地震などで停電が発生する可能性の高い日本では、太陽光発電による停電対策を検討している施主が急増しています。

仕組みを理解することで、施主からの質問にもスムーズに答えられるでしょう。

この記事では太陽光システムが停電時に役立つ仕組みと停電時の操作方法、停電対策についてのよくある質問をまとめました。

太陽光システムが停電時に役立つ仕組み

太陽光システムが停電時に役立つ仕組みを解説します。

災害対策に太陽光システムが有効という情報は知っていても、具体的にどう役立つかわからない施主も多いはずです。

太陽光システムを売り込むためにも、仕組みを理解しておきましょう。

自立運転機能

太陽光システムは平常時、ソーラーパネルで発電した電力と電力会社の電力を併用しています。

しかし停電時は電力会社からの供給が停止し、電力が使えなくなってしまいます。

そこで役立つ機能が自立運転機能です。

自立運転機能に切り替えてパワーコンディショナーのコンセントに家電を繋げば、停電中にも家電を動かせます。

蓄電池との併用

太陽光システムを蓄電池と併用すれば、さらに停電対策となります。

ソーラーパネルは日中しか発電できないため、電力が必要な夜間は電力を供給できません。

蓄電池があれば日中発電した電力をためておき、夜間に蓄電池の電力で家電を動かせます。

太陽光発電と蓄電池の併用については、以下の記事でまとめています。

関連記事太陽光発電と蓄電池でオフグリッド生活が可能？費用や注意点も解説

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V2Hシステム

最近注目を浴びているV2Hシステムも、停電対策として有効です。

V2Hシステムとは、電気自動車のバッテリーの電力を家庭用に変換して、相互に活用する方法です。

停電が発生した際に電気自動車が自宅にあれば、バッテリー内の電力で家電を動かせます。

また太陽光システムで発電したエネルギーを電気自動車へ充電し、蓄電池代わりに利用可能です。

V2Hシステムを停電対策に活用する仕組みについては、以下の記事で説明しています。

関連記事V2Hは停電対策に有効！電力が使用できる期間の目安を解説

2023.07.212025.03.27

停電発生！太陽光システムの操作方法

いざ停電が発生したときに、太陽光システムを自立運転モードに切り替える方法を説明します。

操作方法はメーカー・機種によって異なりますが、流れは同じです。

パワーコンディショナの位置を確認

停電が発生したらまず、パワーコンディショナの位置を確認しましょう。

太陽光システムを導入した際に、必ずパワーコンディショナが設置されています。

パワーコンディショナの横に自立運転用コンセントがあるため、その場所もチェックしておきましょう。

説明書通りに自立運転モードへ切り替え

自立運転モードへの切り替えは、メーカーや機種によって違います。

説明書を読みながら自立運転モードへの切り替えをおこないましょう。

メーカーによりますが、操作パネルの「連係/自立」の切り替えボタンがある場合が多いです。

主電源ブレーカーをオフ

次に主電源ブレーカーをオフにします。

機種やメーカーによっては、先にブレーカーをオフにしてから自立運転モードへ切り替える場合もあります。

太陽光発電ブレーカーをオフ

次に太陽光発電ブレーカーをオフに切り替えます。

この操作によって、電力を太陽光システムからの供給へ変更できます。

自立運転用コンセントに家電を接続

パワーコンディショナ近くにある自立運転用コンセントに、必要な家電を接続しましょう。

コンセントは非常用などと書かれているため、普通のコンセントとすぐに見分けがつくはずです。

復旧時の操作方法

電力が復旧したら、次の操作で通常運転に切り替えます。

停電時に太陽光発電で動かす電力は1,500Wまで

停電時に太陽光発電で動かせる電力は1,500Wまでです。

これ以上の電力消費だと家電が動かず、電気が使えなくなるため注意が必要です。

主な家電の消費電力

1,500Wまでといわれても、具体的にどんな家電を稼働させられるかわからないと思います。

一般的な家電の消費電力は以下となるため、停電時に使用する際の目安にしましょう。

W（ワット）とは1秒あたりの電力消費量、Whとは1時間あたりの消費量を意味します。

つまりドライヤーを1時間連続で使用すると、一気に1,500Whの上限を超えてしまう可能性があると判断できます。

消費電力量を参考にして、上限を声ないように必要最低限の家電を使いましょう。

同時使用には注意が必要

1,500kWhは1時間あたりの電力消費量です。

家電を同時使用すると、一気に1,500kWhを超える可能性があるため、同時使用には注意しましょう。

停電時に太陽光システムの自立運転モードを使用する際は、家電を同時使用せずにひとつずつ使用する、短時間だけ使用するなどして電力を節約するよう施主にアドバイスしてください。

停電対策としての太陽光発電についてのよくある質問

停電対策に太陽光システムが役立つ仕組みについて、よくある質問をまとめました。

太陽光発電は高額なため、施主は機能面やいざ停電が発生した際に不便がないか気にしているはずです。

施主が抱える悩みに回答できるよう、工務店営業の方も知識をつけておきましょう。

災害時に太陽光発電が使えないと聞いたのですが、本当ですか？

停電になると太陽光発電で発電したエネルギーを回す回路が一旦切断されるため、完全停電となり、太陽光発電が使えなくなります。

しかし自立運転モードに切り替えれば、また電力を使用できます。

なぜ自立運転モードでは1,500kwまでしか電力が使えないのですか？

太陽光システムの自立運転モードは、あくまで非常用の機能であるためです。

また多くの家電は15A・100Vコンセントに対応するように作られています。

電力はA（電流）×V（電圧）で計算するため、上記コンセントから取り出せる電力の上限は1,500kWhとなります。

家電の仕様においても、1,500kWh以上の電力への耐久性がないため、1,500kWhが上限とされています。

まとめ

太陽光システムは停電対策として有効であり、万が一長期間電気が止まったとしても、太陽光のみで必要最低限の家電を動かせます。

施主が太陽光システムに興味を持っている場合は、停電対策としての有用性や、停電発生時の操作についてもアドバイスできるように、知識をつけておきましょう。

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お問い合わせ

V2Hは停電対策として活用できますが、万全とはいえません。

工務店の営業担当は、V2Hの仕組み・欠点まで理解したうえで、適切な災害対策を提案すべきです。

この記事では、V2Hの概要や仕組み、災害対策に有効な理由と懸念すべきポイントを紹介します。

V2Hとは

V2Hの概要について説明します。

エコカーに興味がある施主は、V2Hにも興味をもつ傾向にあります。

仕組みを理解し、施主からの問い合わせに答えられるようにしておいてください。

V2Hの仕組み

V2Hとは、「Vehicle to Home」の頭文字をとった言葉で、電気自動車に蓄電したエネルギーを家庭で使えるようにする仕組みです。

本来、電気自動車の蓄電池に貯めた電気は、家庭用電気と電流が異なり、自宅で利用できません。

そこで、V2H機器を使用して電流を変換し、自動車の電力を家庭用に変換します。

V2HとV2Lの違い

V2Hと似ているV2Lという言葉の意味を解説します。

V2Lとは「Vehicle to Load」で、車から家電機器などに直接電力を供給する仕組みです。

車載コンセントや外部給電器を使用し、直接電流を電気機器に流して稼働させます。

災害時やアウトドアに活躍する仕組みとして、V2Hと同じく注目を浴びている電源確保の方法です。

V2Hの概要やメリットについては、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

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V2Hが災害時に有効な理由

近年、災害対策としてV2Hに興味をもつ施主が増えています。

V2Hが災害時に有効とされる理由は、以下のとおりです。

地震や台風による大規模停電に備えて、V2Hを導入したい施主は多いため、工務店側もメリットを理解しておきましょう。

電力復旧の速さ

災害発生でライフラインが停止した場合、電力復旧が最も速いといわれています。

「東京都地域防災計画 (震災編)」によると、電力復旧の目安は1週間です。

ガスの復旧目安が2週間、水道は最大数か月かかると考えると、電力の確保が災害対策に最適な方法です。

例として、東日本大震災発生時の電力復旧状況を紹介します。

電気自動車を家庭に給電すれば、2〜4日間最低限の家電を稼働でき、停電を乗り切れる可能性があるでしょう。

そのため、1週間程度の広域停電が発生しても、電力復旧地域で充電できればもち堪えられると考えられています。

電気自動車から電気を取り出すことが可能

なんらかの要因で電力会社からの電気供給が停止しても、V2Hを使用すれば、電気自動車から電力を取り出せます。

電気自動車を、蓄電池の代用品として利用できると考えてください。

一般的な家庭用蓄電池の容量は10〜20kWhですが、電気自動車に搭載されている蓄電池は24kWh以上のため、より多くの電力を備蓄し、取り出せます。

近場の給電スポットから電力を運搬

電気自動車を利用すれば、停電時に近場の給電スポットから電力を運搬できます。

自動車ならではの機動力を利用し、電力が復旧したエリアへ行けば、自宅付近が停電していても電力確保可能です。

たとえば、日産から発売されている電気自動車「LEAF（リーフ）」を使用し、千葉県で起きた大規模停電を乗り切った事例もあります。

V2Hシステムを導入しておけば、電気自動車で電力の運搬も可能です。

蓄電池で災害対策はできますが、電気自動車のほうが機動力に優れています。

V2Hのみで災害対策する場合の注意点

災害対策にV2Hシステムの導入は有効ですが、以下のような欠点があります。

万全の対策を提案したい場合は、V2Hの欠点を補う対策が必要です。

停電が長期化した場合の対策

「日産：リーフ［LEAF］電気自動車（EV）｜蓄電池として何日間？」によると、60kWhのバッテリーを搭載した電気自動車の電力で4日間、自宅の電力が賄えると試算されています。

しかし、停電が長期化すれば充電がなくなり、家電を動かせなくなります。

復旧エリアの給電スポットで充電して電力を運搬できますが、広域停電の場合は、給電スポットまで遠すぎて、電力が運べない可能性もあるでしょう。

外出中の災害

V2Hの欠点は、電気自動車がなければ電力が使えないことです。

機器自体に発電システムがついていないため、自動車で外出していると、電源がありません。

災害発生時は道路が渋滞するため、通常1時間程度の距離でも帰宅に数時間かかる可能性があります。

電気自動車が自宅にない場合を想定し、ほかの電源確保方法を検討しましょう。

V2Hを災害対策に導入する際の3つのポイント

V2Hシステムで災害対策する場合は、欠点を補う3つのポイントを施主に伝えましょう。

最もおすすめの方法は、太陽光発電の併用です。

そのほか、災害時に役立つ内容を紹介します。

太陽光発電の併用

V2Hシステムを導入する場合は、太陽光発電の併用をおすすめしましょう。

太陽光発電システムがあれば、電気自動車が自宅になくても、家電を動かせます。

また、日常的に太陽光エネルギーを自宅で利用でき、電力料金の削減に役立ちます。

太陽光発電設備の導入には、大金が必要ですが、初期費用無料のリースを利用すれば、安価に導入可能です。

太陽光リースの概要や仕組み、利用メリットについては、以下の記事で解説します。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

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蓄電池の併用

太陽光発電が自宅にある場合は、蓄電池を併用するとよいでしょう。

蓄電池を設置しておけば、余剰電力を貯蓄でき、万が一自動車がなくても蓄電池の電力で家電を動かせます。

太陽光パネルのみだと、日照時間内しか発電できません。

しかし、蓄電池があれば夜間でも電気が使えるため、停電時でも安心です。

また、V2Hシステムを利用すると、電気自動車の充放電サイクルが多くなり、バッテリーの劣化が懸念されます。

蓄電池の併用により、電気自動車のバッテリー劣化を防ぐ効果が期待できます。

蓄電池についての説明や初期費用を抑えて設置する方法については、以下の記事で紹介しています。

関連記事蓄電池の0円設置とは？仕組みとメリット・デメリット、関連補助金

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バッテリー容量の大きい電気自動車の購入

太陽光発電設備・蓄電池の導入が難しい場合は、なるべくバッテリー容量が大きい電気自動車を購入しましょう。

電気自動車のバッテリー容量は、24kWhから60kWhが一般的です。

バッテリー容量が小さいと、1〜2日しか充電がもたず、十分な災害対策となりません。

電気自動車は高価ですが、行政・自治体による補助金を使えば、購入者の負担を減らせます。

V2Hシステムの設置費用や電気自動車の購入相場、利用できる補助金をまとめた記事も参考にしてください。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

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まとめ

V2Hは災害対策に有効です。

電気自動車から電力を取り出し、離れた場所から電力を運搬できます。

ただし、V2H自体に発電の仕組みがないため、電気自動車がないと稼働しない点はデメリットです。

工務店側も、V2Hシステムのメリットとデメリットを把握し、施主に適切な災害対策をアドバイスできるようにしておきましょう。

最もおすすめの方法は、太陽光発電の併用です。

太陽光発電設備の導入費用は高額ですが、補助金や初期費用無料のリースも利用できます。

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太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

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しかし、具体的な使用方法や使用できる電力量についてイマイチ分かっていないという方も少なくありません。

太陽光発電の導入を勧める際に説得力をもって停電時の使用方法について説明ができれば、訴求力の向上にもつながります。

今回は太陽光発電の停電時の使い方について、使用できる上限の電力量や使用時の注意点、さらに災害時の備えをさらに万全にする3つのポイントまで交えて解説します。

太陽光発電の停電時の使い方

災害などにより停電が起きた際、太陽光発電は「自立運転機能」を用いることで電力を供給できます。

ただし、カバーできる電力量には上限があるなど使用上の注意点もいくつか存在します。

太陽光発電の大きなメリットである停電対策について正しく理解するために、以下の3つについてチェックしておきましょう。

関連記事太陽光発電のメリットをわかりやすく解説！効果を高める方法も

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自立運転機能の使い方

自立運転機能とは、停電時にも太陽光発電によって生み出した電力を家庭内に供給できるようにするパワーコンディショナーの機能です。

メーカーや機種により多少違いはあるものの、基本的には以下の方法で自立運転モードへと切り替えて電力を使用できるようになります。

関連記事パワーコンディショナーとは？役割や仕組みから種類、選ぶポイントまで解説！

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自立運転機能で使える電力量

停電時にも電力供給がおこなえる自立運転機能ですが、使用できる電力量の上限は1,500Wである点には注意が必要です。

一般的に生活に使用する家電が単体で1,500Wを超えることはあまりありませんが、複数同時使用すると上限値を超えてしまう可能性があるため注意しましょう。

なお、生活家電の一般的な消費電力の目安は以下のとおりです。

炊飯器など同一製品でも機器や使用方法によって大きく電力消費量に差があるものもありますが、基本的に1000Wを超える製品については注意して使用しましょう。

またエアコンの消費電力を記載しませんでしたが、自立運転機能はエコアンやIH調理器など消費電力が大きく200Vコンセントを使用するものには対応していないためです。

「自立運転機能でカバーできる家電製品は100Vコンセントを使用するもののみ」ということも知っておきましょう。

停電時に太陽光発電を使用する際の注意点

電力消費量上限のほかにも、自立運転機能を使用する際は天候や時間に気を付けましょう。

あくまでも太陽光発電で発生した電力を供給するため夜間は使用できないほか、雨天や曇天時には稼働率が低下します。

このように自立運転機能での電力供給にはさまざまな制限があるため、限られた電力を効率的に運用していくことが求められます。

災害時の備えを万全にするために押さえておきたい3つのポイント

先ほど限られた電力を効率的に運用していく必要性についてお話しましたが、ここからはその具体的な方法について解説します。

今回は太陽光発電による災害・停電対策をより万全にするために押さえておきたいポイントとして、以下の3つを解説します。

夜間対応のために蓄電池の導入を検討する

夜間使用ができない点が災害時に太陽光発電を使用する上でネックとなりますが、それはあくまでも太陽光発電を単体で使用する場合のお話です。

蓄電池やV2Hといった蓄電システムをあわせて導入すると太陽光発電の電力をたくわえて好きなタイミングで供給できるため、夜間対応も可能となります。

また雨天・曇天時にも安定的に電力供給をおこなえるようになるでしょう。

関連記事太陽光発電に蓄電池は必要？メリット・デメリットや補助金を解説！

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停電復旧までにかかる日数を把握しておく

太陽光発電での災害・停電対応にはさまざまな制限があるため、「いつ通常の電力供給状況へ復旧するか」について把握しておくことは重要です。

電力の復旧はライフラインの中では比較的早く、参考として東日本大震災の時も1週間程度で復旧しています。
【参考】内閣府 東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会第１回会合 被害に関するデータ等

ただしライフラインの中では比較的早いといえど、復旧までの間太陽光発電が100％稼働できる晴天の日が続くとは限らない点には注意が必要です。

安定的に災害・停電対策をおこなうためには、やはり蓄電システムの導入をおすすめします。

関連記事【最新】0円太陽光（0円ソーラー）とは？仕組みと施主側のメリット、注意点

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延長ケーブルや電源タップを用意しておく

さまざまな家電を使用できるように、延長ケーブルや電源タップを用意しておくこともおすすめです。

パワーコンディショナーに付属している自立運転用コンセントだけでは、差込口の数的にも距離的にも使用できる家電が制限されてしまうためです。

電力消費量上限に気を付けつつ、差込口が複数ある延長ケーブルや電源タップを用意して必要な家電を使用しましょう。

まとめ

今回は太陽光発電の停電時の使い方について、使用できる上限の電力量や使用時の注意点、さらに災害時の備えをさらに万全にする3つのポイントまで交えて解説しました。

停電時にも電力供給できる点は太陽光発電の大きなメリットの1つですが、消費電力量には上限があるほか夜間には使用できなかったり雨天・曇天時には稼働率が低下してしまったりする点には注意が必要です。

ただし、蓄電池やV2Hをはじめとした蓄電システムを導入することでそうした注意点にも対応が可能です。

必要な費用が大きくなってしまう点がデメリットですが、本記事でも少し触れたように0円太陽光を活用することで対策できます。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。

「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

住宅の防災対策というと耐震性能や防火性能を思い浮かべがちですが、近年では災害後に発生するライフライン遮断への対応力ともいえる「レジリエンス」と呼ばれる指標もキーワードとして注目されています。

今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説します。

防災対策が必要な理由

住宅に防災対策が必要な理由としては、日本が世界屈指の災害大国であることがあげられます。

またこのような背景から住宅の耐震性能・防火性能は強化されてきたもののライフラインの供給停止など完全に被害を抑えることはできないため、近年では「いかにライフライン確保をできるか」という視点が住宅の防災対策に加わっています。

必要性をしっかりと理解しておくことは防災対策を考える上でも施主に提案する上でも重要なため、まずは防災対策の必要性とポイントについて、以下の2点を見ておきましょう。

日本は災害大国

日本は地震や台風、豪雨をはじめ、津波などの水害や豪雪などの雪害、土砂災害など非常に自然災害のリスクが高い災害大国です。

2011年から2021年までの10年間で発生した地震の合計回数はなんと35,899回であり*、世界中で起きたマグニチュード6以上の地震の内20.5％が日本で起こったと言われています。
(*気象庁「震度データベース検索」にて、2011年1月1日から2021年10月17日までの最大震度1以上地震発生回数を検索した結果に基づく。)

台風に関してもほとんど毎年上陸しており、2019年9月の台風15号では最大約93万戸が、2018年9月の台風21号では最大約240万戸が2週間以上停電状態に陥るなど、甚大な被害をもたらしています。
【参考】気象庁　台風の上陸数（2020年までの確定値と2021年の速報値）
　　　　本田技研工業 国内の大規模停電事例

このように日本は世界屈指の災害大国であり、また今後も南海トラフ地震や首都直下型地震のリスクも懸念されています。

日本が抱える自然災害へのリスクを考えると、住宅への防災対策はもはや必須といっても過言ではないでしょう。

ライフラインの確保が重要

従来の住宅における防災対策としては耐震性能や耐火性能の向上などがあげられますが、近年はライフラインの確保が重要視されています。

日本では自然災害に直面するリスクは避けられず、また災害発生時には停電や断水といったライフラインの供給ストップが長期間発生する可能性があるためです。

このような背景から、近年は「レジリエンス」と呼ばれる言葉が住宅における防災対策のキーワードとして注目されています。

レジリエンスとは「回復力」や「強靭さ」を意味する言葉で、住宅の防災対策においては災害時の被害低減や災害後の迅速な復旧を語る際に使用されます。

具体的には建築省エネ機構によって公表されている「レジリエンス住宅チェックリスト(2016年版)」を確認すると良いでしょう。
チェックリストでは簡単な質問に答えるだけで「平常時」「災害発生時」「災害後」のレジリエンス度を確認できるようになっており、「災害後」のチェック項目には「停電時でも使用可能な電源を備えているか」といった内容が含まれます。

このように、災害後のライフライン確保も視野に入れて住宅の防災対策にあたることが重要です。

防災対策に役立つ設備

防災対策に役立つ住宅設備は、近年優れたものが数多く登場しています。

ここでは代表的な設備として、以下の6つを見ておきましょう。

太陽光発電

太陽光発電を導入することで、停電が発生しても昼間の電力を自給できるようになります。
また電気代の削減や売電による収入など平常時のメリットも多く存在します。

ただし一方で、電力の自給は昼間のみで夜間はできない、昼間であっても天候や屋根の向きにより供給量が安定しないといった点はデメリットといえるでしょう。

また導入費やメンテナンス費などコストが高い点もデメリットとしてあげられますが、近年は「0円太陽光(0円ソーラー)」と呼ばれるサービスが展開されています。
0円太陽光ではコストをかけずに太陽光発電の恩恵を受けることができますが、太陽光発電のみを導入した場合はやはり利用環境による不安定さや夜間・災害時における対応に不安が残る点には注意が必要です。

関連記事【最新】0円太陽光（0円ソーラー）とは？仕組みと施主側のメリット、注意点

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家庭用蓄電池

家庭用蓄電池を導入すると電力を貯められるようになるため、夜間の電気使用や長期的な停電にも対応できるようになります。

また割安な深夜の電力を貯めておいて昼間に使用することで電気代を削減するなど、平常時にもメリットがあります。

なお家庭用蓄電池も、0円太陽光のプランによっては初期費用0円での導入が可能です。
＊月々の利用料金はかかります。契約年数は15年です。

V2Hシステム

V2Hシステムとは電気自動車に蓄えられた電気を住宅に供給するシステムを指しますが、V2Hシステムを導入すると蓄電池よりさらに安定的に電力の確保・供給が行えるようになります。

蓄電池よりも大容量でありながら、夜間や停電時の電力管理など蓄電池と同様の恩恵を受けられます。

ただし電気自動車用の駐車場やEVパワーステーションが必要など、導入にはいくつかの条件がある点には注意が必要です。

エコキュート

エコキュートとは空気中の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器のことですが、エコキュートを導入すると停電や断水が発生した場合にもタンクに貯まった水やお湯を生活用水として利用できます。

また、平常時にも省エネや光熱費削減につながるといったメリットがあります。

ただし、導入のためにある程度の予算やスペースが必要な点や、タンク内の水を飲み水として利用する場合は沸騰する必要がある点には注意が必要です。

エネファーム

エネファームとはガスから電気とお湯を作る家庭用燃料電池のことですが、エネファームを導入すると停電時にも電気やお湯を利用できます。

エコキュートと同じく省エネや光熱費削減など平常時にもメリットがある一方、導入に際してはある程度の予算やスペースが必要です。

また、ガスが供給されていないと発電できない点や、停電時の電力供給は最大700Wのためエアコンや洗濯機などは使用できない可能性がある点にも注意する必要があります。

雨水タンク

雨水タンクとはその名の通り雨水を貯めておくタンク・容器のことですが、雨水タンクを導入することで断水時にも溜まった雨水を生活用水として利用できます。
用途としてはトイレの水として利用できるほか、簡単な汚れを落とす際にも利用できるでしょう。

設置は雨どいの途中からホースを伸ばして行いコストもそこまでかかりませんが、飲料水としては利用できない点には注意が必要です。

補助金を活用して防災住宅を提案

必要性は理解していてもコストの問題などで中々導入されない住宅への防災対策ですが、補助金を活用して提案することでコスト面でのハードルを下げて防災対策を促せます。

同様のコストで防災住宅を提案できるとなると、他の工務店と差別化を図ることもできるでしょう。

今回ご紹介した防災対策設備に対する補助金もいくつか展開されていますが、政府からの補助金の多くは縮小または廃止の傾向にあります。
ただし、地方自治体からは多くの補助金が展開されています。

このため、防災住宅への補助金を探す際は地方自治体のものを含めて探すようにしましょう。

まとめ

今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説しました。

今回ご紹介した設備を導入することで住宅のレジリエンスを強化できますが、防災対策は可能な限り万全に備えておくことが重要です。
太陽光発電だけでなく家庭用蓄電池も導入することで夜間対応も可能となるように、設備を組み合わせて備えられるとより良い対策となるでしょう。

建築現場博士がおすすめする防災対策は、初期費用0円で防災対策と太陽光設置ができる「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、太陽光導入と災害時対策の両方を初期費用0円で実現しています。

防災設備の複数導入は理想ではあるもののコストがネックとなりますが、ダブルZEROであれば初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の停電対策が可能です。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な防災対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
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