています。

またカーボンニュートラルとは二酸化炭素排出量を抑えることで「人の活動によって発生する二酸化炭素」と「森林などによって吸収される二酸化炭素」の量をプラスマイナスゼロにするという意味の言葉ですが、こちらも2050年までの実現が目標とされています。

これらの目標に基づき国ではZEH化等の支援をはじめさまざまな政策・事業を行っていますが、環境省は2021年度のエネルギー対策特別会計予算要求時に自らをこうした政策の総合調整役と位置付けました。

こうした経緯から環境省が、経済産業省の行っていた支援も含めたZEH支援等を主導し、戸建住宅ZEH化等支援事業を新設したと考えられます。

関連記事カーボンニュートラルとは？意味と建築業界の取り組みを解説

2021.10.042024.06.20

事業の目的

環境省は戸建住宅ZEH化等支援事業の目的として以下の3点をあげています。

これらの目的を見るに、戸建住宅ZEH化等支援事業の主軸はやはりZEHの推進と実現といえるでしょう。

ただし戸建住宅ZEH化「等」支援事業となっているように、ZEH化以外の高断熱化や低炭素化に寄与する住宅リフォーム等に関しても事業の対象としています。

このように戸建住宅ZEH化等支援事業では、ZEH化や高断熱化、低炭素化の推進とCO2排出量の削減がその目的となっています。

 戸建住宅ZEH化等支援事業の事業内容と利用条件

戸建住宅ZEH化等支援事業では、戸建住宅の高断熱化による省エネ、省CO2化を支援するために4つの補助が用意されています。

補助対象はこれら4つの補助に該当する戸建住宅の新築、購入または改修をZEHビルダー／プランナーの関与のもとで行った個人ですが、対象住宅の居住者でなくてはならない点、政府が推進する国民活動「COOL CHOICE」への賛同登録を済ませている必要がある点にも注意が必要です。

ZEHに対する補助

ZEHに対する補助では、ZEHの新築、購入、改修に対して1戸あたり60万円が補助額として交付されます。

補助対象となる住宅は外皮基準や一次エネルギー消費量削減率などの基準をクリアした、ZEHロードマップにおけるZEH、またはNearly ZEH、ZEH Orientedの定義を満たしていることが必要です。

ZEH+に対する補助

ZEH+に対する補助では、ZEH+の新築、購入、改修に対して1戸あたり105万円が補助額として交付されます。

ZEHに対する補助同様、補助対象となる住宅がZEHロードマップにおけるZEH＋、またはNearly ZEH+の定義を満たしている必要があります。

家庭用電池、CLT・先進的再エネ熱等への補助

ZEHに対する補助、ZEH＋に対する補助に加えて、以下の場合には追加補助が交付されます。

既存戸建住宅の断熱リフォーム

既存戸建住宅の断熱リフォームでは、一戸あたりの上限額を120万円としてリフォーム費用の1/3が補助額として交付されます。

また蓄電池や電気ヒートポンプ式給湯器、熱交換型換気設備等へは別途追加補助が交付されます。

戸建住宅ZEH化等支援事業における申請の流れとスケジュール

最後に戸建住宅ZEH化等支援事業における申請の流れとスケジュールを確認しておきましょう。

なお、申請者は補助に該当する戸建住宅の新築、購入または改修を行った個人ですが、ZEHビルダー／プランナーなどの第三者による代行申請が可能であり一般的です。

申請の流れ

戸建住宅ZEH化等支援事業における申請の流れは以下の通りです。

スケジュール

戸建住宅ZEH化等支援事業には「一般公募」と「新規取り組みZEHビルダー/プランナー向け公募」の2つの公募がありますが、いずれも先着順で行われます。

それぞれのスケジュールは以下の通りです。

まとめ

今回は戸建住宅ZEH化等支援事業について、事業の背景や目的、内容から申請スケジュールまで解説しました。

戸建住宅ZEH化等支援事業自体は今年度から始まった事業ですが、基本的にこれまでのZEH支援等を環境省が総合調整役として取りまとめた事業といえるでしょう。

ZEH普及は国が政策として進めているものであり、今後も続くことが予想されます。

ZEHをはじめとした高断熱・高効率設備などは次世代の住宅、設備といえますが、そのような次世代住宅、設備の施工管理には工務店向け業務効率化ソフトの活用がおすすめです。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

今回はサスティナブル住宅とは、どのような住宅であるのか紹介します。世界の事例や国内の設計例を含めて理解を深めていきましょう。

住宅での「サスティナブル」の意味とは？

一般的にサスティナブルは英語で「sustainable」と表記され「持続可能な」との意味を持ちます。

持続可能の定義は明確ではありませんが、環境学的には多様性や生産性が期限なく継続できる能力を指します。

このような言葉の意味を踏まえ、日本建設業連合会はサスティナブル住宅を以下のように定義しています。

「サステナブル建築とは、設計・施工・運用の各段階を通じて、地域レベルでの生態系の収容力を維持しうる範囲内で、(1)建築のライフサイクルを通じての省エネルギー・省資源・リサイクル・有害物質排出抑制を図り、(2)その他地域の気候、伝統、文化および周辺環境と調和しつつ、(3)将来にわたって人間の生活の質を適度に維持あるいは向上させていくことができる建築物を構築することを指します。」

【引用】日本建設業連合会

この定義を具体的に「地球」「地域」「生活」の視点から説明します。

地球の視点

地球の視点では、「地球は有限である」との考えを元に以下を満たすサスティナブル住宅を目指します。

化石エネルギーの消費を抑えるような住宅や再生可能エネルギーを利用する住宅が目標とされています。

また、住宅を何度も立て直すことがないように、長持ちしやすい住宅の設計も求められています。さらに地球への負荷を軽減するため、リサイクル材料の利用や廃棄しやすい製品の利用が推奨されています。

これらの考え方は「LEED」や「Energy Star」と呼ばれるグローバルな評価基準を設けられており、それらへの適合が理想的です。

地域の視点

地域の視点では、「近隣地域への影響に配慮する」との考えを元に以下を満たすサスティナブル住宅を目指します。

ヒートアイランド現象を抑制し、生物や自然などに影響が出ない住宅を目指しています。

住宅の乱立によって地域環境への影響が出ることを避け、既存の生態系への配慮が求められています。また、生物多様性の配慮の一環として、土壌汚染・大気汚染などの汚染や公害に対策しなければなりません。

他にも「住宅は社会的財産である」との考え方を踏まえ、社会の多様な価値観に沿う設計を心がけましょう。

生活の視点

生活の視点では、「快適な省エネ」との考えを元に以下を満たすサスティナブル住宅を目指します。

住民が我慢を強いられる省エネではなく、快適に過ごしながら省エネを実現できる住宅がサスティナブル住宅です。

化学物質の利用を最小限に抑えて健康性を確保したり、熱をうまく遮断して快適性を保ったりします。

また、地域環境を守りながら、広さを保ったり緑化したりするなど、空間性の向上が理想とされています。

実際には地域環境への影響から制限されてしまう部分はありますが、住民が一方的に我慢するのではなく、快適な部分のバランスを取る住宅です。

日本・世界におけるサスティナブル住宅の取り組み

日本や世界におけるサスティナブル住宅の取り組みは以下のとおりです。

日本

日本ではZEH住宅やカーボンニュートラルがサスティナブル住宅として採用されています。

まず、ZEH住宅は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、消費エネルギーを生産エネルギーが上回るように考えられた住宅です。

政府は2020年までに新築の半分以上をこのZEH住宅にすることを目標としていて、サスティナブル住宅の普及を推し進める大きな政策に掲げています。

また、経済産業省はカーボンニュートラルな住宅を実現するための検討会を重ねており、こちらもサスティナブル住宅の取り組みの一環として挙げられます。

※※※ZEH住宅およびカーボンニュートラルの記事リンクを挿入予定※※※

アメリカ

アメリカ建築家協会では、2030年までに新規建築や大規模なリノベーションをカーボンニュートラルで行う目標を掲げています。

これを「2030チャレンジ」と呼び、既に具体的な取り組みが開始されています。

同協会の公式サイトによると、2019年には879社の建築事業者においてのべ33億平方フィートの建築が、カーボンニュートラルに取り組んでいます。

このようにサスティナブル住宅の実現に向け、アメリカではカーボンニュートラルが積極的に推し進められています。

デンマーク

デンマークでは建築資材などの廃棄が問題視されています。

そこでサスティナブル住宅の実現に向けて、建築資材のリサイクルが注目されています。

例えば新規の木材を利用した住宅ではなく、リサイクルされた合板を利用した住宅を建てるといった方法です。

新規の木材よりもリサイクルされた木材のほうが環境への負担が少なく、地球や地域への影響が軽減されるという観点でサスティナブル住宅を実現できるわけです。

日本におけるサスティナブル住宅の設計例

日本でサスティナブル住宅を設計するならば、以下のような観点で取り組んではどうでしょうか。

自然素材の活用

自然素材は地球環境への影響が少ないです。

化学的に作られた素材ではなく、自然素材を利用することがサスティナブル住宅には適しています。

実際日本には自然素材が多く、漆喰や珪藻土など歴史のあるものや無垢材が存在します。これらを積極的に活用した住宅を建てれば、サスティナブル住宅の条件を満たせるでしょう。

自由度が高く可変性のある間取り

住民の制限を少なくするために、自由度が高く可変性のある間取りが理想といえます。自由度の高い間取りとするためには、できるだけ壁を少なく設計しましょう。

壁は空間を区切り一人の時間を確保しやすくなるなど、機能面では大いに役立ちます。しかし、「自由度を高める」という観点では障壁になってしまいます。

壁をできるだけ減らし、引き戸など異なった要素で空間を区切れる間取りを意識してください。

家族構成の変化などに柔軟に対応できる住宅となり、サスティナブル住宅としてあるべき姿を実現できるでしょう。

パッシブ設計の利用

パッシブ設計は太陽光や通風など、自然エネルギーを活用しやすい住宅の設計方法です。

パッシブ設計を用いることで、サスティナブル住宅を実現できるでしょう。

自然エネルギーはリフォームなどでも活用できますが、最初からパッシブ設計としておけば環境に必要以上の影響を与えません。

サスティナブル住宅について知っておきたいポイント

サスティナブル住宅について知っておきたいポイントは2つです。

住宅の工期に大きな影響はない

サスティナブル住宅を選択しても、住宅の工期に大きな影響はありません。

基本的にサスティナブル住宅では、特別な設計をしたり機器を設置したりはしません。

一般的な住宅を建てる中で、サスティナブル住宅の条件を満たせるような設計をしていきます。

そのため、「設計の都合で工期が長くなるのではないか」などの心配は不要です。

初期費用は高まりやすいが補助金が利用できる場合も

特別な機器の設置はありませんが、一般的な住宅には標準装備していないものを設置する可能性があります。

例えば太陽光パネルなどがこれに該当し、設置のために初期費用が高まってしまう可能性があるでしょう。

ただ、サスティナブル住宅のZEH住宅では住宅を建てるにあたり補助金を利用することも可能です。

補助金を利用できれば、実質的な初期費用は一般的な住宅と大差はなくなるでしょう。

まとめ

今回はサスティナブル住宅について解説しました。

持続可能な住宅を実現するために、日本建築家協会からサスティナブル住宅について多くの目標が定められています。

サスティナブル住宅は、日本のみならず世界中で取り組みが進んでいるため、これから住宅を建てる際には特に意識しておくべきでしょう。

そして、サスティナブル住宅を建てる際に顧客情報などを管理するためにはソフトウェアを導入するといいでしょう。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求