イニシャルコストなどの問題から見送られる方も多い住宅への太陽光発電導入ですが、0円太陽光とは文字通りそういったコストをかけずに太陽光発電を導入できるサービスのことです。

今回は0円太陽光について、その仕組みから種類、施主にとってのメリットや注意点まで解説します。

0円太陽光（0円ソーラー）とは

0円太陽光(0円ソーラー)とは、設置費やメンテナンス費などのコストをかけずに太陽光発電が導入できるサービスのことです。

太陽光発電の導入には100万円以上のイニシャルコストに加えて点検費用や清掃費用といったランニングコストがかかりますが、0円太陽光では文字通りそれらのコストを0円に抑えることができます。

ここではまず、0円太陽光の基本的な仕組みやサービスの主な種類について解説します。

0円設置の仕組み

太陽光発電の0円設置は、事業者が住宅に太陽光発電の設置を行う代わりに発生する電力や設備の料金を得るという仕組みです。

事業者は電気料金やリース料金などを住宅所有者から継続的に得ることで設置費を回収したり収益を生み出したりできるため、このような仕組みが成り立っています。

こうした料金の支払いが発生する契約の期間は10年程度となっていますが、契約期間満了後は住宅所有者に譲渡されることが一般的です。

住宅所有者は継続的な支払いが発生するほかサービスによっては余剰電力の売電ができないといったデメリットもありますが、一般的に100万円以上する設置費が必要なく、また契約期間満了後は自由に太陽光発電システムを利用できる点は大きなメリットといえるでしょう。

種類

0円太陽光にはいくつかの種類があり、サービスによって事業者に支払う料金や余剰電力の取り扱いなどが異なります。

0円太陽光の主な種類としては、以下の3つがあげられます。

電力販売

電力販売とは、0円で太陽光発電を設置する代わりに使用した電力量分を事業者に支払うというサービスです。

発生した電力は事業者のものという扱いであるため、住宅所有者は事業者へ電気料金を支払う必要があり、また余剰電力の売電に関しても事業者が行います。

設置費回収のため電気料金の支払いを伴う契約期間は10年程度となっていますが、電気は一般的な電力会社のものと比べると格安で利用できる上、メンテナンス費も負担する必要がありません。
また契約期間満了後は太陽光発電設備が譲渡されるため、売電を含め自由に太陽光発電を利用できます。

リース

リースとは、0円で太陽光発電を設置する代わりにリース料金を事業者に支払うというサービスです。

電力販売と同じく契約期間は一般的に10年程度ですが、あくまでも支払いはリース料金であり発生した電力は住宅所有者のものという扱いとなります。
このため使用電力料金を事業者などに支払う必要はなく、また余剰電力の売電も行えます。

契約期間満了後に太陽光発電設備が住宅所有者に譲渡される点も電力販売と同様ですが、電力消費量にかかわらず一定のリース料金を支払い続けなければならないためコストが大きくなってしまう可能性がある点には注意が必要です。
例えば、電力消費が大きい場合や日照時間・時期などにより電力生産が小さい場合はリース料金の支払いが大きくなってしまう可能性があります。

屋根借り

屋根借りとは、事業者に屋根を貸し出すことで0円で太陽光発電を設置しながら賃料を受け取るサービスのことです。

住宅所有者は事業者から継続的に賃料を受け取ることができますが、あくまでも太陽光発電を設置する場所(屋根)を貸し出しているだけの立場であり生産された電力についてはすべて事業者のものという取り扱いとなります。
このため住宅所有者は太陽光発電によって生産された電力は利用できず、電力の売電もできません。

またほかのサービスと異なり契約期間満了後も太陽光発電設備は住宅所有者に譲渡されず、途中で太陽光発電設備を購入したいと思ったり屋根のリフォームを行いたいと思ったりしてもできない点には注意が必要です。

施主側のメリット

住宅所有者にとっても事業者にとってもメリットがある0円太陽光ですが、施主におすすめする際には具体的なメリットをはっきりと説明する必要があります。

施主が実感できる0円太陽光の具体的なメリットとして、以下の6つを押さえておきましょう。

初期費用とメンテナンス費用が無料

何といっても最大メリットとしては、初期費用とメンテナンス費用という大きなコストが無料、0円となる点です。

環境省が2019年に実施したアンケート「太陽光発電設備の導入意向に関するアンケート調査結果概要」によると「太陽光発電設備の導入を希望しない最も強い理由」の第1は、『導入費用が高いため』というものでした。

太陽光発電に伴う主なコストが抑えられる点は、施主にとって大きなメリットといえるでしょう。

太陽光発電システムをもらえる

電気契約やリース契約などの契約期間満了後に、太陽光発電設備が無料でもらえる点も大きなメリットといえます。

契約期間中はサービスの種類によって売電ができないなどの制約がありますが、契約期間満了後は太陽光発電を自由に活用しその恩恵を最大限受けることができます。

電気代が安くなる

太陽光発電を導入すると電気代が安くなることは当然ですが、電力販売で事業者に電気代を支払う場合でも一般的な電力会社よりも格安で電気を利用できます。

サービスやエリアによって異なりますが、契約期間中であっても従来の電気代と比べると年間5,000円～10,000円程度お得に利用できるとされています。
【参考】Looop電気　太陽光発電設備が0円で設置できるLooop未来発電とは？
　　　　京セラ関電エナジー合同会社　「ちゃんとGood！サービス」

住宅ローンの審査に影響しない

イニシャルコストが0円となることで住宅ローンの審査に影響を与えない点もメリットといえます。

通常太陽光発電を導入しようとすると住宅全体の価格も大きくなるため住宅ローンの審査が厳しくなりがちですが、イニシャルコストを0円に抑えることでそうしたリスクなく太陽光発電が導入できます。

災害時に役立つ

太陽光発電を導入しておくと、台風や地震などの自然災害によって電力供給が止まった場合にも対応できます。

太陽光パネルのみであれば昼間における対応のみとなりますが、蓄電池設置などの停電対策を含むサービスであれば夜間における対応も可能です。

自治体から補助金をもらえる

住宅への太陽光発電設置は義務化が検討されていることもあり、自治体からの補助金がもらえる可能性があります。

例えば神奈川県では0円太陽光について大々的に宣伝を行っており、また「太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助」という補助事業を展開しています。
【参考】神奈川県　0円ソーラー

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0円太陽光（0円ソーラー）の注意点

非常にメリットの多い0円太陽光ですが、利用条件や注意点など、しっかりと施主に説明・確認しなければならない点もいくつかあります。

0円太陽光の注意点として、以下の3つを押さえておきましょう。

利用条件

0円太陽光の利用するためには、以下のような一定の条件を満たしている必要があります。

サービスによるものの契約者が70歳以上の場合や屋根が陸屋根(平らな屋根)の場合は利用できないといったことがあるため、事前にしっかりと利用条件について確認しておく必要があります。

方位による発電量の差

住宅の屋根の向きによっては、太陽光発電を最大限活用できないという点も認識しておかなければなりません。

太陽光発電の発電量としては、屋根が南向きの場合を100％とすると東向き・西向きが83％程度、北向きが62％程度となります。
【参考】太陽光発電協会　よくあるご質問「設置方位や設置角度の影響はありますか？」

屋根の向き・方位によっては十分にメリットを享受できないということも考えられるため、この点も把握しておくことが必要です。

反射光

太陽光パネルからの反射光によって、周辺住宅とトラブルになる可能性がある点にも注意が必要です。

反射光によるトラブルのリスクは太陽光パネルを北面に設置した場合がほとんどですが、周辺住宅との位置関係なども事前に考慮しておく必要があるでしょう。

まとめ

今回は0円太陽光について、その仕組みから種類、施主にとってのメリットや注意点まで解説しました。

主なコストを0円に抑えながら電気代の削減をはじめとした太陽光発電のメリットを享受できるという優れたサービスですが、適さない利用環境などの注意点があるほか夜間や災害時における対応にどうしても不安が残る点には注意が必要です。

建築現場博士がおすすめする0円太陽光サービスは、0円で太陽光設置と災害対策ができる「ダブルZERO」です。

HV車・PHV車・EV車といったエコカーから家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、太陽光導入と災害時対策の両方を初期費用0円で実現しています。

災害対策までしっかりと行えるため施主への提案も行いやすく、また初期費用が0円であるためさまざまな形での提案ができるでしょう。

例えば、太陽光発電予算をカットして住宅予算を抑えたりほかの住宅設備に投資を行ったりするほか、ウッドショックなどの予算値上げに対してサービスとしてダブルZEROを提案するなど、さまざまなアプローチが可能です。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
従来の0円太陽光のメリットを活かしつつ欠けていた部分をしっかりとカバーしたサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

場所によってはあまり発電量が見込めない場合もあり、また近年は固定買取価格も下落してきているため導入をためらっている方も少なくないのではないでしょうか。

結論からいうと、太陽光発電にはいくつかのデメリットがあるものの対策や解決策がないわけではありません。

むしろ近年は太陽光発電システムの発達やコストを抑えて太陽光発電を導入できるサービスの登場により、デメリットは抑えられてきているともいえます。

今回は太陽光発電のデメリットについて、5つのデメリットとそれぞれの対策・解決策を解説します。

デメリット1：初期費用がかかる

太陽光発電の最大のデメリットは、やはり一般的に100万円以上かかる初期費用の高さでしょう。

太陽光発電は節電や売電により費用が回収できる仕組みではあるものの、100万円以上の費用は簡単に出せるものではありません。

特に「日々の電気代を抑えたい」「生み出した電気を売って家計の足しにしたい」と考えている方からすれば、そのためにまず大きな費用がかかることは導入を見送る十分な理由となります。

初期費用のデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の3つがあげられます。

補助金を活用する

国や地方自治体から提供されている補助金を活用することで、太陽光発電の導入・設置にかかる費用を大幅に抑えられる可能性があります。

現在国からは「ZEH補助金」など一定の省エネ基準を満たした住宅を対象とした補助金制度が主に提供されていますが、太陽光発電単体の導入を対象としたものはない点に注意が必要です。

一方地方自治体からはさまざまな補助金が提供されており、中には最大40万円の補助金を交付する補助金制度もあるためコスト抑制に大いに役立つでしょう。

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ソーラーローンを活用する

地域などの条件により補助金交付を受けることが難しい場合、ソーラーローンで初期費用を調達するという手段もあります。

ソーラーローンとは太陽光発電の導入を対象として、1.5～3％程度の比較的低金利で融資が受けられるローンのことです。

ソーラーローンは三菱UFJ銀行やイオン銀行など大手金融機関のほか、オリコやジャックスといった信販会社からも提供されています。

0円太陽光による導入を検討する

補助金やローンのほかに、そもそも初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる0円太陽光というサービスも存在します。

設置費などの初期費用のほか、点検費用や清掃費用といったメンテナンス費用も必要ありません。

ただしサービスによっては「月額リース料金が必要」「売電ができない」といった制限つきのものもあるため、検討する場合は以下の記事で詳しいサービス内容やメリット・デメリットご確認下さい。

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デメリット2：発電は日照のある日中に限られる

自家発電がおこなえる太陽光発電ですが、発電は日照のある日中のみで雨天時や夜間には稼働できない点もデメリットの1つです。

天候や季節により発電量が安定しない可能性があるほか、太陽光発電のみでは停電時にも夜間は対応できません。

発電力が限定的であるデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

事前に発電量を把握しておく

太陽光により電力を発生させるという性質上どうしても安定的な発電が難しい太陽光発電ですが、気象データなどを利用することである程度発電量を予測することは可能です。

まずは発電量のシミュレーションをしっかりとおこない、「必要な発電量は得られるか」「どれほどの節電効果が得られるか」「どの程度の性能の太陽光パネルが必要か」といったことを確認しましょう。

蓄電システムを導入して電気使用を管理する

太陽光発電のみではどうしても安定的な発電は難しいですが、蓄電システムを導入すると発生した電力をたくわえて雨天時や夜間など好きなタイミングで利用できます。

蓄電池やV2Hといった蓄電システムの導入は節電効果の向上にもつながるほか補助金対象にもなりやすくなるため、導入を検討する余地は大いにあるでしょう。

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デメリット3：売電価格が下落してきている

売電収入が得られるというメリットの恩恵が小さくなってきたことも、これから太陽光発電を導入する上でのデメリットといえます。

FIT制度によりかつては1kWhあたり「42円」だった買取価格は2021年度には「19円」へと下落し、さらに2022年度は「17円」となる予定です。

特に、節電や売電により初期費用の回収をおこないたいと考えている方にとっては大きな問題でしょう。

売電価格の下落というデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

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蓄電システムを導入して自家消費に切り替える

売電価格は今後も下落していくことが予想されるため、太陽光発電の活用方法を売電主体から自己消費主体へと切り替えることが1つの対応策となります。

特にオール電化の家庭の場合、本来電気代やガス代がかかる部分を太陽光発電でまかなえるのであれば経済的に大きな効果といえるでしょう。

補助金や0円太陽光で初期費用を抑える

「初期費用回収のために売電が必要！」と考えている場合は、「デメリット1：初期費用がかかる」でお話したように補助金や0円太陽光によって初期費用自体を抑えてしまうことも手段の1つです。

FIT制度による固定買取価格は下落してきているものの「卒FIT買取サービス」なども登場してまだまだ売電自体は可能なため、初期費用自体を抑えてしまえばコスト・利益面での懸念も緩和できるでしょう。

デメリット4：定期的なメンテナンスが必要

定期的なメンテナンスが必要であることも太陽光発電のデメリットの1つです。

住宅用太陽光発電の定期メンテナンスは2017年の改正FIT法により義務づけられているため、必ずおこなわなければなりません。

定期メンテナンスの必要性というデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

メンテナンスコストを把握しておく

「想定外にコストがかかった！」とならないために、あらかじめメンテナンスにかかる費用や頻度を把握しておくことが重要です。

定期メンテナンスの頻度については法律で定められていませんが、4年に1度2万円程度のメンテナンスコストが発生すると考えておきましょう。

0円太陽光を活用する

0円太陽光を活用して、初期費用とともにメンテナンスコストも無料にしてしまうことも対応策の1つです。

ただし「0円太陽光による導入を検討する」でもご紹介したようにしっかりと仕組みなどを把握する必要があるため、ぜひ一度以下の記事をご確認ください。

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デメリット5：設置が適していない場合がある

設置個所によっては十分な発電量が得られない点もデメリットの1つです。

また、反射光により近隣住宅との間でトラブルになってしまう可能性もあります。

設置が適していない場合があるというデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

設置個所の調査を依頼する

太陽光発電の設置に適しているかどうかを確認するためには、「十分な発電量が得られるか」「反射光などのトラブルは起きないか」といった調査を依頼しましょう。

「事前に発電量を把握しておく」でお話した発電量シミュレーションでも類似の確認は可能ですが、やはり専門の業者に現地を診てもらう方が設置後のトラブルなどを確実に避けられます。

発電効率が高い太陽光発電を導入する

予算にある程度の余裕がある場合は、発電効率が高い太陽光発電設備を導入することも1つの手段です。

日照量が少ない地域であっても、太陽光パネル自体の性能が高ければ十分な発電がおこなえる可能性があります。

まとめ

今回は太陽光発電のデメリットについて、5つのデメリットとそれぞれの対策・解決策を解説しました。

今回お話したように太陽光発電のデメリットにはいくつかの対策がありますが、中でも0円太陽光や0円蓄電池の活用は非常に有効な手段です。

コスト面だけでなく雨天・夜間など使用上の制限も解消するため、訴求力アップにも貢献するでしょう。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

しかしながら、固定買取価格の下落などにより太陽光発電のメリットについて疑問を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

結論からいうと、太陽光発電は活用次第でまだまだ多くの恩恵を受けられます。

今回は太陽光発電のメリットについて、「節電」「災害対策」「売電」の3つを中心に、それぞれの効果を高めるポイントを含めて解説します。

メリット１：電気代を節約できる

太陽光発電を導入する最大のメリットは、やはり電気代を節約できることです。

太陽光で発生させた電力によって生活に必要な電力をまかなえるため、電力会社から購入する電力量が少なくなり電気代が抑えられます。

上手く運用すれば、電力会社から全く電力を買わずに生活することも不可能ではないでしょう。

このように十分な節電効果が得られる太陽光発電ですが、ほかの関連システムと組み合わせることでさらに大きな節約効果がえられます。

電気代の節約を最大化するために、以下3つのポイントを押さえておきましょう。

蓄電システムの導入でさらにオトクに

蓄電池やV2Hなどの蓄電システムを併用すると、さらに電気代を節約できます。

太陽光発電によって発生させた電力を蓄電システムでたくわえておき、夜間や雨天時に使用するといった電気の運用が可能となるためです。

また電力会社との契約によっては、夜間の格安な電力を蓄えておいて日中に使用し、日中は太陽光発電の電力を売電に回すということも可能でしょう。

太陽光発電のみの場合まかなえる電力は昼間のみですが、蓄電システムを導入することで電力をさらにオトクに運用できます。

オール電化の導入でガス代もカット

太陽光発電と併せてオール電化を導入すると、電気代だけでなくガス代もカットできる可能性があります。

太陽光発電での発電量が大きい場合や蓄電システムなどにより電力を効率的に管理・運用している場合は、光熱費を大幅に下げられるでしょう。

ただし初期費用が大きくなってしまうほか電力消費が発電量を大きく上回ってしまう場合などは節電につながらないため、事前に電力の発電量と使用量をシミュレートしておくことをおすすめします。

省エネ機器の導入で電気使用量をカット

太陽光発電で自家発電を行うとともに、電気製品も省エネ性能の高いものを導入して電気使用量を抑えることも重要なポイントです。

先ほど「オール電化の導入でガス代もカット」でも少し触れたように、そもそもの電気使用量が大きすぎるとすべてを太陽光発電でまかなうことは困難です。

省エネ機器を導入したり太陽光発電状況を確認したりすることで、今一度発電量と電気使用量を見直すと良いでしょう。

メリット2：災害時の停電対策になる

災害などにより停電が起こった際にも対応できることも、太陽光発電の導入により得られる大きなメリットの1つです。

電力会社からの電力供給が止まってしまっても、太陽光発電があれば冷蔵庫の中のものを腐らせる心配はいりません。

またテレビで状況が確認できることも、災害時には少しでも安心できる要素となるでしょう。

このように停電対策となる太陽光発電ですが、供給できる電力には制限があるなどいくつか知っておかなければならない点もあります。

停電対策を万全にするために、以下2つのポイントを押さえておきましょう。

蓄電システムの導入で夜間・長期対策も可能

太陽光発電だけでも日中の停電対策はおこなえますが、蓄電システムを導入するとさらに夜間や長期の停電対策も可能となります。

先ほど「蓄電システムの導入でさらにオトクに」でもお話したように、蓄電池やV2Hがあれば電力の管理・運用が可能となるためです。

太陽光発電のみでは晴れている日中しか発電や電力供給がおこなえないため、電力をたくわえて任意のタイミングで使用できる蓄電システムは災害時に大きな支えとなるでしょう。

自立運転機能の用法・用量を把握しておく

太陽光発電は、停電時に「自立運転機能」が働くことで太陽光によって生み出した電力を直接家庭へ供給できます。

非常に心強い機能ですが、災害時に慌てないよう、操作方法や使用できる電力量を把握しておきましょう。

自立運転機能への切り替え方法はメーカーや機種により異なりますが、基本的には以下のとおりです。

メリット3：売電収入が得られる

太陽光発電のメリットとして、余剰電力を売却できることもあげられます。

節電だけでなく売電をおこない、太陽光発電導入の費用を回収したいと考える方も少なくないでしょう。

ただし固定買取価格の低下などにより、売電のメリットが感じづらくなってきているということもまた事実です。

太陽光発電の売電収入について考える上で、以下3つのポイントを押さえておきましょう。

固定買取価格を把握しておく

まずは「太陽光発電の電力がいくらで売れるのか」を正しく把握しておきましょう。

太陽光発電の電力はFIT制度により国が定めた価格で「固定買取価格」で売却できますが、2021年度は1kWhあたり「19円」、2022年度には「17円」となる予定です。

これらの価格を踏まえて、売電収入を試算して「メリットとなり得るかどうか」を判断する必要があります。

場合によっては、卒FIT買取サービスの利用や自家消費への切り替えも検討する必要があるでしょう。

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補助金の活用で初期費用を抑えておく

先ほど「売電によって導入費用を回収したいと考える人も少なくない」とお話しましたが、売電収入が期待できない場合は初期費用自体を抑えてしまうことも1つの手段です。

初期費用を抑える具体的な方法としては、補助金の活用がまずあげられるでしょう。

2022年現在国から太陽光発電単体への補助金は提供されていませんが、地方自治体からはさまざまな補助金が提供されています。

関連記事住宅用太陽光発電関連の補助金情報まとめ

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0円太陽光での導入を検討する

初期費用を抑える方法として、近年は0円太陽光と呼ばれる初期費用0円で太陽光発電を導入できるサービスがあることも押さえておきましょう。

初期費用だけでなくメンテナンス費などのコストも不要で、契約期間満了後は太陽光設備をそのまま利用できるといったメリットがあります。

ただし0円太陽光の種類によっては、料金の支払いが必要であったり売電が行えなかったりする場合があるため注意が必要です。

0円太陽光については別記事でメリットや注意点を含めて詳しく解説しているため、ぜひ以下記事をご覧ください。

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その他のメリット

これまで主に経済的なメリットを解説してきましたが、太陽光発電を導入するメリットは経済面に限りません。

具体的には、以下2つのようなメリットがあります。

むしろこれらのメリットに関心があるという方も少なくないため、忘れずにチェックしておきましょう。

環境にやさしい

太陽光発電は広く知られているように、環境にやさしいクリーンなエネルギーです。

環境意識の高い方にとっては、経済的なメリット以上に導入の決め手となることも考えられるでしょう。

断熱効果が得られる

太陽光パネルを屋根に設置することで、夏は直射日光による室温上昇を防ぎ、冬は暖かい空気の流出を防ぐという効果もあります。

電力を発生させるだけでなく室内の快適性が上がることは、太陽光発電導入の大きな訴求ポイントといえるでしょう。

まとめ

今回は太陽光発電のメリットについて、「節電」「災害対策」「売電」の3つを中心に、それぞれの効果を高めるポイントを含めて解説しました。

それぞれ大きなメリットですが、蓄電システムなどと併用することでさらに太陽光発電のメリットを増大させられます。

これまでは導入費用が高くなってしまうことがネックでしたが、今回ご紹介したような0円太陽光や0円蓄電池のサービスを活用すれば訴求力も維持できるでしょう。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

通常150万円程度の初期費用がかかるため導入を足踏みされる方も多い蓄電池ですが、どのような仕組みで0円導入が実現しているのでしょうか。

今回は0円蓄電池について、その仕組みからメリット・デメリット、そして利用できる補助金の有無まで解説します。

0円で蓄電池を設置できるサービスとは

0円蓄電池とは、月々の利用料を支払うことで初期費用をかけずに蓄電池を導入するサービスです。

0円太陽光とセットで提供されていることが一般的ですが、近年では「エネカリ」など蓄電池のみを対象としたサービスも展開されています。

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0円蓄電池について理解するために、まずは以下の2点を押さえてきましょう。

そもそも蓄電池とは

蓄電池とは、電気を蓄えて必要な時に電力の供給ができるバッテリーのことです。

電力会社から供給される電力のほか太陽光発電によって生じた電力も蓄えることができ、またその電力を電気自動車にも利用することができるため、家庭におけるエネルギーマネジメントへの関心の高まりとともに近年需要の高まりを見せています。

0円で蓄電池が導入できる効果を理解するためにも、蓄電池自体のメリット・デメリットを簡単に確認しておきましょう。

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蓄電池のメリット

蓄電池のメリットとしては、主に以下の3つがあげられます。

蓄電池のデメリット

蓄電池のデメリットとしては、主に以下の3つがあげられます。

0円蓄電池の仕組み

0円蓄電池は、初期費用を0円とする代わりに月々の利用料を支払うという仕組みで成り立っています。

一般的に10年～15年程度の長期間に渡り月1万円程度の継続的な支払いが必要となりますが、150万円程度必要な蓄電池を0円で導入でき、すぐに電気代削減や災害対応、エネルギーマネジメントといった恩恵を受けられます。

また詳しくは後ほど「0円蓄電池のメリット」でお話しますが、初期費用が0円となるだけでなく損害補償やサポートがセットとなっている場合もあり、契約期間満了後には蓄電池が無償で譲渡されることが一般的です。

このような特徴からも、0円蓄電池は業務用コピー機などで行われているリースと同じような仕組みであると考えてよいでしょう。

0円蓄電池のメリットとデメリット

蓄電池自体のメリットやデメリット、そして0円蓄電池の仕組みについて理解した上で、0円蓄電池のメリットとデメリットについても見ていきましょう。

0円蓄電池のメリット

0円蓄電池のメリットとしては、主に以下の3つがあげられます。

初期費用・メンテナンス費用がかからない

0円蓄電池という名前の通り、初期費用をかけずに蓄電池を導入できることは最大のメリットです。

先ほど「蓄電池のデメリット」でも一番にデメリットとしてあげたように蓄電池の導入には安くとも80万円程度、一般的には150万円必要ですが、0円蓄電池ではそれだけのまとまった予算がなくとも蓄電池を導入できます。

また初期費用だけでなく、メンテナンス費用も別途必要とならない点も特筆すべき点といえるでしょう。

契約期間中の故障対応や損害補償、問い合わせサポートなどは月額費用に含まれています。

卒FITに対応できる

蓄電池を導入すると保有する電力をコントロールできるため、卒FIT後に電力を売電から自家消費に回すといった対応ができます。

FIT(Feed-in Tariff)とは再生可能エネルギーの固定価格買取制度のことで、FIT期間内(FIT適用開始から10年間)は国が定めた一定の価格で太陽光発電による電力を売電できる仕組みです。
卒FITとはこの期間を満了することを指しますが、FIT期間内は1kWhあたり数十円だった買い取り価格が卒FIT後は十円未満へと下落します。

このため卒FITを迎えた家庭は太陽光発電のメリットである売電の旨味を大きく失うこととなりますが、蓄電池を導入すると売電から自家消費へとシフトして創エネの恩恵を継続的に受けられます。

卒FIT後は電力を売るのではなく蓄えておくことで、夜間に使用して電気代を削減したり電気自動車に供給したりできるでしょう。

契約満了後は自分のものになる

「0円蓄電池の仕組み」で0円蓄電池はリースと同じような仕組みだとお話しましたが、一般的なリースと同様契約期間満了後は返却することなくそのまま蓄電池を利用できます。

初期費用をかけずに導入して電気代削減や災害対応、卒FIT対応といった恩恵を受けながら、支払いが完了した後も継続的に自由に利用できる点は大きなメリットといえるでしょう。

0円蓄電池のデメリット

0円蓄電池のデメリットとしては、主に以下の2つがあげられます。

途中解約できない長期契約

初期費用やメンテナンス費用をかけずに蓄電池を導入できる0円蓄電池ですが、一般的に契約期間が10～15年程度と長期となっている点には注意が必要です。

また基本的にその間の中途解約は認められないため、10～15年は継続的に支払いが発生することは認識しておきましょう。

なおどうしても解約したい場合は、サービス残期間分の月額利用料を一括で支払う必要があります。

トータルコストが割高になる

0円蓄電池は初期費用がかからない一方、トータルで見た場合のコストは割高になる点は注意しましょう。

0円蓄電池の事業者は少なくとも蓄電池の本体価格を回収し、月額の利用料から利益を得る必要があります。
このため本体一括購入の場合と契約期間満了時の利用料総額を比べた場合、10年契約で10～20万円程度、15年契約では30万～50万円程度割高となるように価格設定されていることが一般的です。

ただし月額利用料にはメンテナンス費用やサポート費用が含まれているため、その点は考慮する必要はあるでしょう。

0円蓄電池の補助金

0円蓄電池に対する補助金としては、以下のように自治体によるものが盛んです。

また、ZEH補助金の対象となる可能性もあります。

これらの補助金を活用することで数十万円程度の補助を受けられることもあるため、0円蓄電池を利用・提案する際は必ず提供事業者に確認するようにしましょう。

まとめ

今回は0円蓄電池について、その仕組みからメリット・デメリット、利用できる補助金の有無まで解説しました。

0円蓄電池は、初期費用やメンテナンス費用をかけずに電気代削減や災害対応などの蓄電池のメリットを得られるサービスです。
ただし一方で契約期間が10～15年と長期であり、一括購入の場合と比べるとコストが割高になる点は認識しておく必要があるでしょう。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

住宅の防災対策というと耐震性能や防火性能を思い浮かべがちですが、近年では災害後に発生するライフライン遮断への対応力ともいえる「レジリエンス」と呼ばれる指標もキーワードとして注目されています。

今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説します。

防災対策が必要な理由

住宅に防災対策が必要な理由としては、日本が世界屈指の災害大国であることがあげられます。

またこのような背景から住宅の耐震性能・防火性能は強化されてきたもののライフラインの供給停止など完全に被害を抑えることはできないため、近年では「いかにライフライン確保をできるか」という視点が住宅の防災対策に加わっています。

必要性をしっかりと理解しておくことは防災対策を考える上でも施主に提案する上でも重要なため、まずは防災対策の必要性とポイントについて、以下の2点を見ておきましょう。

日本は災害大国

日本は地震や台風、豪雨をはじめ、津波などの水害や豪雪などの雪害、土砂災害など非常に自然災害のリスクが高い災害大国です。

2011年から2021年までの10年間で発生した地震の合計回数はなんと35,899回であり*、世界中で起きたマグニチュード6以上の地震の内20.5％が日本で起こったと言われています。
(*気象庁「震度データベース検索」にて、2011年1月1日から2021年10月17日までの最大震度1以上地震発生回数を検索した結果に基づく。)

台風に関してもほとんど毎年上陸しており、2019年9月の台風15号では最大約93万戸が、2018年9月の台風21号では最大約240万戸が2週間以上停電状態に陥るなど、甚大な被害をもたらしています。
【参考】気象庁　台風の上陸数（2020年までの確定値と2021年の速報値）
　　　　本田技研工業 国内の大規模停電事例

このように日本は世界屈指の災害大国であり、また今後も南海トラフ地震や首都直下型地震のリスクも懸念されています。

日本が抱える自然災害へのリスクを考えると、住宅への防災対策はもはや必須といっても過言ではないでしょう。

ライフラインの確保が重要

従来の住宅における防災対策としては耐震性能や耐火性能の向上などがあげられますが、近年はライフラインの確保が重要視されています。

日本では自然災害に直面するリスクは避けられず、また災害発生時には停電や断水といったライフラインの供給ストップが長期間発生する可能性があるためです。

このような背景から、近年は「レジリエンス」と呼ばれる言葉が住宅における防災対策のキーワードとして注目されています。

レジリエンスとは「回復力」や「強靭さ」を意味する言葉で、住宅の防災対策においては災害時の被害低減や災害後の迅速な復旧を語る際に使用されます。

具体的には建築省エネ機構によって公表されている「レジリエンス住宅チェックリスト(2016年版)」を確認すると良いでしょう。
チェックリストでは簡単な質問に答えるだけで「平常時」「災害発生時」「災害後」のレジリエンス度を確認できるようになっており、「災害後」のチェック項目には「停電時でも使用可能な電源を備えているか」といった内容が含まれます。

このように、災害後のライフライン確保も視野に入れて住宅の防災対策にあたることが重要です。

防災対策に役立つ設備

防災対策に役立つ住宅設備は、近年優れたものが数多く登場しています。

ここでは代表的な設備として、以下の6つを見ておきましょう。

太陽光発電

太陽光発電を導入することで、停電が発生しても昼間の電力を自給できるようになります。
また電気代の削減や売電による収入など平常時のメリットも多く存在します。

ただし一方で、電力の自給は昼間のみで夜間はできない、昼間であっても天候や屋根の向きにより供給量が安定しないといった点はデメリットといえるでしょう。

また導入費やメンテナンス費などコストが高い点もデメリットとしてあげられますが、近年は「0円太陽光(0円ソーラー)」と呼ばれるサービスが展開されています。
0円太陽光ではコストをかけずに太陽光発電の恩恵を受けることができますが、太陽光発電のみを導入した場合はやはり利用環境による不安定さや夜間・災害時における対応に不安が残る点には注意が必要です。

関連記事【最新】0円太陽光（0円ソーラー）とは？仕組みと施主側のメリット、注意点

2026.02.252026.02.25

家庭用蓄電池

家庭用蓄電池を導入すると電力を貯められるようになるため、夜間の電気使用や長期的な停電にも対応できるようになります。

また割安な深夜の電力を貯めておいて昼間に使用することで電気代を削減するなど、平常時にもメリットがあります。

なお家庭用蓄電池も、0円太陽光のプランによっては初期費用0円での導入が可能です。
＊月々の利用料金はかかります。契約年数は15年です。

V2Hシステム

V2Hシステムとは電気自動車に蓄えられた電気を住宅に供給するシステムを指しますが、V2Hシステムを導入すると蓄電池よりさらに安定的に電力の確保・供給が行えるようになります。

蓄電池よりも大容量でありながら、夜間や停電時の電力管理など蓄電池と同様の恩恵を受けられます。

ただし電気自動車用の駐車場やEVパワーステーションが必要など、導入にはいくつかの条件がある点には注意が必要です。

エコキュート

エコキュートとは空気中の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器のことですが、エコキュートを導入すると停電や断水が発生した場合にもタンクに貯まった水やお湯を生活用水として利用できます。

また、平常時にも省エネや光熱費削減につながるといったメリットがあります。

ただし、導入のためにある程度の予算やスペースが必要な点や、タンク内の水を飲み水として利用する場合は沸騰する必要がある点には注意が必要です。

エネファーム

エネファームとはガスから電気とお湯を作る家庭用燃料電池のことですが、エネファームを導入すると停電時にも電気やお湯を利用できます。

エコキュートと同じく省エネや光熱費削減など平常時にもメリットがある一方、導入に際してはある程度の予算やスペースが必要です。

また、ガスが供給されていないと発電できない点や、停電時の電力供給は最大700Wのためエアコンや洗濯機などは使用できない可能性がある点にも注意する必要があります。

雨水タンク

雨水タンクとはその名の通り雨水を貯めておくタンク・容器のことですが、雨水タンクを導入することで断水時にも溜まった雨水を生活用水として利用できます。
用途としてはトイレの水として利用できるほか、簡単な汚れを落とす際にも利用できるでしょう。

設置は雨どいの途中からホースを伸ばして行いコストもそこまでかかりませんが、飲料水としては利用できない点には注意が必要です。

補助金を活用して防災住宅を提案

必要性は理解していてもコストの問題などで中々導入されない住宅への防災対策ですが、補助金を活用して提案することでコスト面でのハードルを下げて防災対策を促せます。

同様のコストで防災住宅を提案できるとなると、他の工務店と差別化を図ることもできるでしょう。

今回ご紹介した防災対策設備に対する補助金もいくつか展開されていますが、政府からの補助金の多くは縮小または廃止の傾向にあります。
ただし、地方自治体からは多くの補助金が展開されています。

このため、防災住宅への補助金を探す際は地方自治体のものを含めて探すようにしましょう。

まとめ

今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説しました。

今回ご紹介した設備を導入することで住宅のレジリエンスを強化できますが、防災対策は可能な限り万全に備えておくことが重要です。
太陽光発電だけでなく家庭用蓄電池も導入することで夜間対応も可能となるように、設備を組み合わせて備えられるとより良い対策となるでしょう。

建築現場博士がおすすめする防災対策は、初期費用0円で防災対策と太陽光設置ができる「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、太陽光導入と災害時対策の両方を初期費用0円で実現しています。

防災設備の複数導入は理想ではあるもののコストがネックとなりますが、ダブルZEROであれば初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の停電対策が可能です。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な防災対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。