工務店にとってはV2Hの設置工事や機器導入を勧めるチャンスでもあるでしょう。

この記事では、V2Hの普及率が日本でまだ低い理由と今後上昇する見通しについて解説します。

V2Hの普及率は年々上昇中

V2Hの普及率は0.6％程度といわれており、割合としてはまだ普及している家庭は多くありません。

諸外国に比べると電気自動車の普及率は低く、電力活用の仕組みは広く一般に広まっていないことは事実です。

現状では日本での新車に占める電気自動車の割合はわずか3.6％ですが、販売台数は年々増加しています。

ニチコンの蓄電システム、V2Hシステムの紹介と VPPへの取り組み状況によると、2022年時点のV2H累計販売台数は1万台程度ですが、2023年時点では2万台です。

つまり、2022年度からV2Hへの注目度は増しており、購入者は増加傾向にあります。

日本でV2Hの普及率がまだ低い7つの理由

日本でのV2Hの普及率がまだ低い理由を紹介します。

電気自動車を所有している人が少ない

日本でのV2H普及率が低い理由は、電気自動車の所有者が少ないためです。

V2Hシステムは電気自動車のバッテリーを使い、電力を活用する仕組みであるため、電気自動車を持っていなければ導入できません。

【2024最新版】世界の電気自動車（EV）の動向は？普及率から総台数、販売台数まで解説によると、2023年時点の新車販売台数における電気自動車の比率は3.6％と同じアジア圏の中国が38％、韓国が7.9％であることを考えても、かなり低い割合です。

電気自動車がより普及していくことで、V2Hを検討する世帯も増えると予測されていますが、まだまだ「電気自動車は稼働できる距離が短い」などの偏見もあり、日本では十分に電気自動車が普及していません。

ただし、日本でも電気自動車の所有者数は年々増加しています。

日本の電気自動車（乗用車）の利用者数は2017年の91.357台と比べると約2倍になっており、2022年時点の統計では162,387台、軽自動車は18,808台から64,187台と3.5倍です。

今後、電気自動車の普及が進めば、バッテリーの活用法としてのV2Hに関心を持つ人が増えていくでしょう。

V2Hシステムの認知度が低い

V2Hシステムを認知している人がまだ少ないことも、V2Hの普及率が低い原因の1つです。

少々古いデータですが「2012 年度太陽光発電システム採用者の意識調査」によると、V2Hを詳しく知っている人はわずか3％、概要を知っている人は31％、存在は知っている人が44％という結果でした。

2024年時点ではV2Hシステムの認知度は以前よりも上がっていることが予想されますが、多くの人は「V2Hの存在は知っているが、概要がわからない」状態で止まっていることが推測されます。

概要を知らないため、実際に導入の検討に踏み切れておらず、普及率は低くなっています。

しかし、工務店にとってはこの状況はチャンスでもあります。

V2Hを認知はしているが、概要がわからない層に向けて、V2Hのメリットを解説することで認知を関心に、さらに導入を検討する段階に引き上げられる可能性があるためです。

施主に向けてV2Hの有用性をアピールし、太陽光発電システムやV2H設置の契約につなげると良いでしょう。

初期費用が高額である

V2Hシステムの概要まで理解している層も、その初期費用の高さに導入ハードルを感じており、導入に至っていない場合も考えられます。

V2Hの導入にはV2H機器の購入と設置工事の費用に加えて、電気自動車も必要です。

V2H機器の導入には初期費用が100万円程度、電気自動車は最低でも250万円以上と高額であるため、気軽に導入はできません。

また、電気自動車の購入費用に対しての補助金への認知度は、車メーカーの積極的なCMなどによって認知されていますが、V2H関連の補助金を知らない施主もいます。

工務店側でも補助金利用が可能なことをアピールして、導入ハードルを下げる工夫が必要です。

V2H機器の導入費用については、こちらの記事をご覧ください。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

2023.08.282024.02.20

V2Hの普及率は今後上がっていく見通し

現状低い水準であるV2Hの普及率は、今後上がっていくと予想されます。

その理由を4つ紹介します。

日本政府は2030年までにV2H機器を含めた急速充電器の増設を目指す方針

日本政府はカーボンニュートラルを目指し、2030年までに急速充電器の設置を目指す方針です（【参考】第7回 充電インフラ整備促進に関する検討会 事務局資料）

急速充電器とは電気自動車の充電設備のことで、その中にはV2H機器が含まれます。

また、急速充電器の増設により電気自動車を購入する際の利便性が上がるため、より多くの人に電気自動車が普及し、比例してV2Hを導入する人も増えるでしょう。

電気自動車への関心度の高さ

電気自動車の販売台数は増加傾向にあり、また多くの人が電気自動車に関心を寄せていることは事実です。

電気自動車はガソリン車と比べて走行距離が短いといわれていましたが、バッテリー容量が増えたこともあり、近年は走行距離が延びています。

そのため、性能自体はガソリン車と遜色ない製品が増えており、その事実が普及すれば電気自動車への乗り換え数も増えるはずです。

また、ハイブリッド車を購入した人が、買い替え時に電気自動車へ移行する可能性も高いでしょう。

高騰する電気料金への意識の高まり

ウクライナ侵攻開始による燃料高騰の影響もあり、電気料金の単価は年々上昇しています。

家計への影響を考慮し、高額の初期費用をかけても長期的に電力を活用し、電気料金を節約できるV2Hへの関心が高まっています。

太陽光発電システムが節電に役立つ事実は広く認知されているため、それに付随する節電対策としてV2Hを検討する人も増えるでしょう。

V2Hによる節電効果については、こちらの記事で解説しています。

関連記事V2Hシステムとは？給電の仕組みや節電効果・設置費用について解説

2023.07.282024.02.20

補助金の拡充

V2H関連の補助金は拡充してきているため、より多くの人が制度を知れば、V2H機器の導入ハードルが下がるでしょう。

電気自動車の購入と合わせた補助金の利用で、より安価にV2Hシステムを設置できるためです。

また、太陽光発電や蓄電池関連の補助金も併用すれば、さらなる電力活用が可能です。

V2H関連の補助金は、こちらの記事で紹介しています。

関連記事【2024年】V2H設置に利用できる補助金一覧｜申請方法や注意点

2024.06.212024.05.27

まとめ

V2Hの普及率は0.6％、電気自動車の新車販売数に占める割合は3.6％です。

日本ではまだ電気自動車やV2Hが普及しているとはいえませんが、数年前と比べて関心は高まっており、徐々に普及率は上がっています。

工務店側でも今後V2H関連の問い合わせが増えることに備え、電力活用方や補助金について、より知識を深めておきましょう。

例えば、電力活用方法の1つとして、太陽光発電との併用がおすすめです。

太陽光発電の導入費用は高額ですが、リースを利用すれば初期費用を抑えて導入できます。

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太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

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お問い合わせ

工務店では施主がV2H導入と同時に新車購入を検討しており、おすすめの車種を聞かれる機会もあるはずです。

そのようなときの予備知識として、bz4xについて知識を入れておきましょう。

この記事ではトヨタ「bz4x」の概要やV2Hと関連する機能、V2Hと併用するメリット、デメリットを解説します。

また、最後にbz4xの購入に利用できる補助金について紹介します。

トヨタ「bz4x」とは

トヨタのbz4xの概要について解説します。

トヨタとスバルが共同開発した電気自動車

トヨタbz4xとは、トヨタとスバルが共同開発した電気自動車です。

洗練されたデザインと広々としたインテリアだけでなく、先進技術を搭載した電気自動車として注目されています。

試乗したユーザーからは「レスポンスが思った以上に良い」「加速力がある」など、電気自動車への期待以上の乗り心地が評価されていました。（【参考】bZ4X試乗体験者の声 | トヨタ自動車WEBサイト）

bz4xのスペック表

bz4xのスペックをまとめました。

価格はGグレードで550万円から、バッテリー容量は71.4kWhの大容量です。

航続距離はFWDで567km、4WDで551kmと非常に長く、パワフルな電気自動車といえます。

V2H/V2Lに対応しており、太陽光発電やV2Hとの併用にもぴったりな電気自動車です。

 bz4xはV2H対応車！V2Hに関連する機能を解説

bz4xはV2Hに対応しています。

施主がV2Hを導入する際にbz4xの購入を検討している場合に備えて、充電性能などを把握しておきましょう。

充電時間

bz4xの充電時間は以下のとおりです。

大容量バッテリーながら、急速充電を使用すれば素早く充電して走行できます。

また、普通充電の場合はタイマー機能を使い、自動での充電の開始が可能です。

バッテリー容量

bz4xのバッテリー容量は71.4kWhと大容量です。

家庭でのエネルギー消費量について | 家庭部門のCO2排出実態統計調査によると、一般家庭が消費する電力は年間で4,175kWhです。

上記データを元に計算すると、1日あたりの電力消費量は11.43kWhと計算できます。

つまり、bz4xのバッテリー電力をV2Hで家庭に給電すれば、約6日間は電力を供給できます。

東日本大震災で発生した大規模停電においても、8割の世帯が3日以内、8日以内に94％の世帯に電力供給が復旧しています。

過去のデータを参考にしても、bz4xは大停電が発生した際の備えとしても十分なバッテリー容量を備えた電気自動車といえるでしょう。

バッテリー寿命

bz4xのバッテリーには、10年間20万kmの保証がついています。

万が一上記の期間内にバッテリーに不具合が生じた場合は、保証が利用できます。

電気自動車のバッテリーは走行条件などにより変動しますが、最低でも通常利用の範囲であれば10年間は使用できると考えて良いでしょう。

トヨタ「bz4x」をV2Hで蓄電池代わりに利用するメリット

トヨタbz4xをV2Hで蓄電池代わりに利用するメリットを4つ紹介します。

電気代の節約

bz4xをV2Hと併用すれば、電気代の節約になります。

充電スポットでbz4xに充電したエネルギーを家庭へ給電すれば、その間電力会社から電力を購入する必要がありません。

無料の充電スポットを利用すれば、実質無料で電力を家庭へ運べる点も魅力です。

また、太陽光発電を併用している場合は、日中に発電したエネルギーを電気自動車へ充電しておき、夜間に電気自動車から家庭へ給電して電力購入量を減らせます。

災害時の停電対策

bz4xとV2Hの併用で、災害時の停電対策になります。

停電時はV2Hで電気自動車のバッテリーの電力を家庭へ給電できるためです。

bz4xはバッテリー容量が71.4kWhと大容量のため、一般的な家庭の電力（11.43kWh）の約6日分を賄える計算になります。

万が一停電が長引いた場合でも、電気自動車を使って電力が復旧したエリアへ移動し、充電スポットから電力を持ち運ぶことも可能です。

V2Hによる停電対策については、以下の記事でも詳しく解説しています。

関連記事電気自動車(EV)を停電時の非常電源として活用！給電方法も紹介

2024.03.042024.04.15

電力の有効活用

bz4xのような電気自動車とV2Hの併用で、電力を有効活用できます。

太陽光発電システムを導入している場合に、家庭で使いきれない電力を売電するか、蓄電しておいて夜間に使用する必要があります。

しかし、売電価格は年々下がっており、また卒FITした後に使いきれない余剰電力を無駄にしてしまう可能性があるでしょう。

そこでbz4xのバッテリーを蓄電池代わりに使用すれば、太陽光発電システムで発電した電力を貯めておき、必要な時に利用できます。

劣化に強いバッテリーで安心

V2Hのデメリットの1つとして、充放電サイクルが増加することによるバッテリー劣化が上げられます。

しかし、bz4xのバッテリーは電池の劣化を防ぐ技術を盛り込んで製造されており、V2H利用下での劣化リスクも低いといわれています。（【参考】トヨタ新型EV「bZ4X」、価格競争で勝つ | 日経クロステック（xTECH））

もちろんV2Hを利用すれば、走行のみの場合と比べて充放電サイクルの頻度が増えるため、劣化速度が速くなる可能性は否定できません。

ただし、bz4xは10年間20万kmのバッテリー保証もついているため、安心して利用できるでしょう。

トヨタ「bz4x」をV2Hで蓄電池代わりに利用するデメリット

トヨタ「bz4x」をV2Hと併用する場合のデメリットは、初期費用が非常に高額になることです。

bz4xの購入価格は550万円〜650万円で、電気自動車の中でも高級車の部類に入ります。

電気自動車の購入費用に加えて、V2H機器の購入費用と設置工事の費用、さらに太陽光発電を併用する場合は太陽光発電システムの設置費用がかかります。

V2H本体の費用は80〜100万円程度、設置工事が30万円程度と考えると、電気自動車とV2Hの設置だけで680万円の予算を見ておかなければなりません。

また、太陽光発電システムの導入費用は85〜143万円程度のため、太陽光発電とV2H、bz4xを揃える場合は施主810万円の予算がかかります。

電気自動車を含めて810万円以上の予算がかかる可能性があるため、施主にとってはかなりの負担になる点に配慮しましょう。

施主の負担を抑えるには、初期費用0円で始められる太陽光リースがおすすめです。

太陽光リースの概要については、以下の記事で紹介しています。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

2021.12.012026.02.25

また、V2Hの設置費用に利用できる補助金情報も把握しておき、施主に案内できるようにしましょう

トヨタ「bz4x」の購入には補助金が利用可能

bz4xは、電気自動車の購入補助金の対象となっています。

令和5年度補正予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」においては、グレードに関係なく最大85万円の補助金が利用できます。

さらに、施主の居住エリアによっては地方自治体の補助金対象となる可能性もあるため、自治体の補助金についても調べておきましょう。

電気自動車の購入に利用できる補助金情報は、以下の記事でまとめています。

関連記事【2024年】V2H設置に利用できる補助金一覧｜申請方法や注意点

2024.06.212024.05.27

まとめ

bz4xはトヨタやスバルと共同開発した最新技術を搭載した電気自動車です。

71.4kWhと大容量のバッテリーを搭載しており、V2Hと併用すれば家庭へ約6日間給電できます。

ただし、高性能の電気自動車であるため本体価格が高額で、V2Hや太陽光発電設備との併用でかなりの初期費用がかかる点は難点です。

施主がbz4xやV2Hの導入費用の高さで導入を迷っている場合は、負担を軽減する補助金についても案内できるよう知識をつけておきましょう。

また、bz4xとV2H、太陽光発電との併用の場合は費用負担の少ない「太陽光リース」がおすすめです。

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お問い合わせ

環境意識の高いテスラ社の車であるため、V2Hと連携できると考えている施主が多いですが、実は連携ができません。

この記事ではテスラの特徴とV2Hへの対応、テスラ独自の外部給電機能「Power Share」の解説、テスラでV2Hに近い電力活用法を紹介しています。

近未来の車「Tesla（テスラ）」の特徴

Tesla（テスラ）社が開発した電気自動車「Tesla（テスラ）」の特徴を紹介します。

長時間走行が可能な電気自動車

一般的に電気自動車は航続距離が短いといわれていますが、Teslaの航続距離は最高位モデルの『Model S』で634kmです。

日本の地図でいえば、東京都から青森県や広島県あたりまでの距離と同等を一回のフル充電で走り切ることができます。

近未来的でスタイリッシュなデザイン

テスラの魅力は、近未来的でスタイリッシュなデザインです。

流線型の車体に最新設備を搭載したインテリアはまさに、子供の頃に想像した未来の自動車そのもの。

特に「ファルコン・ウィング・ドア」と呼ばれるテスラ独自のドアデザインが目を引きます。

30センチの隙間があればドアの開閉が可能であり、狭い駐車場にも停めやすいなど、機能性にも優れています。

スーパーカーに匹敵する加速力

テスラは圧倒的な加速力を誇り、0から100kmまでの加速にかかる時間はなんと3.1秒。

これはスーパーカーに匹敵する加速力です。

スピード感のあるドライブを楽しみたい方にとっては、気持ちの良い走りを実現した電気自動車です。

自動運転が可能

テスラはオートパイロット（運転支援機能）機能を搭載しており、安全な運転をサポートします。

車の周辺に取り付けられた8台のカメラとビジョン処理で、最長250m先までを視認し、同車線内でハンドル操作や加速、ブレーキ操作を自動で実施します。

また、遅い車の後ろについてしまった場合は車線変更を提案したり、複雑な道をスムーズに走れるようにするなど、運転手の負担を軽減する機能が実装されているのが特徴です。

ソフトウェアアップデートで機能向上

テスラはソフトウェアのアップデートにより、機能が向上します。

一般的な車に最先端技術が搭載された場合、我々は車を買い替えなければその技術の恩恵を受けられませんでした。

しかし、テスラはiPhoneと同じようにソフトウェアを自動でアップデートし、最先端のソフトウェアに組み込まれた技術を利用できます。

サイバートラックのみPower Share（外部給電機能）が利用可能

テスラのサイバートラックには、「Power Share（外部給電機能）」が搭載されています。

Power Shareとは外部給電機能のことで、仕組みは日本のV2HやV2Lとほぼ同じです。

今後テスラ社が全車種にPower Shareを導入すれば、日本独自のシステムであるV2Hと連携できる可能性があるでしょう。

Tesla（テスラ）の電気自動車は現在V2Hに非対応

テスラの電気自動車は2024年6月時点では、V2Hに対応していません。

今後対応する見込みがあるのかを解説します。

V2Hに対応している海外製電気自動車は少数

そもそもV2Hは日本独自の外部給電システムであり、海外ではメジャーではありません。

海外は日本のように地震が頻繁に起きるリスクがなく、災害への意識が日本ほど高くないためです。

そのため、停電対策への必要性を感じている人が少なく、V2Hのような仕組みが普及しにくいです。

上記の理由から海外では日本のようにV2Hの需要が高まらず、海外の車のほとんどがV2Hに対応していません。

テスラだけでなく、以下の車種以外の外国産の電気自動車はV2Hに非対応です。

将来的にV2Hに対応する可能性あり

テスラが将来V2hに対応する可能性は非常に高いといえます。

CEOであるイーロン・マスクは日本の大ファンであり、日本の最先端技術を評価している一人です。

そのためV2Hの仕組みについても興味を持っており、連携を考える可能性は高いと思われます。

また、テスラ社は持続可能エネルギーの利用をモットーに電気自動車を活用しているため、V2Hのように電力を有効活用できる仕組みについての理解が深い会社です。

アメリカでは再生可能エネルギーへの取り組みが進んでいるため、環境負荷の軽減という目的でV2Hが導入される可能性は高いでしょう。

Tesla（テスラ）の外部給電機能『Power Share（パワーシェア）』について

V2Hと似た仕組みの「Power Share」について解説します。

Power Shareは機能名どおり電力を家庭や他の電気自動車とシェアできる機能です。

Tesla社のホームページによると、停電時に3日程度の電力を電気自動車から給電できると書かれています。（【参考】Tesla社ホームページ）

また、バッテリーがなくなった他の電気自動車への給電が可能など、汎用性が高く電力を無駄にせず様々な対象と分け合える仕組みです。

外国産の電気自動車でV2Hを導入する方法

外国産の電気自動車でV2Hを導入する方法を紹介します。

現時点でテスラはV2Hに対応していないため、テスラ車を利用している方向けの代替案も紹介します。

V2Hに対応した外国産電気自動車を購入

外国産の電気自動車でV2Hに対応しているのは、以下の車種です。

施主が外国車を購入してV2Hを使いたいと思っている場合は、上記メーカーのV2H対応車を教えると良いでしょう。

また、V2Hを優先するなら国産の電気自動車のほうが無難です。

もちろん施主の好みもあるため、提案程度に伝えておくと良いでしょう。

V2Hに対応している国産車の情報は以下の記事をご覧ください。

関連記事EV（電気自動車）で家庭に給電できるV2Hの仕組みとは？対応車種や選び方を解説

2023.12.042024.02.20

Tesla（テスラ）車と蓄電池を併用

施主がどうしてもテスラを使いたい場合は、V2Hではなく太陽光発電と蓄電池を併用すると良いでしょう。

太陽光で発電したエネルギーを蓄電池へ貯めておき、停電時に活用したり、夜間に電気自動車の充電に使えます。

V2Hのように電気自動車からの給電はできませんが、電力の活用や停電対策ができます。

ただし、テスラの蓄電池「パワーウォール」は補助金の対象外となるため、補助金を利用したい場合は、国産の蓄電池を使いましょう。

その場合の太陽光発電システムは、初期費用は無料で導入できるリース型がおすすめです。

蓄電池や太陽光発電についての補助金情報、太陽光リースの概要についてはそれぞれ以下の記事で紹介しています。

関連記事【2024年】V2H設置に利用できる補助金一覧｜申請方法や注意点

2024.06.212024.05.27

関連記事【最新】0円太陽光（0円ソーラー）とは？仕組みと施主側のメリット、注意点

2026.02.252026.02.25

まとめ

テスラは最先端のデザインと技術を活用した電気自動車で、憧れる施主も多いでしょう。

しかし、日本独自の技術であるV2Hとの連携には対応していないため、施主がV2Hと併用したいと考えている場合は、別のメーカーの電気自動車をおすすめする必要があります。

テスラを使った電力活用を施主が検討している場合は、太陽光リースと蓄電池との併用がおすすめです。

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しかし、補助金は毎年内容が変わるため2024年最新版の情報がわからないと悩む方もいるでしょう。

この記事では、2024年最新のV2H設置に使える補助金情報とV2H機器、電気自動車の補助金の申請の流れを紹介します。

そもそものV2H機器の概要を知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。

関連記事V2H機器とは？選ぶ時に注目すべきポイントや価格を抑えるコツ

2023.09.212024.02.20

2024年最新！V2H設置に使える補助金情報

2024年度にV2H設置に利用できる補助金情報をまとめました。

V2H機器や電気自動車の購入には、2023年に引き続き補助金を利用できます。

施主の負担を大幅に抑えることができるため、工務店側でも補助金情報を把握し、施主に伝えられるようにしておきましょう。

2024年5月時点で詳細未公表の補助金も多いため、随時内容を確認してください。

クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金

クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金とは、電気自動車と充放電設備（V2H機器）の購入・設置費用に対する補助金です。

令和6年度も補助金が継続されることが決定されています。

次世代自動車振興センターのホームページから、補助対象の車両一覧と補助額を確認できます。

6月中旬ごろから情報が解禁されるため、随時ホームページを確認しておきましょう。

参考までに、令和5年度の補助車両や補助額について紹介します。

分散型エネルギーリソース（DER）補助金

分散型エネルギーリソース（DER）補助金は、電力逼迫時の電源確保とクリーンエネルギー導入を促進するための補助金です。

2024年5月時点でまだ詳細は公開されていませんが、2023年はV2H本体価格の1/2（上限75万円）、設置工事費（上限40万円）が補助されました。

2024年以降も補助金が継続する可能性はあるため、詳細は随時ホームページでチェックしておきましょう。

各自治体による補助金

V2H機器に関しての補助金は、各自治体でも支給されています。

自治体によって支給条件が異なるため、施主の居住地域の補助金情報を調べておきましょう。

東京都のV2H関連の補助金

例として、東京都のV2H補助金を紹介します。

【令和6年度】戸建住宅におけるV2H普及促進事業では、戸建て住宅を対象にV2H設置費用と電気自動車購入費用の補助を実施しています。

V2Hに関する補助金を申請する流れ

V2Hに関する補助金は、原則設置前の事前申し込みが必要です。

補助金の申請は以下のように実施しましょう。

電気自動車に関する補助金を申請する流れ

次に、V2Hとあわせて利用する電気自動車に関する補助金申請の流れを紹介します。

電気自動車の補助金申請はディーラー側で実施するケースが多いですが、念のため工務店担当の方も流れを把握しておきましょう。

V2H補助金を利用する際の注意点

V2H関連の補助金を利用する際の注意点を2つ紹介します。

応募期限や条件の確認

V2H補助金は、年度ごとに応募期限や条件が決まっています。

補助金の募集要項は毎年更新されるため、必ず該当年度の申請要項を確認してから、補助金申請を実施しましょう。

必要書類の用意

V2H関連の補助金には、各種必要書類があります。

たとえば、CEV補助金の交付書類は以下のようなものです。

それぞれ必要書類を確認し、漏れのないように用意しましょう。

まとめ

V2H機器の設置は本体価格自体が高額かつ、工事費用も数十万円単位でかかります。施主にとって費用負担は大きいですが、2024年も補助金を活用すれば負担を軽減してV2Hの導入が可能です。

特に電気自動車の購入には国と自治体双方の補助金が利用できるため、費用負担をかなり抑えられます。

V2H機器の設置に関して、費用負担が大きく施主が導入をためらっている場合は、補助金利用が可能であることを施主に伝えてください。

また、太陽光リースという初期費用無料の太陽光発電システムの利用もおすすめです。

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工務店にも注文時に太陽光発電システムやV2Hなど、電力活用についての相談が寄せられているでしょう。

この記事では、電気自動車と太陽光発電をセットで使うメリットとデメリット、太陽光発電と電気自動車に加えてV2Hを導入すべき理由、初期費用を抑える方法を説明しています。

電気自動車と太陽光発電をセットで使う5つのメリット

電気自動車と太陽光発電を併用する5つのメリットを説明します。

自家発電の電力で電気自動車を充電

太陽光発電システムで発電した電力で、電気自動車を充電できます。

電気自動車を自宅で充電する場合は、電力会社から購入した電力を電気自動車へ充電するため、電気料金が電気自動車購入前よりも高額になるリスクも。

太陽光発電設備を導入している場合は、自家発電した電力を使って電気自動車を充電できるため、電気料金を抑制できる点がメリットです。

余剰電力を屋外で使用可能

太陽光発電の余剰電力を電気自動車へ充電し、屋外で電力を使用できる点もメリットです。

たとえばアウトドアで家電を動かしたり、災害時の車中泊も可能となります。

太陽光発電システムで自家消費しきれない電力を売電するだけでなく、屋外利用に役立てる選択肢が増える点はメリットです。

電気自動車を蓄電池として利用

V2Hシステムを導入すれば、電気自動車を蓄電池代わりに利用できる点も施主にとってのメリットです。

太陽光システム単体だと、余剰電力を蓄電する場所がないため売電しか選択肢がありません。

電気自動車があれば、余剰電力をバッテリーに蓄電し、必要な時にV2Hシステムを通して家庭へ給電が可能です。

卒FIT対策

太陽光発電システムと電気自動車の併用で卒FIT対策ができます。

そもそもFITとは「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」のことで、太陽光発電で発電した電力を固定価格で買い取る制度のことです。

FIT期間終了後は売電収入を得られなくなり、太陽光発電で得たエネルギーを収益化できません。

太陽光発電のメリットを最大化するために、電気自動車に電力を使用したり、蓄電池代わりに利用して自家消費する方法が有効です。

環境負荷の軽減

太陽光発電システムと電気自動車をあわせて使うと、環境負荷の軽減に貢献できます。

一般的な発電方法である火力発電や原子力発電は、発電時に二酸化炭素を排出し、環境破壊の原因になる点が懸念されています。

一方で再生可能エネルギーは環境負荷をかけず、二酸化炭素を排出せずに発電できる点がメリットです。

太陽光発電システムで発電した電力を活用することで、地球の環境を保護することにつながります。

電気自動車と太陽光発電をセットで使う2つのデメリット

太陽光発電システムと電気自動車の併用はメリットも多いですが、デメリットがある点も施主に伝えておきましょう。

導入費用が高額

太陽光発電システムの導入には100〜200万円以上の費用がかかります。

さらに電気自動車の購入費用相場は200万円以上となるため、施主の初期費用負担が多い点がデメリットです。

各種補助金を利用するとしても、費用負担が高い点はデメリットとなります。

太陽光発電システムの導入費用については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事太陽光発電設備導入の方法とは？工務店が知っておくべき導入メリット・初期費用を解説

2022.10.202024.04.15

V2H機器なしだと節電効果が限定的

太陽光発電システムと電気自動車の併用は、電力の有効活用に役立ちます。

しかし、節電効果の観点ではV2H機器の併用がおすすめです。

V2H機器がないと、電気自動車から家庭への給電ができないためです。

家庭から電気自動車への充電は可能ですが、余剰電力を夜間に利用するなどの活用方法が取れないため、電気料金を抑える効果は低くなります。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

電気自動車と太陽光発電に加えてV2Hを導入すべき理由

電気自動車と太陽光発電に加えて、V2Hを導入すべき理由を3つ紹介します。

電気自動車の電力を家庭で利用可能

V2Hシステムを導入すれば、電気自動車から家庭へ電力を供給できます。

一般家庭で使用する電力と、電気自動車の蓄電している電力は電流が異なるため、相互の行き来はできません。

しかし、V2Hにより電流を変換すれば、電気自動車に貯めておいたエネルギーを家庭で使えます。

日中に発電した電力を電気自動車へ蓄電して夜間に利用できるようになり、より節電効果を高められます。

災害対策

太陽光発電のみでは、太陽が出ない夜間や雨天は発電できないため、完璧な災害対策とはいえません。

電力会社からの電力供給が停止した場合でも、電気自動車とV2Hがあれば夜間でも家電を動かすことが可能です。

昼間に太陽光パネルで発電した電力を電気自動車へ蓄電し、夜間に使えば電力復旧期間も不便なく過ごせます。

停電対策についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

関連記事V2Hが災害時の停電対策になる理由｜長期停電を乗り切るポイント

2023.08.252025.03.27

電気自動車の急速充電

V2Hシステムの利点は、電気自動車への急速充電が可能になる点です。

家庭用充電器の容量は3kWのため、30kWhの電気自動車を充電する場合は13.3時間かかります。

しかしV2Hの急速充電機能を利用すれば、6kWの出力が可能なため充電時間が半分で済みます。

自宅で効率的に電気自動車を充電できるため、ストレスフリーで電気自動車を利用できるでしょう。

電気自動車や太陽光発電の導入費用を抑える方法

電気自動車や太陽光発電の導入費用は高額であるため、営業担当としても強く勧めづらいかもしれません。

施主の負担を抑えて太陽光発電を導入する方法を押さえておきましょう。

太陽光リースの利用

初期費用なしで太陽光発電を設置できる太陽光リースなら、施主の負担を大幅に減らせます。

太陽光リースとは初期費用なしで太陽光発電設備を設置し、その代わりにリース料を毎月払う契約です。

リース期間は10〜15年程度で、その間施主は太陽光パネルで発電した電力を自家消費し、電気代の節約に役立てられます。

太陽光リースの概要やメリットについては、こちらの記事もご覧ください。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

2021.12.012026.02.25

補助金の活用

太陽光発電システムや電気自動車の購入には、各種時補助金が用意されています。

代表的な補助金は以下2つです。

CEV補助金は電気自動車の購入費用に対する補助金で、最大85万円の補助金を受け取れます。

ZEH支援事業は新築住宅に限りますが、太陽光発電システムの補助金を50〜100万円の範囲で受け取れる可能性があります。

その他自治体単位での補助金も利用可能です。

たとえば東京都では、電気自動車の購入費用を最大45万円の範囲で補助しています。（【参考】令和6年度 ZEVの車両購入補助金のお知らせ｜東京都）

補助額などは自治体によって変わるため、営業所所在地の自治体の補助金について知識をつけておき、施主に提案しましょう。

まとめ

電気自動車と太陽光発電を併用することで、環境にやさしいエネルギーを有効活用できます。

太陽光発電と電気自動車、さらにV2Hシステムの併用で災害対策もできるため、施主にも大きなメリットがある電力活用方法です。

初期費用が高額になりがちなデメリットを克服するには、太陽光リースも選択肢として施主に提案してください。

太陽光リースなら初期費用無料で、簡易V2Hシステムも同時に導入できます。

建築現場博士がおすすめする太陽光発電システムは『ダブルZERO』です。
太陽光発電システムの設置と災害対策を初期費用0円でおこなえます。

ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。

太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

SolaCoe株式会社の太陽光発電リースの特徴

• 初期費用0円
• 住宅ローンに影響がない
• リース期間中は何度でも修理費が無料

 

お問い合わせ

この記事ではV2Hを太陽光発電なしで設置するメリットとデメリットを解説し、併用した方がお得であることを解説しています。

V2Hは太陽光発電なしでも設置可能

V2Hシステムは太陽光発電なしでも設置可能です。

もちろん併設するに越したことはありませんが、V2Hシステム単体でも役立つ点が新たな電源供給方法として注目されている理由でもあります。

V2Hは電気自動車に搭載されたバッテリーから家電への給電、反対に電気自動車への充電を可能にするシステムです。

単純に電気自動車を蓄電池として利用するだけなら、太陽光発電なしでも活用できます。

V2Hの概要や利用メリットについて知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

V2Hを太陽光発電なしで設置するメリット

V2Hシステムは太陽光発電なしで設置しても3つのメリットを得られます。

施主がV2Hシステムのみを設置したいと相談してきた場合に、メリットとデメリットを比較したうえで適切な設置方法を提案してあげてください。

急速充電

V2Hシステムを太陽光発電なしで設置した場合でも、電気自動車への急速充電は可能です。

充電は充電器の出力容量によって速度が変わります。

なぜ充電の速度が変わるのか、その仕組みは以下のとおりです。

つまり一般的な充電器と違いV2Hシステムなら、V2H機器で電流を変換した状態で充電を開始できるため、変換時間が短くなり充電時間も速くなります。

電気自動車からの給電

V2Hシステムを太陽光発電なしで使用するもう1つのメリットは、電気自動車から自宅へ給電できる点です。

電気自動車に搭載されているバッテリーに蓄電されたエネルギーを、V2Hシステムで交流電流に変換して家電へ給電できます。

そのため電気自動車に貯めた電力を無駄なく活用できる点がメリットです。

また、電気自動車があれば屋外で家電を動かせます。

最近流行しているアウトドアへの活用はもちろん、災害時の車中泊でも電気自動車の電力で必要な家電を利用できます。

関連記事電気自動車(EV)を停電時の非常電源として活用！給電方法も紹介

2024.03.042024.04.15

導入費用の削減

V2Hシステムを太陽光発電なしで設置すると、太陽光システムの導入費用がかかりません。

そのため、初期費用を大幅に抑えて施主の負担を減らせます。

V2H導入費用はV2H機器本体の購入費用に加え、設置工事費用も必要です。

相場は機器によっても異なりますが、機器本体は55〜140万円、工事費用は30〜40万円が目安となり、合計で85〜185万円の予算を用意する必要があります。

さらに太陽光発電システムの設置は80〜130万円の費用がかかります。

初期費用が80〜130万円安くなると考えれば、施主にとってはメリットが大きいです。

V2Hを太陽光発電なしで設置するデメリット

V2Hを太陽光発電なしでも活用できますが、節電効果は太陽光発電との併用に比べて低くなります。

長期的に見ればV2Hと太陽光発電を併用した方が良い場合もあるため、施主に対してデメリットもしっかり説明しましょう。

節電効果の少なさ

V2H機器を太陽光なしで設置しても、節電効果は思ったほど得られません。

太陽光発電からの供給がないため、電力は電力会社から購入しなければならないためです。

そのため、電気自動車を自宅で高速充電する際も電気代がかかります。

消費電力量が多くなる夜間のみ電気料金が安いプランへ別途申し込めば多少電気代は安くできますが、太陽光発電とV2Hを併用したほどの効果はないでしょう。

一方で太陽光発電と併用すれば、太陽光発電で自家消費しきれない電力を電気自動車へ蓄電し、そのエネルギーを夜間に使用できるため大幅に電力会社から購入する電力量を減らせます。

施主が電気料金を安くしたいという目的でV2Hを設置するなら、あまり意味がない旨を伝えて太陽光発電との併用を勧めてください。

停電時はEVの充電不可

V2Hを太陽光なしで設置した場合、停電時に電気自動車の停電はできません。

電気自動車に蓄電してある電力で家電は動かせますが、充電切れになった場合は電力が復旧しているエリアへ移動し、充電してくる必要があります。

電力を電気自動車で運搬し家庭へ給電できる点はV2Hのメリットですが、停電エリアが広範囲の場合は復旧を待つ必要がある点に注意しましょう。

V2Hを停電対策のために取り入れる施主も多いですが、太陽光発電と併用しなければ停電対策としては不安要素が残ります。

太陽光発電と併用している場合は日中にソーラーパネルで発電し、その電力を自立運転モードで自家消費できますが、V2H単体には発電機能がありません。

施主が停電対策としてV2H導入を検討している場合は、太陽光発電との併用がおすすめです。

関連記事電気自動車を蓄電池として使うメリットは？太陽光発電との併用方法

2023.06.262025.08.19

環境負荷の高さ

V2Hを太陽光発電なしで設置しても、環境負荷の軽減にはつながりません。

電力会社が電力を生み出す際に多量の燃料を使用する必要があり、その際に炭素ガスが発生します。

V2H機器に発電機能はないため、電力会社から電力を購入して電気自動車の充電や家電の稼働に使わなければなりません。

V2Hはエコなエネルギー活用法というイメージがありますが、あくまで太陽光発電と併用して初めて環境に優しいエネルギーの活用ができる点を施主に説明しましょう。

V2Hは太陽光との組み合わせが最もお得

結論からいうとV2Hは太陽光なしで設置するよりも、併用した方が施主にとってもメリットが大きいです。

施主が節電や停電対策を考えているなら尚更、太陽光発電との併用をおすすめしましょう。

導入費用は補助金利用で削減可能

V2Hと太陽光発電を併用するとなると、双方の導入費用がかかるため費用面を心配する施主も多いでしょう。

しかし、実はV2H導入費用は補助金利用で削減可能です。

太陽光発電に対して国からの補助制度は2024年3月時点では発表されていませんが、自治体単位で補助金が利用できる場合もあります。

補助金の利用で初期費用負担が軽減できることを説明したうえで、施主に太陽光発電とV2Hの併用メリットを説明しましょう。

電気代負担の抑制

V2Hと太陽光発電の併用により、電気代を抑えられます。

太陽光パネルで発電したエネルギーを自宅で使えば、電力会社から電気を買う量が減るためです。

全国家庭電気製品公正取引協議会によると、電気代の単価目安は31円/1kWhです。

家庭用の太陽光発電容量は5kWで年間6,000kWh発電できるとされており、太陽光発電を導入している家庭での自家消費割合は3割です。

つまり、1,800kWhを電力会社から買わず自宅で賄える計算です。

先ほどの電気代単価に当てはめると、年間にして55,800円電力料金を節約する効果が見込めるでしょう。

太陽光リースで初期費用を削減

太陽光発電の導入費用は補助金を利用しても高額ですが、太陽光リースなら初期費用を削減できます。

太陽光リースとは、太陽光発電システムをリース会社と契約して借りられる契約で、リース期間終了後は継続的に利用するかリース終了かを選べます。

太陽光リースは太陽光発電システムを購入する必要がなく、初期費用が0円〜と安価です。

月額使用料はかかりますが、メンテナンス代も含めた金額のため施主に手間と費用負担なく太陽光発電を導入できます。

太陽光リースの概要や料金、利用メリットはこちらの記事でご覧ください。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

2021.12.012026.02.25

蓄電池の設置が不要

「節電効果を高めるだけなら太陽光発電のみ導入すれば良いのではないか」と施主から質問されることもあるでしょう。

しかし、太陽光発電単体だと昼間に発電した電力を貯めておくところがありません。

そのため多くの家庭では蓄電池を導入し、電力を貯めて夜間に活用しています。

しかし、V2Hと併用すれば蓄電池の設置は不要です。

電気自動車に搭載されているバッテリーの容量は20kWh〜60kWhと、一般的な蓄電池の容量10kWhを大きく上回ります。

蓄電池よりも多くの電力を蓄電でき、移動手段としても使えると考えると電気自動車の方がお得だとわかるでしょう。

関連記事V2Hと蓄電池の違いは？選び方やトライグリッドシステムについて解説

2024.01.262024.02.20

【2024年最新】V2Hと太陽光発電導入に利用できる補助金

最後にV2Hと太陽光発電導入に利用できる補助金を紹介します。

CEV購入に対する補助金とは、クリーンエネルギー自動車を購入する際に利用できる補助金で、車種によって一定の補助額が支給されます。

V2H機器の利用に欠かせない電気自動車をこれから購入する施主には、ぜひ補助金利用を勧めてください。

また各自治体からも太陽光発電システム、V2H機器導入に関する補助金制度が発表されています。

各自治体によって補助対象や内容が異なるため、施主が住んでいる地域の自治体の補助金制度を調べ、提案しましょう。

また最後に新築を購入・建築する方向けの補助金ではありますが、ZEH支援事業の補助金活用も可能です。

ZEHの定義を満たす住宅に限られますが、住宅を購入・建築する個人に対して費用の一部が補助されます。

まとめ

太陽光なしでV2Hを活用することは可能ですが、併用した方が節電メリットや停電対策には有効です。

施主から太陽光なしでV2Hを設置する相談を受けた際は、メリットとデメリット双方を説明したうえで、施主に後悔のない決断をしてもらう必要があります。

確かに太陽光発電システムは高額ですが、補助金利用や太陽光リースによって初期費用は抑えられます。

特に初期費用が気になる施主に対しては、太陽光リースがおすすめです。

建築現場博士がおすすめする太陽光発電システムは『ダブルZERO』です。
太陽光発電システムの設置と災害対策を初期費用0円でおこなえます。

ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。

太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

SolaCoe株式会社の太陽光発電リースの特徴

• 初期費用0円
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• リース期間中は何度でも修理費が無料

 

お問い合わせ

デメリットの方が目について施主がV2H導入を決断できない、うまくメリットを説明できないと悩んでいる工務店の営業担当者もいるでしょう。

この記事では、V2Hのデメリットとメリットを解説し、V2H機器の選び方にも触れています。

V2Hはデメリット以上にメリットがある

V2Hシステムはコストが高いことや設置スペース、電気自動車のバッテリーを劣化させてしまうリスクなどデメリットも挙げられています。

しかし、V2Hにはデメリットを補ってあまりあるメリットがあることも事実です。

V2Hシステムを利用すれば、災害時の停電対策が可能となります。

地震や台風などの天災が多い日本に住んでいる限り、自然災害による被害は他人事ではありません。

また、V2Hシステムの使い方によって電気代の節約もできるため、コスト面をカバーできる可能性もあります。

詳細は後述しますが、結論としてはV2Hシステムはデメリット以上にメリットがあります。

V2Hシステム自体の概要や利用メリット、費用面について知りたい方は以下の記事も参考にしてください。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

V2Hは費用対効果が低い？デメリット3つ

V2Hは初期費用に対しての費用対効果が低いといわれていますが、事実でしょうか？

ここからはV2Hシステムのデメリットを3つ紹介します。

施主に対してV2Hシステムを勧めるときに、ただメリットだけを並べ立てては相手の信頼を勝ち取れません。

V2Hシステムのデメリットも理解したうえで、改善策まで説明できるようにしておきましょう。

導入費用の高さ

V2Hシステム最大のデメリットは、導入費用が高額なことです。

V2Hシステムの導入にはV2H機器の購入費用に加え、設置工事費用や電気自動車の購入代金が必要となります。

V2Hシステム本体の価格相場はメーカーによって異なりますが、50〜150万円と安い費用ではありません。

また設置費用は20〜30万円程度、電気自動車は200万円の価格帯であるため、すべて購入した場合は400万円以上の費用がかかります。

ただし、V2Hシステムや電気自動車の購入には補助金が利用できます。

補助金利用によって施主の負担を抑えられるため、後述する補助金利用についても読んでおきましょう。

V2Hシステムの導入費用相場について知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

2023.08.282024.02.20

設置スペース

V2Hシステムの導入には、ある程度の設置スペースが必要となります。

電気自動車の設置場所と合わせて検討しなければなりません。

そのため、狭小住宅の場合は設置自体が困難なケースもあるでしょう。

また水捌けの悪い場所に設置する場合は、コンクリートなどで土台を作って設置する必要があるなど、設置環境の整備が必要なケースもあります。

V2Hの設置場所は電気自動車の台数などによっても変わるため、おすすめの設置場所を把握しておきましょう。

V2H機器のおすすめの設置場所については、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2H機器を設置すべき場所とは？設置してはいけない場所も紹介

2023.05.222024.02.20

電気自動車のバッテリー劣化

V2Hシステムを利用すると、電気自動車の充放電サイクルが通常利用よりも増えるため、バッテリーが早く劣化するリスクがあります。

電気自動車の蓄電池は高額なため、万が一劣化により充電できるエネルギー量が下がった場合は交換が必要です。

ただし、電気自動車メーカー側で蓄電池の容量保証をつけている場合が多く、万が一過度の劣化が見られた場合は無償での交換や修理が可能です。

V2Hは優秀！メリット7つ

V2Hシステムはデメリットを補えるメリットがあると冒頭で解説しました。

V2Hシステムを導入するメリットは以上の7つです。

先述したデメリットとあわせて、メリットについても説明できるようにしておきましょう。

停電対策が可能

V2Hシステムを使った停電対策が注目されています。

電気自動車とV2Hシステムを利用すれば、停電中でも電気自動車の蓄電池に貯めてある電力を家庭へ給電できるためです。

電気自動車の蓄電容量にもよりますが、フル充電の状態で1〜4日ほどの家庭用電力を賄えるという結果も報告されています。

地震や台風によって停電した際に、自宅で家電を利用できる点はV2Hの大きな強みです。

V2Hシステムによる停電対策については、以下の記事をご覧ください。

関連記事V2Hは停電対策に有効！電力が使用できる期間の目安を解説

2023.07.212025.03.27

電気代の節約

V2Hシステムの利用により、電気代を節約できる可能性があります。

電気自動車を無料の給電スポットで充電して家庭へ給電すれば、電力会社からエネルギーを買う必要がないためです。

また、太陽光システムを利用している場合は太陽光パネルで発電した電力を電気自動車に充電しておき、夜間は電気自動車から家庭へ給電できます。

V2Hシステムの導入によって電力会社からのエネルギー購入量自体を減らせるため、電気代を大きく削減できる可能性があるでしょう。

電気自動車への急速充電

V2Hシステムを設置しておけば、電気自動車を急速充電できます。

一般的な充電ポートは出力が3kWのため、20kWのバッテリー容量がある電気自動車をフル充電するためには約7時間必要です。

急速充電ポートは最大6kWの出力が可能であり、充電に必要な時間は3.4時間です。

V2Hシステムを導入しておけば自宅で電気自動車を急速充電できるため、家にいる間にスピーディに充電を完了させられます。

電気の持ち運びが可能

V2Hシステムと電気自動車の組み合わせで、電気の運搬が可能となります。

給電スポットで充電した電力を家庭へ持ち帰ったり、反対に自宅で電気自動車を充電して屋外で電力を利用できます。

一般的な蓄電池は設置型がメインで持ち運びができませんが、電気自動車とV2Hの組み合わせなら可動式の蓄電池として電力を自由に運搬可能です。

太陽光システムの有効活用

V2Hシステムと電気自動車、太陽光発電システムとの併用でさらに電力を有効活用できます。

日中は太陽光発電システムで発電した電力で家電を動かし、余剰分を電気自動車へ蓄電することも可能です。

蓄電池を設置する方法もありますが、一般的な蓄電池は10kWhと容量が小さめなため、十分な電力を蓄電できない可能性があります。

その点電気自動車のバッテリーは20kw以上と大容量の製品が多いため、無駄なく電力をためておけます。

V2Hシステムと太陽光システムの併用メリットについては、以下の記事をご覧ください。

関連記事太陽光発電と併用するならV2H？蓄電池？補助金・設置メリットを比較

2023.06.242024.04.29

補助金利用でコストの抑制が可能

V2Hシステムのデメリットとして初期費用の高さが挙げられますが、補助金を利用すれば施主の負担を抑えられます。

V2Hシステム機器の購入・設置工事の費用負担を抑える補助金、電気自動車の購入費用の一部負担をしてもらえる補助金を利用できます。

また、地方自治体でも独自のV2Hシステム導入補助金、電気自動車の購入に対しての補助金が用意されているため、ある程度費用負担を抑制可能です。

V2Hシステムの導入費用に対しての補助金については、以下の記事をご覧ください。

関連記事V2H導入費用相場とは？2023年度版補助金情報も紹介

2023.04.242024.02.22

初期費用の元が取れる可能性

V2Hシステムは費用対効果が悪いといわれますが、元が取れる可能性もあります。

電気自動車を蓄電池代わりに利用すれば、月額1万円以上電気代の削減も可能です。

補助金を利用すればV2H機器の購入や工事費用負担は100万円以下、電気自動車も車種によっては半額程度で購入可能となるため、長期的に見れば節約効果の方が大きくなる可能性はあるでしょう。

V2H機器の選び方

V2Hシステムにはメリットが非常に多いのですが、機器の選び方が難しく導入のハードルとなっています。

V2H機器を選ぶ際は、以下のポイントを見て選ぶよう施主に伝えましょう。

価格やサイズはもちろん、停電時に家中の家電へ電力を給電できる全負荷型、または給電する家電を限定できる特定負荷型かなど、使い勝手や導入目的に応じて選びましょう。

また、V2Hと電力会社からの電力を同時に利用できる系統連系、どちらか片方しか利用できない日系統連系なども重要なポイントです。

そのほか太陽光システムをすでに導入している場合は、太陽光パネルとの連携可否なども確認して購入するように伝えてください。

V2H機器の選び方についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしましょう。

関連記事V2H充電設備とは？必要な機器や選び方・設置費用を解説

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まとめ

V2H機器はコストや設置スペース、バッテリー劣化への懸念がデメリットです。

しかし、コストについては補助金利用ができますし、設置スペースも機器自体の大きさや工事方法によって、狭小地でも設置できる可能性があります。

また、電気自動車のバッテリー劣化についてもメーカー保証を利用すれば、極端な劣化でも無償で修理が交換が可能です。

V2H機器は停電対策や節電に役立つ、電力運搬が可能などのメリットも多い電力活用方法です。

記事で紹介したV2Hのデメリットとメリットを比較し、施主に対してV2Hシステムの魅力を伝えてください。

V2H機器の導入費用が補助金を利用しても高く、なかなか施主に勧めづらいと悩んでいる方は、太陽光リースがおすすめです。

建築現場博士がおすすめする太陽光発電システムは『ダブルZERO』です。
太陽光発電システムの設置と災害対策を初期費用0円でおこなえます。

ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。

太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

SolaCoe株式会社の太陽光発電リースの特徴

• 初期費用0円
• 住宅ローンに影響がない
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お問い合わせ

V2Hと同じく、電気自動車を使った電力活用方法として注目されています。

しかしまだ新しい仕組みのため、違いがわからず施主から質問されても説明できないとお困りの営業担当の方もいるでしょう。

この記事では、V2HとV2Lの概要と機能やデメリットの比較、それぞれの導入費用や利用できる補助金について解説します。

最後まで読めば、施主に適切な電気自動車の活用方法を提示できます。

V2HとV2L（外部給電器）とは？

V2HとV2L（外部給電器）それぞれの概要について解説します。

施主からV2HとV2Lのどちらが良いかなどと質問され、回答できなかった方はここで知識をつけておきましょう。

V2Hとは

V2Hとは「Vehicle to Home」の略称で、電気自動車と家電で相互に給電できる仕組みです。

電気自動車のバッテリーに貯めておいた電力で家電を動かしたり、反対に家庭から電気自動車へ充電できます。

本来、家庭と電気自動車の電力は電流が異なるため相互に使用できません。

しかし、V2Hシステムを用いて電流を変換することで、電気自動車と家庭で電力を供給しあえます。

V2Hの概要や導入メリットやデメリットは、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

V2Lとは

V2Lとは「Vehicle to Load」の略称で、電気自動車から家電へ直接給電する仕組みです。

V2Hと似ていますが、V2Hはあくまで家と電気自動車間での給電ですが、V2Lは車載コンセントを使って直接家電へ給電します。

また自宅はもちろん、アウトドアに家電を持ち込んで屋外で家電を使用できます。

V2H・V2L（外部給電器）の違い・メリット/デメリット

V2HとV2Lの違いやメリット、デメリットを比較しましょう。

施主がどちらの設備を導入すべきか迷っている場合にアドバイスできるよう、双方の違いを理解しておいてください。

V2HとV2Lの違い

V2HはV2Hシステムを経由して、家庭用電流と電気自動車のバッテリーの電流を変換し、相互に使えるような仕組みです。

建物と電気自動車間で電流を行き来できますが、屋外で家電を動かすことはできません。

一方でV2Lは電気自動車から家電へ直接給電できるものの、電気自動車への給電は不可となります。

ただしV2Lは家電へ直接給電できる機動性が魅力で、アウトドアで屋外でも家電を利用できます。

V2HとV2Lのメリットを比較

V2HとV2Lのメリットを比較します。

V2Hは電気自動車への急速充電が可能なため、従来の約半分の時間で電気自動車をフル充電できます。

また電気自動車から給電して家電を動かせる点もメリットで、電力消費量の削減にも役立つでしょう。

電気自動車のバッテリーを蓄電池代わりに利用でき、停電対策にも有効です。

また、電気自動車で充電スポットへ行ってフル充電し、自宅で電力を使うなど電力を持ち運べる点も魅力です。

V2LはV2Hシステムなしで、家電へ直接給電できます。

車載コンセントまたは外部給電器を使えば、屋外でも家電が動く点がメリットです。

V2HとV2Lのデメリットを比較

次にV2HとV2Lのデメリットを比較します。

V2Hのデメリットは、本体購入価格や設置費用などの初期費用の高さです。

補助金の利用は可能ですが、初期費用が高すぎて断念する施主もいます。

また、V2HはV2H機器を導入しなければ使えません。

一方でV2Lは給電できる電力量に制限があり、1,500Wの給電しかできません。

消費電力量の多いエアコンなどをV2Lでは動かせないため、停電対策としてはやや頼りない印象です。

また、V2Hのように電気自動車への充電ができません。

V2Hがおすすめな人

V2HとV2Lの違いを比較したうえで、V2Hがおすすめな人の特徴をまとめました。

施主がV2HとV2Lで迷っている場合は、以下の特徴をふまえて適切な方法を案内しましょう。

V2Lがおすすめな人

一方でV2Lがおすすめな人は、屋外で家電を動かしたい人です。

V2H・V2L（外部給電器）の導入費用と利用できる補助金

V2H・V2L（外部給電器）の導入費用と利用できる補助金について紹介します。

施主の背中を押す意味でも、補助金について知識をつけておきましょう。

V2Hの本体価格と設置工事

V2H機器の本体価格は、メーカーによって異なるものの、80〜200万円が相場です。

また設置工事は30〜40万円程かかるため110〜240万円以上の予算を用意しなければなりません。

ですが、V2Hの本体購入費用と設置工事費用は補助金を利用してコストを抑えられます。

V2Hの導入費用については、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2H導入費用相場とは？2023年度版補助金情報も紹介

2023.04.242024.02.22

V2Lの本体価格と設置工事

V2Lは、V2L対応の電気自動車があればすぐにでも利用できます。車載コンセントがある場合は、追加費用はかかりません。

万が一車載コンセントがない場合は、外部給電器を購入する必要がありますが、費用は40〜80万円程度です。

V2Hで利用できる補助金

クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金なら、設備費用と設置工事費用の合計から、上限115万円まで補助が出ます。

またDER補助金では、補助対象の製品を購入した場合に限り購入費用の一部が補助されます。

DER補助金の令和5年度の申請は終了しており、翌年の申請は毎年7月ごろに開始します。申請時期を逃さないようにチェックしておきましょう。

また各自治体でV2H設備の補助金制度を立ち上げているケースもあるため、各自治体で確認しましょう。

V2Hの導入に利用できる補助金については、以下の記事でまとめています。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

2023.08.282024.02.20

V2Lで利用できる補助金

V2Lは機器購入や設置工事が不要なため、車載コンセントの購入費用に対しての補助金はありません。

しかし、車載コンセント搭載の電気自動車の購入に関しての補助金が利用できます。

クリーンエネルギー自動車導入促進補助金を利用すれば、上限85万円まで電気自動車の購入費用の補助金を受け取れます。

また上記補助金以外に、自治体独自の電気自動車購入に関する補助金も利用可能です。

電気自動車の購入で利用できる補助金は、以下の記事を参考にしてください。

まとめ

V2Hは電気自動車と家庭へ相互で電流を行き来する仕組み、一方でV2Lは車載コンセントを利用して、家電へ直接電気自動車から給電できる仕組みを意味します。

電気自動車の電力を有効活用する点では同じですが、利用目的やメリットが大きく異なる点に注意しましょう。

施主が電力の節約や停電対策を検討しているなら、V2Hシステムがおすすめです。

反対に、施主が電気自動車を利用してキャンプなどのアウトドアを楽しみたいならV2Lで十分でしょう。

V2H導入を検討している施主には、補助金の情報も合わせて伝えて、購入の後押しをしてあげてください。

電力の節約目的なら、太陽光発電設備の導入もおすすめです。

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V2GはV2Hと違い、家庭ではなく直接電力会社へ電力をシェアできます。

未だ実用化されていない仕組みですが、電気自動車やV2Hに興味を持っている施主に親和性の高い話題のため、工務店の方も頭に入れておきましょう。

この記事では、V2Gの概要やV2HとV2Lの違い、V2Gのメリットとデメリットについて解説します。

V2Gとは？V2HやV2Lとの違いも解説

近年注目を浴びているV2Gですが、その概要を理解していない方もいるでしょう。

V2HとV2Lとの違いについても紹介します。

V2Gとは

V2GとはVehicle to Gridの略称で、電気自動車を電力インフラとして活用する構想です。

電気自動車を可動式の蓄電池と想定して、大手電力会社が管力する電力網に供給することで、電力を十分に供給できる仕組みを構築します。

まだ日本では実証段階ですが、電力の安定供給や系統安定化に向けて、諸外国でも導入が始まっている新しい電力活用方法です。

たとえば日本では、東京電力ホールディングス株式会社が中心となり、V2H制御メニューの整理やV2Gに使用する電気自動車のニーズなどの現地実証を実施し、実用化に向けて動いています。

V2HやV2Lとの違い

V2Gと似た電力活用方法で、V2HやV2Lはすでに一般家庭にも普及しています。

V2HはVehicle to Home、つまり電気自動車から家に給電して、家電を動かす仕組みです。

V2Lは電気自動車の車載コンセントを使用し、家電へ直接給電する仕組みを意味します。

まとめると、V2Gは電力供給網へ電気自動車から給電する仕組み、V2Hは家と電気自動車を、V2Lは電気自動車と家電をつなぐ仕組みです。

V2Lの仕組みやV2Hとの違いについては、以下の記事で解説しています。

関連記事V2HとV2Lの違いは？機器の本体価格や利用できる補助金まとめ

2023.12.282024.02.20

V2Gのメリット

V2Gのメリットを以下3つ紹介します。

まだ実用段階には至っていませんが、今後実用化された場合、施主から質問を受ける可能性もあります。

太陽光発電やV2Hに関連する知識として、知っておきましょう。

電気系統の安定化

V2Gによって、電気系統の安定化が見込めます。

太陽光などの再生可能エネルギーは、発電量を気象条件に依存するため供給が不安定になる点がデメリットです。

発電量への懸念を払拭するには、電力を大量にストックする選択肢をより増やす必要があり、そこで生まれた構想がV2Gです。

V2Gにより、一般オーナーが所有する電気自動車を蓄電池代わりにできるため、より安定した電力供給が期待できます。

EVオーナーへのインセンティブ

V2Gは電気自動車を所有しているオーナーに対してもメリットを提示できます。

たとえば、アメリカでは電気自動車の所有者がV2G活動に参加した場合は、参加時に$1,000、電力供給実績により最大$540がギフトカードで支払われる仕組みです。

つまり、V2Gプロジェクトに参加すれば、電気自動車の所有者は最大$1,540獲得できます。

V2G構想は、電気自動車オーナーに対してもメリットがある仕組みです。

電気自動車の寿命延長

電気自動車の寿命を延ばすためにも、V2Gシステムは有効です。

一般的なバッテリーはフル充電のまま放置していると、劣化サイクルが速くなります。

電気自動車に乗る機会が少ないオーナーは、電気自動車を使わないのに劣化も速いという悪循環に陥るリスクがあります。

電気自動車のバッテリーの寿命を延ばすには、適切なサイクルでの放電が必要です。

V2Gで不要な電力を放電すれば、蓄電池の充放電サイクルが適正化され、より長く電気自動車が使える可能性があります。

V2Gのデメリット

V2Gは電力を安定供給させ、また所有者側にもメリットがある仕組みですが、もちろんデメリットもあります。

上記4つの課題が解決しなければ、V2Gの実用化はまだまだ先の話になるでしょう。

具体的なデメリットを1つずつ説明します。

技術の開発

V2Gを実用化するには、技術開発が欠かせません。

現在の自動車の蓄電池の航続距離は200kmほどの車種、または400〜500km程度の車種に分かれます。

一方でガソリン車の連続航続距離は最低でも500kmであり、電気自動車と比べて連続航続距離が長い点が特徴です。

つまり、電気自動車の連続航続距離が延びないと、電気自動車のバッテリーに不要な電力が残らず、V2Gでの電力供給が見込めません。

V2Gが実用化されるには、バッテリー性能やその他システムを含めた技術開発が進む必要があります。

インフラ整備

V2Gの実用化には、インフラ整備が必須です。

まず電気自動車の普及が進まなければ、V2G構想の実現が難しいためです。

電気自動車がより普及するためには、充電スポットの拡充が求められます。

しかし、現在は充電スポットは都心部に集中している状態で、長距離走行が想定される地方には充電スポットが不足しています。

200V充電が可能なスポットは東京都には2,665箇所ありますが、島根県には107ヶ所と大きな開きがあります。
【参考】都道府県別EV充電スタンド数-GoGoEV）

そのため、日本で全国的に電気自動車が普及しないと、V2Gの実現は困難でしょう。

EVオーナーの協力が必須

V2Gで電力供給網に電気自動車のエネルギーを供給してもらうには、EVオーナーの協力が欠かせません。

日本ではV2Gはまだ実証段階ですが、オーナーに対しての明確なメリットや使用方法の提示がなければ、実験に参加する電気自動車オーナーも募れません。

電気自動車所有者の協力が得にくい環境であることも、V2Gが発展しにくい原因となっています。

実用化の詳細が不透明

V2Gの実用化は未だ実証段階であり、実用化するかどうか明言できない状況です。

ここまで説明した課題が全て解決しない限り、日本でV2Gが実現することはないでしょう。

電力会社だけでなく、電気自動車メーカーや政府と連携して実証実験の回数を増やしたり、協力してくれるオーナーを集める必要があります。

V2Gシステムは電力の有効活用方法として魅力的ですが、実現ハードルが非常に高く実現するかどうか先行きが不透明な点もデメリットです。

EVを活用した電力供給方法はより加速する見込み

V2Gシステムの実用化にはさまざまなハードルがありますが、電気自動車を活用したインフラ整備への動きは、より高まると見込まれています。

電気自動車を所有していない人も多いですが、今後はV2Hを導入する家庭やレジャーにV2Lを利用する人も増えるはずです。

もしも実証が進み、V2Gが導入されれば電気自動車の所有者はエコカー減税などのメリットに加えて、インセンティブが得られる可能性も増します。

現段階では 電気自動車とV2Hシステムを用いて、電力を有効活用したり電力料金を下げることが可能です。

そのため、節電に興味を持っている施主がいれば電気自動車を所有するメリットの1つとして、V2G構想について伝えると良いでしょう。

電気自動車を活用できるV2Hシステムについては、以下の記事をご覧ください。

関連記事EV（電気自動車）で家庭に給電できるV2Hの仕組みとは？対応車種や選び方を解説

2023.12.042024.02.20

まとめ

電気自動車を使った電力有効活用方法は、世界的に普及し始めています。その最たるものがV2Hでしたが、数年後にはV2Gが実用化されて、電気自動車の電力でインセンティブを得られる可能性もあります。

施主が電気自動車の購入やV2Hに興味を持っているなら、電気自動車の購入メリットの1つとしてV2Gシステムを紹介してみてください。

もちろんまだ実用化されてはいませんが、将来的な可能性の1つとして説明しましょう。

また施主が再生可能エネルギーを使った節電や停電対策に興味を持っているなら、初期費用無料の太陽光リースもおすすめです。

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V2H機器には充電機器がついており、電気自動車への充電も可能。

近年施主も電気使用量の削減、エコ意識が高まっている方が多く、工務店にも太陽光発電やV2H充電設備に問い合わせが増えています。

この記事では、V2Hの概要とV2H充電設備でできること、導入に必要な機器と費用、選び方のポイントを紹介しています。

V2Hとは？概要を解説

V2Hとは電気自動車のバッテリーから家庭へ給電する、新しい電源確保方法です。

一般家庭用の蓄電池は10kWhが標準的な容量ですが、EVバッテリー容量は20〜60kWhと大容量。

V2H機器を使って電気自動車に蓄えた電力を家庭へ給電することで、蓄電池の代用になったり、電力をより無駄なく使えます。

V2Hの概要については、以下の記事でさらに詳しく説明しています。

関連記事V2Hとは？補助金制度や導入時の注意点をわかりやすく紹介

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V2H充電設備でできること

V2H充電設備でできることを2つ紹介します。

施主がV2H充電設備の導入を検討している場合は、一体何ができるか具体的に説明できるようにしておきましょう。

V2H機器で電気自動車へ充電可能

V2H機器の設置により、電気自動車を充電できます。

一般的な家庭用EV充電器の出力は3kWhですが、V2H機器の充電出力は6kWhの製品が一般的なため、通常の半分の時間で充電が可能です。

短時間で電気自動車を充電でき、よりEVを使いやすくなります。

電気自動車のエネルギーを自宅へ給電

充電のみなら家庭用EV充電器でできますが、V2Hなら電気自動車の電力を家庭用に変換できます。

電気自動車の電流と家庭用の電流は異なりますが、V2H機器によって電流を変換できるためです。

電気自動車に蓄電した電力で家電を動かせるため、電力会社からの電力購入量を減らせま

す。

V2Hのより詳しい内容やメリットについては、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2Hシステムとは？給電の仕組みや節電効果・設置費用について解説

2023.07.282024.02.20

V2H設置に必要な機器と費用

V2H機器の設置にかかる購入費用、設置工事の費用について解説します。

V2H機器の購入や設置費用は高額ですが、補助金が利用できることも含めて施主に解説しましょう。

V2H機器の本体価格

V2H充電設備の導入には、機器本体を買う必要があります。

機器本体費用は機能やメーカーによって差がありますが、平均して80〜200万円程度です。

購入費用自体はかなり高額ですが、家庭用のEV充電器の機能と電力の有効活用、節電メリットを考えるとコストパフォーマンスは良いでしょう。

またV2H機器の購入には補助金が利用できる点も忘れず説明してください。

V2H機器の購入に利用できる補助金については、以下の記事で解説しています。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

2023.08.282024.02.20

V2H機器の設置費用

V2H機器を購入したあと、駐車場などに設置工事が必要です。

設置工事にかかる費用は30万円程度が相場ですが、駐車場の状況によっては基盤工事が必要など別途費用が発生することも。

V2H機器の設置費用についても補助金が利用できるため、あわせて案内しましょう。

V2H機器を設置すべき場所の詳細は、以下でご確認ください。

関連記事V2H機器を設置すべき場所とは？設置してはいけない場所も紹介

2023.05.222024.02.20

V2H対応の電気自動車の購入費用

V2Hに対応した電気自動車も必要です。

現時点でV2Hに対応している電気自動車は限られているため、施主が所有している車種によっては買い替えなければなりません。

電気自動車への買い替えには補助金の利用が可能であるため、ある程度費用負担は抑えられます。

例えば日産リーフを購入する場合、上限85万円の補助金の利用が可能です。
【参考】クリーンエネルギー自動車導入促進補助金

例として日産リーフという電気自動車の概要、利用できる補助金額についてまとめたので、参考にしてください。

関連記事日産リーフとは？蓄電池代わり・V2Hで利用するメリットを解説

2023.11.102024.03.30

太陽光発電設備

決してマストの設備ではありませんが、太陽光発電設備があればさらに電気を有効活用できます。

例えば日中に発電した電力を自家消費しても、昼間は使いきれないケースがあります。

そこで電気自動車のバッテリーに電力を蓄電しておき、夜間は電気自動車から家庭へ給電して家電を動かせば、太陽光で発電した電力のみで家庭の電力を賄えます。

太陽光発電設備の導入費用は100万円以上、また導入後のメンテナンスも必要です。

確かに高額ですが、補助金の利用や初期費用無料のリース型太陽光発電設備を利用すれば、初期費用も施主の負担も減らせます。

太陽光リースの概要については、以下の記事で紹介しています。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

2021.12.012026.02.25

V2H充電設備を選ぶ7つのポイント

V2H充電設備を選ぶ7つのポイントを紹介します。

施主にとってV2H充電設備の購入はかなりの負担となります。

補助金を併用しつつ、施主が買って後悔しない機器選びをサポートしましょう。

系統連系か非系統連系型

V2H充電設備には、系統連系と非系統連系型があります。

系統連系はV2HでEVから給電しつつ、電力会社から購入した電力を同時使用できます。

反対に非系統連系型のV2H機器は、電力会社または電気自動車のどちらかの給電方法しか選べません。

使い勝手を考えると、系統連系の方が電力供給方法の切り替えが必要なく便利です。

全負荷型か特定負荷型

停電時の給電方法にも、種類があります。

全負荷型は停電時に電気自動車から、すべての家電に給電できる仕組みです。

特定負荷型は特定の家電にしか給電できません。

全負荷型はすべての家電を動かせる点がメリットですが、反対に電力を消費しすぎるリスクがあります。

特定負荷型は決まった家電しか動かせませんが、全負荷型と違って電力を節約できるため、停電が長引いたときにも安心です。

施主の自宅にある家電や電力消費量によって適切な種類は異なるため、停電時のことも想定してV2H機器を選ぶように伝えましょう。

V2H充電設備の価格

V2H充電設備は一般的に80万円〜200万円までと幅があります。

機器購入費用だけでなく、設置工事費用（目安30万円〜）も必要であるため、予算に無理のない範囲の機器を選びましょう。

V2H機器は補助金を利用して購入・設置工事ができるため、費用の安さだけにこだわらず、補助金利用も考えたうえで機器選びするようアドバイスしてください。

また太陽光リースを利用する場合は、簡易型V2Hの無料設置が可能になるサービスも利用できます。

例えば「Solacoe」の太陽光リースを利用した場合、無料で簡易型V2Hが設置可能。

太陽光リースも視野に入れ、V2Hを負担なく導入する方法を模索しましょう。

対応している電気自動車

施主が所有または購入予定の電気自動車と、V2H機器の互換性を検討しましょう。

外国産の電気自動車などは特に、日本で売られているV2H機器に対応していないことがあります。

V2H対応車種については、以下の記事で説明しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

電気自動車への倍速充電の可否

V2H充電設備で電気自動車への倍速充電ができるか確認しましょう。

倍速充電という項目で仕様書に記載されているため、対応している機器を選んでください。

リモート操作の可否

V2H機器をスマホアプリで操作できるリモート操作の可否もチェックしましょう。

万が一停電が発生した際に、給電方法を手動で切り替える必要があるためです。

外出中に停電が起きた際に、スマホアプリで操作できるV2H機器なら外出先からモードを切り替えて、V2Hで給電開始できます。

グリーンモードの有無

太陽光発電を併用する場合は、グリーンモードの有無を確認するよう施主に伝えましょう。

グリーンモードとは、太陽光パネルで発電した電力を優先的に自家消費するモードです。

太陽光発電で得られるエネルギー量が余っている場合は、自動的に電気自動車へ電力を充電、それでも電力が余る場合は売電に回すなどの切り替えを自動的に行います。

常に太陽光発電の稼働状況をチェックしなくて良いため、太陽光発電とV2Hを併用する施主にはおすすめです。

まとめ

V2H充電設備の導入で、電気自動車の倍速充電ができるようになるだけでなく、無駄なく電力を使えます。

余った電力を電気自動車に貯めておいたり、貯めておいた電力を家庭で有効活用可能です。

うまく電力を使えれば、オフグリッド生活も夢ではありません。

ただしV2H充電設備は高額で、まだ新しい製品であるため施主側も知識がなく、V2H機器選びに迷うケースが多いでしょう。

費用面の負担を減らすためには補助金の利用、または太陽光リースを提案して施主の負担を減らす方法がおすすめです。

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