工務店へ相談してくる施主の中にも、V2H機器の設置について悩んでいる人が多いでしょう。

この記事では、電気自動車が電源になるV2Hの仕組みや家庭用EV充電器との違い、EV活用のメリットとデメリット、V2H機器の選び方を解説します。

EV（電気自動車）が電源になるV2Hの仕組み

電気自動車を家庭用の電源にするV2Hが話題ですが、仕組みまで理解している方は少ないでしょう。

ここからは、EVが電源になるV2Hシステムの仕組みを説明します。

V2Hの充電設備で電気自動車へ充電可能

V2H充電設備を利用すれば、家で電気自動車に充電できます。

通常EVを充電するときは、近くの充電スポットを探します。

しかしV2Hを導入すれば、V2H機器の充電設備を利用して電気自動車を充電が可能です。

家に帰って寝ている間に充電が完了しているため、わざわざ充電のために移動する必要がなく、効率的に電気自動車を利用できます。

電流の変換でEVから家庭へ給電

V2HからEVへ充電できるだけでなく、電流の変換で電気自動車から家庭への給電が可能です。

通常電気自動車と家庭で使っている電力は、電流が違うため相互に行き来できません。

しかしV2Hの設置によって、電流を変換できるようになるため、電気自動車から家庭へ、家庭から電気自動車へ給電できます。

V2Hのより詳しい仕組みについては、以下の記事も参考にしてください。

関連記事V2Hシステムとは？給電の仕組みや節電効果・設置費用について解説

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V2H機器と家庭用EV充電設備の違い

V2H機器とEV用充電器の違いについて、簡単に説明します。

V2H機器は先ほど説明したとおり、電気自動車と家庭での相互の電気の行き来を可能にする機器です。

反対に家庭用EV充電器は電気自動車を充電できますが、V2Hのように家庭への給電はできません。

自宅で電気自動車を充電する目的で導入するなら家庭用EV充電設備で事足ります。

ただし将来的に使用電力量を削減したい、電力をさらに無駄なく使いたいと考えている方はV2H機器を導入すると良いでしょう。

EV（電気自動車）を活用したV2Hのメリット

EV・V2H双方を活用した際のメリットを5つ紹介します。

施主がV2Hを設置しようか迷っているときに、メリットを提示できればスムーズに施主が決断できる可能性が上がります。

工務店の担当側も、V2Hを導入したら施主が得られるメリットを理解しておきましょう。

電力の有効活用を実現

電気自動車だけを所有して得られるメリットは、エコカー減税や燃料代の節約などです。

さらにV2Hを導入すれば、家庭で充電できるようになり、また電気自動車に貯めておいた電力を家庭でも使えます。

例えば電気自動車を外部の給電スポットで充電して帰宅し、夜間はEVバッテリーの電力を使えば、電力会社からエネルギーを購入する必要がありません。

余った電力をフル活用できる点が、V2Hのメリットです。

非常時の電力確保

天災による停電時も、電気自動車とV2Hがあれば電力を確保できます。

電気自動車のバッテリー容量は20〜60kWhと大容量で、一般家庭での1日あたりの電力使用量を12kWhとすると約1.6日〜5日は電気をまかなえる計算です。
【参考】日産リーフ サービスサイト

万が一停電が長期化しても、電気自動車で充電スポットへ移動して電力を運べる点も、EVの強みでしょう。

V2Hでの停電対策については、下記の記事で紹介しています。

関連記事V2Hが災害時の停電対策になる理由｜長期停電を乗り切るポイント

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蓄電池としての代用

太陽光発電を導入している場合は、蓄電池に余った電力を貯めておきたいと考える施主も多いです。

しかし、蓄電池の導入費用は100万円以上と高額です。

最近は蓄電池ではなく電気自動車を蓄電池代わりにする施主も増えています。

一般的な家庭用蓄電池の容量は10kWhですが、電気自動車のバッテリー平均は20〜60kWhと2倍以上です。

さらに電気自動車は移動用にも使えるため、蓄電池代わりにも移動手段にもなります。

最近の家庭では蓄電池ではなく、V2Hを代用品として利用するケースも多いです。

EVを蓄電池代わりに使用する方法については、以下の記事をご覧ください。

関連記事電気自動車を蓄電池として使うメリットは？太陽光発電との併用方法

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電気自動車の急速充電

V2H機器を導入すれば、電気自動車の急速充電が可能となります。

補足：急速充電器を購入すれば急速充電は可能です。

一般的なEV充電器の出力は3kWhですが、急速充電では2倍の6kWhで充電します。

例えば日産「サクラ」のバッテリー容量は24kWhであるため、急速充電なら4時間でフル充電可能です。

電気自動車の充電時間を短縮でき、いざ使おうと思ったときに十分に充電できていないトラブルを防げます。

ガソリン代よりも家計負担が軽減

EVは一般的なガソリン車よりも、家計負担が低い点もメリットです。

2023年11月6日時点のガソリン料金は173.4円/ℓです。
【出典】石油製品価格調査（経済産業省 資源エネルギー庁）

レギュラーガソリンを月に4回満タン（乗用車の平均である50ℓと仮定）入れた場合は、月間34.680円必要となります。

一方で公共の充電スポット（e-Mobility Powerを利用した場合）を利用した場合は、普通充電で1分3.85円、急速充電で1分27.5円。

40kWhのEVを充電する場合は、普通充電で3,003円、急速充電の場合は約5,940円です。

ガソリンと同じように月に4回フル充電すると考えると、普通充電で12,012円、急速充電なら23,760円とガソリン車よりも燃料費（電気代）は抑えられます。

EVをV2Hで活用するデメリット

EVをV2Hで活用す3つのデメリットを紹介します。

施主にメリットだけを紹介し、デメリットを伝えないと後々思わぬトラブルになるケースも。

事前にデメリットも伝えたうえで、メリットと比較検討してもらいましょう。

選べるEVは限定的

V2Hを導入する際に電気自動車の購入が必要ですが、車種はまだ限定されます。

現存するすべての電気自動車が、V2Hに対応しているわけではないためです。

V2Hに対応している電気自動車については、以下の記事で解説しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

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V2H設置費用が高額

燃料代などはガソリン車よりもEVの方が安くなりますが、そもそものV2H設置費用が高額です。

V2H機器本体の購入に100〜200万円程度、設置費用は数十万円かかかります。

また電気自動車も合わせて購入する際は、車種によりますが200万円以上予算を考えておかなければなりません。

V2Hの設置費用については、以下の記事をご覧ください。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

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EVバッテリーの劣化速度

V2Hは電力の有効活用に有効な方法ですが、EVバッテリーの劣化を早めるリスクがあります。

バッテリーが劣化する原因は、充放電サイクルが大きくなること。

V2Hで家庭へ給電すると、一般的なEVの使用よりも充放電サイクルが増えるため、劣化が早まる可能性があります。

高額なEV・V2H機器を選ぶポイント

デメリットで紹介したように、EVやV2Hは高額です。

なるべく施主の負担を減らすよう、機器選びについてアドバイスできるようにしておきましょう。

利用できる補助金額

EVやV2Hの購入には、補助金が利用できます。

電気自動車の購入補助金は毎年上限額が異なりますが、2023年のEV補助金額の上限は85万円です。
【参考】銘柄ごとの補助金交付額

またV2H機器についても、115万円まで補助金利用が可能です。

V2H導入の補助金については、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事V2H導入費用相場とは？2023年度版補助金情報も紹介

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V2H機器のサイズ

V2H機器を選ぶ際は、サイズを重視しましょう。

例えばニチコンの「EVパワー・ステーション」の大きさは、幅80.9cm×高さ85.5cm×奥行33.7cmです。

サイズが大きすぎると駐車場に設置できない、車が停められる場所が狭くなる可能性があります。

まず施主の駐車場などに十分なスペースが用意されているか確認し、適切なサイズのV2H機器を選びましょう。

V2H機器の連係方式

V2H機器には2つの連係方式があります。

系統連系のV2H機器なら、電力会社からの電気を使いながら電気自動車からの給電が可能ですが、非系統連系の場合は複数の併用ができません。

電力会社からの電力と電気自動車の電力を併用したいなら、系統連系方式を選びましょう。

太陽光発電との互換性

必須ではないものの、太陽光発電を併用したいと考えている施主もいるでしょう。

将来的に太陽光発電も設置し、さらに電力を有効活用するビジョンがある施主には、太陽光発電設備との互換性がある機器を購入するようアドバイスしてください。

太陽光発電設備とV2H機器が連携できないと、太陽光パネルで発電したエネルギーを有効活用できません。

太陽光発電設備とV2H機器の併用については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事太陽光発電と併用するならV2H？蓄電池？補助金・設置メリットを比較

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まとめ

電気自動車（EV）とV2Hの併用で、電力の有効活用が可能となります。

燃料や電力料金の高騰による家計負担を減らし、長い目で見れば経済的な方法として注目している施主も多いはずです。

施主がEVとV2Hの併用について悩んでいたら、メリットとデメリットを比較検討して、適切な運用方法をアドバイスしてあげてください。

特にネックとなりやすい費用面においては、補助金や太陽光リースの活用をおすすめします。

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お問い合わせ

V2H機器には充電機器がついており、電気自動車への充電も可能。

近年施主も電気使用量の削減、エコ意識が高まっている方が多く、工務店にも太陽光発電やV2H充電設備に問い合わせが増えています。

この記事では、V2Hの概要とV2H充電設備でできること、導入に必要な機器と費用、選び方のポイントを紹介しています。

V2Hとは？概要を解説

V2Hとは電気自動車のバッテリーから家庭へ給電する、新しい電源確保方法です。

一般家庭用の蓄電池は10kWhが標準的な容量ですが、EVバッテリー容量は20〜60kWhと大容量。

V2H機器を使って電気自動車に蓄えた電力を家庭へ給電することで、蓄電池の代用になったり、電力をより無駄なく使えます。

V2Hの概要については、以下の記事でさらに詳しく説明しています。

関連記事V2Hとは？補助金制度や導入時の注意点をわかりやすく紹介

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V2H充電設備でできること

V2H充電設備でできることを2つ紹介します。

施主がV2H充電設備の導入を検討している場合は、一体何ができるか具体的に説明できるようにしておきましょう。

V2H機器で電気自動車へ充電可能

V2H機器の設置により、電気自動車を充電できます。

一般的な家庭用EV充電器の出力は3kWhですが、V2H機器の充電出力は6kWhの製品が一般的なため、通常の半分の時間で充電が可能です。

短時間で電気自動車を充電でき、よりEVを使いやすくなります。

電気自動車のエネルギーを自宅へ給電

充電のみなら家庭用EV充電器でできますが、V2Hなら電気自動車の電力を家庭用に変換できます。

電気自動車の電流と家庭用の電流は異なりますが、V2H機器によって電流を変換できるためです。

電気自動車に蓄電した電力で家電を動かせるため、電力会社からの電力購入量を減らせま

す。

V2Hのより詳しい内容やメリットについては、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2Hシステムとは？給電の仕組みや節電効果・設置費用について解説

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V2H設置に必要な機器と費用

V2H機器の設置にかかる購入費用、設置工事の費用について解説します。

V2H機器の購入や設置費用は高額ですが、補助金が利用できることも含めて施主に解説しましょう。

V2H機器の本体価格

V2H充電設備の導入には、機器本体を買う必要があります。

機器本体費用は機能やメーカーによって差がありますが、平均して80〜200万円程度です。

購入費用自体はかなり高額ですが、家庭用のEV充電器の機能と電力の有効活用、節電メリットを考えるとコストパフォーマンスは良いでしょう。

またV2H機器の購入には補助金が利用できる点も忘れず説明してください。

V2H機器の購入に利用できる補助金については、以下の記事で解説しています。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

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V2H機器の設置費用

V2H機器を購入したあと、駐車場などに設置工事が必要です。

設置工事にかかる費用は30万円程度が相場ですが、駐車場の状況によっては基盤工事が必要など別途費用が発生することも。

V2H機器の設置費用についても補助金が利用できるため、あわせて案内しましょう。

V2H機器を設置すべき場所の詳細は、以下でご確認ください。

関連記事V2H機器を設置すべき場所とは？設置してはいけない場所も紹介

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V2H対応の電気自動車の購入費用

V2Hに対応した電気自動車も必要です。

現時点でV2Hに対応している電気自動車は限られているため、施主が所有している車種によっては買い替えなければなりません。

電気自動車への買い替えには補助金の利用が可能であるため、ある程度費用負担は抑えられます。

例えば日産リーフを購入する場合、上限85万円の補助金の利用が可能です。
【参考】クリーンエネルギー自動車導入促進補助金

例として日産リーフという電気自動車の概要、利用できる補助金額についてまとめたので、参考にしてください。

関連記事日産リーフとは？蓄電池代わり・V2Hで利用するメリットを解説

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太陽光発電設備

決してマストの設備ではありませんが、太陽光発電設備があればさらに電気を有効活用できます。

例えば日中に発電した電力を自家消費しても、昼間は使いきれないケースがあります。

そこで電気自動車のバッテリーに電力を蓄電しておき、夜間は電気自動車から家庭へ給電して家電を動かせば、太陽光で発電した電力のみで家庭の電力を賄えます。

太陽光発電設備の導入費用は100万円以上、また導入後のメンテナンスも必要です。

確かに高額ですが、補助金の利用や初期費用無料のリース型太陽光発電設備を利用すれば、初期費用も施主の負担も減らせます。

太陽光リースの概要については、以下の記事で紹介しています。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

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V2H充電設備を選ぶ7つのポイント

V2H充電設備を選ぶ7つのポイントを紹介します。

施主にとってV2H充電設備の購入はかなりの負担となります。

補助金を併用しつつ、施主が買って後悔しない機器選びをサポートしましょう。

系統連系か非系統連系型

V2H充電設備には、系統連系と非系統連系型があります。

系統連系はV2HでEVから給電しつつ、電力会社から購入した電力を同時使用できます。

反対に非系統連系型のV2H機器は、電力会社または電気自動車のどちらかの給電方法しか選べません。

使い勝手を考えると、系統連系の方が電力供給方法の切り替えが必要なく便利です。

全負荷型か特定負荷型

停電時の給電方法にも、種類があります。

全負荷型は停電時に電気自動車から、すべての家電に給電できる仕組みです。

特定負荷型は特定の家電にしか給電できません。

全負荷型はすべての家電を動かせる点がメリットですが、反対に電力を消費しすぎるリスクがあります。

特定負荷型は決まった家電しか動かせませんが、全負荷型と違って電力を節約できるため、停電が長引いたときにも安心です。

施主の自宅にある家電や電力消費量によって適切な種類は異なるため、停電時のことも想定してV2H機器を選ぶように伝えましょう。

V2H充電設備の価格

V2H充電設備は一般的に80万円〜200万円までと幅があります。

機器購入費用だけでなく、設置工事費用（目安30万円〜）も必要であるため、予算に無理のない範囲の機器を選びましょう。

V2H機器は補助金を利用して購入・設置工事ができるため、費用の安さだけにこだわらず、補助金利用も考えたうえで機器選びするようアドバイスしてください。

また太陽光リースを利用する場合は、簡易型V2Hの無料設置が可能になるサービスも利用できます。

例えば「Solacoe」の太陽光リースを利用した場合、無料で簡易型V2Hが設置可能。

太陽光リースも視野に入れ、V2Hを負担なく導入する方法を模索しましょう。

対応している電気自動車

施主が所有または購入予定の電気自動車と、V2H機器の互換性を検討しましょう。

外国産の電気自動車などは特に、日本で売られているV2H機器に対応していないことがあります。

V2H対応車種については、以下の記事で説明しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

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電気自動車への倍速充電の可否

V2H充電設備で電気自動車への倍速充電ができるか確認しましょう。

倍速充電という項目で仕様書に記載されているため、対応している機器を選んでください。

リモート操作の可否

V2H機器をスマホアプリで操作できるリモート操作の可否もチェックしましょう。

万が一停電が発生した際に、給電方法を手動で切り替える必要があるためです。

外出中に停電が起きた際に、スマホアプリで操作できるV2H機器なら外出先からモードを切り替えて、V2Hで給電開始できます。

グリーンモードの有無

太陽光発電を併用する場合は、グリーンモードの有無を確認するよう施主に伝えましょう。

グリーンモードとは、太陽光パネルで発電した電力を優先的に自家消費するモードです。

太陽光発電で得られるエネルギー量が余っている場合は、自動的に電気自動車へ電力を充電、それでも電力が余る場合は売電に回すなどの切り替えを自動的に行います。

常に太陽光発電の稼働状況をチェックしなくて良いため、太陽光発電とV2Hを併用する施主にはおすすめです。

まとめ

V2H充電設備の導入で、電気自動車の倍速充電ができるようになるだけでなく、無駄なく電力を使えます。

余った電力を電気自動車に貯めておいたり、貯めておいた電力を家庭で有効活用可能です。

うまく電力を使えれば、オフグリッド生活も夢ではありません。

ただしV2H充電設備は高額で、まだ新しい製品であるため施主側も知識がなく、V2H機器選びに迷うケースが多いでしょう。

費用面の負担を減らすためには補助金の利用、または太陽光リースを提案して施主の負担を減らす方法がおすすめです。

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