こうして多くの工事現場で提出を求められる作業日報ですが、具体的にどのような役割があるのか詳しく把握していない方も多いのではないでしょうか？

今回は、建設業における作業日報の役割について、メリットや効率的な作成方法についても解説します。

建設業における作業日報の役割

ここでは、建設業における作業日報の役割について解説します。

具体的には以下2つの役割があります。

各業務の進捗状況の把握

作業日報を作成することで、工事現場の管理者が各業務の進捗状況を把握するのに役立ちます。

作業日報内では、その日どのような作業を行ったかが記載されています。

事前にフォーマットを決め、施工箇所や施工内容を記録する欄を設ければ、業務の進捗状況を可視化することが可能です。

進捗状況をしっかりと把握できれば、どの業務のどのような遅れが生じているかなどに気づくことができ、大きなトラブルを防げるでしょう。

また、建設工事は大規模なものほど長期間にわたることも多く、複数の工事を同時進行で進めるケースも多いです。

そうした状況下では、各工事の状況を1つ1つきちんと把握しておく必要があり、作業日報は進捗状況を把握するツールとして重要な役割を果たします。

適切な労務管理

適切な労務管理をおこなう上でも、作業日報は重要な役割を果たします。

労務管理ができていないと、従業員の健康面に悪影響を及ぼす可能性があり、作業員に効率よく活動してもらうためにも適切に管理しなければなりません。

作業日報では、1日の作業時間や作業内容などが細かく記載されているため、従業員に適切な業務量を与えているか確認できます。

また、建設現場では直行直帰となるケースも多いため、タイムカードなどによる勤怠管理は難しいことも。

作業日報であれば、作業開始時刻と終了時刻の記載項目を設けることで、それをもとに勤怠管理を適切におこなうことが可能です。

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作業日報を作成するメリットとは？

ここでは、作業日報を作成するメリットについて解説します。

具体的には以下の3点のメリットが挙げられるでしょう。

労働環境の改善

作業日報を作成することで、労働環境を適切に改善するのに役立ちます。

工事現場での作業は、納期などの関係もあり、時期によっては多くの業務量をこなさなければならないことも。

しかし、過剰な労働は心身に多大なるダメージを与えてしまい、作業員の健康を損なってしまうと業務効率にも影響が出てしまいます。

1日あたりの労働時間や作業量を適切に管理することで、作業員の健康を維持しながら効率的に作業ができるため、労働環境の改善はもちろん、生産性の向上にもつなげられるでしょう。

人件費などのコスト削減

人件費などのコスト削減に役立つのも、作業日報作成のメリットです。

工事をおこなう上で、人件費を含む労務費は非常に大きなコストとなります。

こうした人件費を適切にコントロールする上でも作業日報は非常に役立ちます。

例えば、作業員の作業日報を集計することで、着工前に想定していた労働力と実際の労働力を比較することが可能です。

もし想定よりも人員不足となっていた場合、納期の遅れや余計な残業代がかかってしまっていることがわかります。人員が余っていた場合、人件費を多く見積りすぎていたことがわかります。

作業日報を細かく分析することで、人件費を最低限に抑えながらも求められている工事の品質に仕上げることが可能なため、結果的に工事全体のコスト削減につながるでしょう。

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作業員の健康状態チェック

作業員の健康状態をチェックできる点も、作業日報のメリットです。

作業日報を毎日チェックすることで、文面などから作業員の異常などに気づきやすくなり、病気や怪我を起こす前に事前に対策を打てます。

理想的な状態としては、チームや現場内で作業日報を共有できる状態です。

チームや現場全体で業務の進捗状況を把握でき、作業員同士のコミュニケーションも円滑にできるため、互いに抱えている悩みなどをケアしあえることにもつながります。

作業日報の作成を効率的にする方法を紹介！

ここでは、作業日報の作成を効率的にする方法について解説します。

具体的には以下の2つの方法があります。

エクセルなどでテンプレートを用意する

作業日報を作成する際、エクセルなどでテンプレートを用意することで効率的に作業を進められます。

ワード・エクセルなどはほとんどの建設業会社で導入されており、普段から使い慣れている作業員も多いため、わざわざ操作方法などを教える必要もなく、すぐにとりかかることができます。

また、テンプレートは自社のオリジナルものをゼロから作成することも可能です。

ただし、建設現場に必要な項目を網羅する必要があるため、ある程度の専門的な知識やワード・エクセルの編集スキルなどが求められます。

もしこだわりがない場合は、WEB上に無料で公開されている建設現場用のテンプレートを使うのがおすすめです。

すでに必要な項目を網羅したテンプレートを使えば、わざわざテンプレートを自作する手間も省くことができる上、誰でも簡単に作業日報を作成することができます。

また、テンプレートは種類も豊富にあるため、自社に最適なものを見つけやすいでしょう。

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専用の管理システムを使う

作業日報の作成には、専用のシステムを使うこともおすすめです。

具体的には日報をはじめとした工事に関係するあらゆる項目を管理できる工事管理システムがあり、受注から売上管理などもシステム上でおこなえます。

工事管理システムを導入することで、作業日報をはじめとしたあらゆる業務の利便性を高めることが可能です。

また、工事管理システムはタブレットやスマートフォンなどからもアクセスして操作することができるため、時間や場所を選ばずに作業日報を完成させることができます。

直行直帰などで会社に寄らない場合でも、わざわざ作業日報のために会社に戻る必要もないため、移動コストなどの削減にもつながります。

このように、多くの面で作業を効率化できるため、作業日報とともに工事に関するあらゆる項目の管理を効率化させて作業員の負担を減らしたい方には検討の価値があるといえるでしょう。

詳しくは、「工事管理システムとは？基本的な機能や成功事例を紹介！」の記事でも紹介しているため、気になる方はぜひチェックしてみてください。

まとめ

作業日報の作成は、業務進捗管理や労務管理などで重要な役割を果たし、労働環境の改善や人件費の削減など多くのメリットがあります。

テンプレートを用いて作成するのも良いですが、システムを導入することで作業日報以外の業務を効率化できるでしょう。

工事に関わるあらゆる業務を効率化させたい方は専用のシステムを導入することをおすすめします。

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建設業で使われる工程表にはさまざまな種類がありますが、その中でもよく用いられるのが「バーチャート」と「ガントチャート」です。

工程管理に便利なバーチャートとガントチャートですが、どのように使い分けるべきなのか両者の違いがわからない方も多いのではないでしょうか？

そこで今回はバーチャートとガントチャートの違いについて効果的な使い方も含めて紹介していきます。

工程表をうまく使い、工程管理を効率化させたいと考えている方はぜひ参考にして下さい。

バーチャートとは？

バーチャートとは、縦軸に作業項目、横軸に時間を記載し、作業の開始から終了までを棒状のグラフで表したものです。

棒工程表とも呼ばれており、進捗状況がわかりやすく把握できるため、建設現場でよく使われる工程表の1つです。

ただし、各作業の関連性が把握しにくいなどのデメリットもあるため、短期的な工事や簡易的な工事で使われる場合が多くなっています。

ガントチャートとは？

ガントチャートとは、バーチャートと構成が似ており、縦軸に作業項目、横軸に時間ではなく進捗率を記載し、棒状のグラフで表したものです。

ガントチャートもバーチャートと同様に表の作成が簡単なのが特徴で、エクセルのマクロや関数などを用いて作成することもできます。

作業の進捗率が把握しやすいことがメリットですが、作業間の関連性を把握しにくく、工数も把握しづらいのがデメリットです。

関連記事工程表の作り方は？各種ツールの比較と工期遅れへの対応方法を解説

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バーチャートとガントチャートの違いとは？

基本的にバーチャートとガントチャートの違いは、横軸の数値の違いだけであり、横軸以外の機能面や特徴はほぼ同等と考えて良いでしょう。

実際に建設現場においても、バーチャートとガントチャートを明確に使い分けて工程管理を行なっている例は少なく、どちらも工程管理における作業の進捗状況を把握する目的で使われています。

実際に工程表を作成するシステム会社においても、会社によってバーチャートとガントチャートの定義が違うケースもあり（例えば、バーチャートでありながら横軸に進捗率を記載してあるなど）、明確な区別は実質されていないのが現状です。

バーチャートやガントチャートを作成するときのポイント

ここでは、バーチャートやガントチャートを作成するときのポイントについて解説します。

具体的には以下の4点に注意して作成しましょう。

工事内容に合わせた工程表を作成

まず始めに、工事内容に合わせた工程表を作成していきます。

そのためには、どれくらいの工事規模で、どのような工事内容なのかを整理し、必要な業務内容や工程を洗い出しましょう。

そして、作業内容別や工事場所別に分けて工程表を作成します。

それぞれ分けて工程表を作成することにより、誰がどのような作業を行っていて、どのような進捗状況なのか把握しやすくなります。

逆に作業内容や工事場所が混ざった状態で工程表が作成されてしまうと、分かりにくくなってしまうため、情報整理して工程表を作成することが重要です。

工事担当者を決定する

工程表の作成を終えたら、続いて各作業や工程の担当者を決定しましょう。

作業や工程の担当者をあらかじめ決めておくことで、誰が実施しているかを明確にし責任の所在を明らかにできます。

担当者を選定する上では、なるべく管理能力に優れたその分野で実力のある人を選んだ方が良いでしょう。

担当者の管理能力や実力次第で、指定の工期に作業を終えられない可能性があるためです。

期間の設定は余裕を持っておこなう

工期などの設定は時間に余裕を持っておこなうことが大切です。

基本的には定められた納期から逆算して、それぞれの作業に期日を設けていきます。

しかし、ギリギリの日程で期間を設定してしまった場合、天候の変化など工事に遅れをきたす不意な事態が発生した時に対応できません。

ギリギリな日程ではなく、作業や行程に必要となる日数をしっかりと確保しましょう。

視認性に優れた工程表を心がける

工程表は視認性に優れた、見やすい工程表を心がけるようにしましょう。

工程表は工事関係者全員が見て状況を把握できることが大事となるため、誰が見てもわかるように作成することが大切となります。

そのためには、視認性に優れた見やすい工程表にすることはもちろん、専門的な用語ばかりでなくわかりやすい言葉も使った行程表にすることが重要となります。

工程表を見るのが現場の作業員だけであれば専門用語だけでも問題ありませんが、個別の工事に詳しくない施主様が見るケースもあります。

そのため工事に詳しくない方でも充分に理解できるようなわかりやすい言葉を使うことで、工程表を関係者全員が把握しやすくなります。

工程表を用いる際の注意点

工程管理に便利な工程表ですが、工程表を用いる際にいくつか注意したほうがよいことがあります。

修正作業に時間を使いすぎない

工程表を運用する際には、修正作業に時間を使いすぎないようにしましょう。

工程表は、最初から完璧なものを作成することは非常に難しいため、都度修正が必要です。

さらに、工事に遅れた場合にも修正が必要となり、その都度修正を行なっていると作業量が膨大となり、そのことで工事全体の作業に支障をきたす可能性もあります。

バーチャートやガンチャートを用いるにしても、工程表の作業自体に時間をかけすぎることはあまりに非効率となるため、最初に設定した工程と現在の進捗状況のズレは記録する程度にとどめ、ずれがあると認識できる程度にしておいた方が良いでしょう。

工程表は修正しやすい作りにしておく

修正に時間をかけないためにも、後から修正を加えやすい形に工程表を作成しておきましょう。

修正に時間をかけすぎないといっても、大幅に目標と現在の進捗にズレがある場合は、工事に大きな支障をきたす可能性があるため、修正が必要となります。

この修正作業はエクセルで独自に工程表を作成した場合、すべて手作業で修正する必要があるため、作業量が増加しやすくなります。

工程表で修正をおこなう場合、工程表を作成できるシステムで修正作業を行えば、目標と実施状況の比較などができるため、修正作業の負荷を抑えられるでしょう。

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まとめ

バーチャートやガントチャートは作業の進捗状況を確認するためには、非常に適した工程表です。

ただし、バーチャートやガントチャートだけでは作業間の関連性を把握しにくいため、必要に応じてネットワーク工程表などの作業間の関連性を把握しやすい工程表を用いましょう。

また、工程表の運用や修正は手作業だけでは手間も非常にかかるため、工程表作成ツールのようなシステムを利用することをおすすめします。

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この記事の監修者

中島崚真 （一級建築士 日本建築学会 会員）

1976年生、福岡県出身。空間は人の感情に共鳴する。揺れ動く心と高鳴る胸の鼓動、揺り動かされる感情のデザインを意識して設計活動をしている。
design creation office FIVE COLOR[S] INK 一級建築士事務所

しかし、思うように工期短縮が実現できず、頭を悩ませている現場がほとんどではないでしょうか。

今回は工期短縮を行うメリットから効率的に実現できる手法、注意点まで解説します。現場で工期短縮を求められているもなかなか実現できずに悩んでいる方は参考にしてください。

工期短縮行うメリット

工期短縮に「発注元からの強引な要求」というイメージをもつかもしれませんが、実は工期短縮を行うことでさまざまなメリットを得ることができます。

ここでは工期短縮を行うメリットを4つ解説します。

コスト削減につながる

建設現場においては人件費をはじめ、重機を中心とした工事車両など多額の費用がかかります。

工期が短縮できれば、必然的に建設現場にかかる費用を安く抑えられるため、発注者側はもちろん施工者側も利益を増やすことができるでしょう。

競争力を向上させられる

実際に工期短縮を実現できる現場というのはなかなか存在しません。

そうした中で「工期短縮を実現できた」という実績は、他の施工者と比較したときに大きな実績となるでしょう。 発注者側に対して工期短縮の実績をアピールできれば、他社との比較になったときに受注できる可能性が高まります。

競争力が上がれば、受注できる件数も上がり自社の利益につながるため、大きなメリットとなるでしょう。

生産性の向上につながる

工期短縮を行うためには、あらゆる工程を効率化しなければなりません。

工程を効率化するために仕組みを作ることは、はじめは労力がかかってしまいます。しかし、一度仕組みができてしまえば、実際の作業にかかる負荷を大幅に削減することができます。

現場の作業員の負担も減らすことができるため、労働環境の改善をも期待できるでしょう。

事業者同士の協力体制を強化

工期短縮を実現するためには、さまざまな工程を見合わせる必要があるため、施工者側と発注者側で綿密な打ち合わせをする必要があります。

綿密な打ち合わせを行うことで、互いの協力体制を強化することができるでしょう。設計変更が生じるなどのトラブルを事前に回避できる可能性も高くなります。

工期短縮を実現する5つの手法

工期短縮は簡単にできるものではありません。

工期短縮には新しい機械を導入するなど、コストが発生することもあります。無理に工期短縮ばかり意識をしてしまうと、安全面の対応などがおろそかになってしまう可能性もあるでしょう。

こういったリスクを回避するためにも適切な手法で工期短縮を行う必要があります。

ここでは特に効果的な工期短縮の手法を5つ紹介します。

工事の制約条件を緩和する

工事現場では安全性などあらゆる観点から厳格なルール（規律）を設定して作業を行なっています。

しかし、厳格なルールであればあるほど作業時間を要するため工期は長期化する傾向にあります。
したがって工事で決めているルールをある程度緩和することで工期を短縮することができます。

当然ながらルールは現場の判断だけで変更することはできないでしょう。発注者との話し合いは必要になりますが、設定したルールが作業の効率性に関わるかどうかは施工者側にしか把握できないケースもあります。

そこで現場監督は作業の効率性に著しく影響を与えるルールを発見した場合は、発注者側に話し合いの機会を設けてもらいましょう。ルールを緩和することでコストダウンにつながるのであれば、発注者側も了承する可能性があります。

こういった機会を設けるには日頃からの信頼関係も大事になってくるので、常に発注者側とコミュニケーションを取っておくべきでしょう。

構法を変える

構法とは、建造物の構造の組み合わせ方や資材の使い方を示すものです。

例えば使用するのに事前処理が必要な資材を廃止したり、調達・運搬に時間がかからない資材を使用すればその分工事にかかる所要時間を削減することができます。

このように構法を変えて、工期短縮につなげることができるでしょう。

工法を工夫する

工法とは、作業方法などの施工の仕方を指します。

例えば今まで一人でやっていた作業を複数人でやれば時間の短縮につながるでしょう。もしくは作業用ロボットなど作業自体を機械に任せてしまえば、その分他の作業に人的リソースを費やすことができるので、全体的な作業の効率化につながります。
このように今までの工法を効率的なやり方に変えることで、工期の短縮が見込めるでしょう。

ただし、ロボットなどの設備投資や作業の外注化をする場合などはそれなりのコストがかかるため、どのくらいの予算を投入できるか検討すべきでしょう。

工程管理を見直す

作業の優先順位の見直しや同時に施工ができる工程を選別したりすることで、工事の効率化が図れるでしょう。工程管理を見直すには、工事管理システムなどを利用するのが便利です。

工事管理システムでは、着工した後の進捗状況などもわかりやすい形で把握できるため、効率化すべき作業の選別もしやすくなります。
こういったシステムを活用して適切な工程管理を行い、工期の短縮を図りましょう。

関連記事工事管理システムとは？基本的な機能や成功事例を紹介！

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ITを取り入れる

多くの場合、人間が手作業で作業するよりもデジタル技術を活用して作業にあたる方が効率的です。

ですので、業務の効率化に関わるITを積極的に取り入れていくことをおすすめします。
逆にITの推進が遅れてしまうと、あらゆる作業に時間を要してしまい、予定していた工期に間に合わないリスクなども出てきてしまいます。

システム導入には費用もかかりますが、長期的な作業に要する時間を短縮できることも考え、システム導入に踏み切った方が利益につながるケースもあるでしょう。

社内体制を整え、IT化推進を積極的に行っていきましょう。

工期短縮を行う際の注意点

ここまで工期短縮を効率的に行う方法について解説しましたが、実施の際には、特に以下の2点に注意しましょう。

労働環境悪化の恐れ

まず懸念される点が、無理な工期短縮を行うと労働環境が悪化する恐れがあるということです。

システムや作業用ロボットなどを導入し作業を効率化させるというケースならば問題ないでしょう。

しかし、一人当たりの作業量を増やすことで工期短縮を図ろうとすれば、当然ながら作業員の負担が増えます。そうなると、作業員に無理が生じ病気・怪我などで体調を崩す恐れがあります。

かえって工期に遅れが生じてしまう可能性もあるため、工期の短縮の方法には十分注意すべきでしょう。

工期短縮が当たり前に

安易に工期の短縮を受けてしまうと、発注者側からは「工期短縮が当たり前」と判断されてしまい、更なる厳しい要求をされる可能性もあります。できる部分・できない部分は、はっきりと線引きをしていくことが大切です。

いずれにせよ工期短縮を行う場合は、現状のリソースを考えて無理のない範囲で行っていくことが重要です。

まとめ

ここまで工期短縮のための効率的な方法や注意点について解説をしてきましたがどうだったでしょうか。

工期短縮には生産性の向上をはじめ、さまざまなメリットが存在します。しかし方法によっては、労働環境の悪化を招くなどかえって工期が遅れてしまう可能性もあります。

工期の短縮を行う際は、発注者側とのコミュニケーションはもちろん、社内でも理解を得て無理のない形で行っていくことが結果的に効率的な工期の短縮につながります。

メリットや注意点を十分に把握した上で、実施する工事の状況にふさわしい工期短縮を行なっていきましょう。

工期短縮にITの導入を検討している場合は、まず工事進捗を管理するシステムを導入してはいかがでしょうか。

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エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

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この記事の監修者

中島崚真 （一級建築士 日本建築学会 会員）

1976年生、福岡県出身。空間は人の感情に共鳴する。揺れ動く心と高鳴る胸の鼓動、揺り動かされる感情のデザインを意識して設計活動をしている。
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