太陽光発電を検討中の顧客に導入を勧める際も、それぞれのメリットとデメリットを把握しておけば適切なアドバイスと訴求が可能でしょう。

そこで今回は太陽光発電を導入すべきタイミングについて、新築と後付けでそれぞれどのようなメリットとデメリットがあるのかを解説します。

新築時に太陽光発電を導入する場合

新築時に太陽光発電を導入する場合、太陽光発電に適した家づくりができるほか後付けに比べてトータルコストの面で優れているといったメリットがあります。

ただし初期費用の負担が大きいほか、設置業者や太陽光発電設備のメーカーがあまり選べない可能性がある点には注意が必要です。

以上から、新築での太陽光発電の導入は初期費用をある程度かけてでも効率的に太陽光発電を運用したい方におすすめです。

新築時に導入するメリット

新築時に太陽光発電を導入するメリットは主に以下の3つです。

設置費用を安く抑えられる

新築時に太陽光発電を導入する場合、後付けに比べて設置費用を安く抑えられます。

太陽光パネル設置の工事をおこなう際足場の設置が必要となりますが、新築と同時に設置する場合は家屋用の足場をそのまま使用できるためです。

太陽光パネル設置時に必要な足場代は10万～20万円程度ですが、新築時に合わせて設置する場合はその分太陽光パネル自体の設置費用を安く抑えられます。

ローンを1つにまとめられる

新築時に太陽光発電を導入すると、太陽光発電の設置費用を住宅ローンに組み込めることも大きなメリットです。

新築時に合わせて設置する場合、太陽光パネルも家屋の一部として扱われるためです。

後付けの場合もソーラーローンなどを活用できますが、一般的に住宅ローンの方が低金利かつ長期間での融資が受けられます。

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太陽光発電に適した設計ができる

後付けと異なり、家屋自体を太陽光発電に適した形に設計できるというメリットもあります。

太陽光発電の発電効率は屋根の向きや傾斜によって決まるため、太陽光発電の導入を前提として設計された家屋であれば発電効率を最大限高められるでしょう。

また太陽光パネルの設置機器や配線を壁の中に埋め込めるため、家屋の見た目としても綺麗に仕上げられます。

新築時に導入するデメリット

新築時に太陽光発電を導入するデメリットは主に以下の2つです。

住宅自体にかかるコストは大きくなる

先ほど設置費用を安く抑えられる点をメリットとしてお話しましたが、その分住宅にかかる費用は大きくなります。

家屋自体のコストに加えて、太陽光パネル分の費用も必要となるためです。

足場代のコストカットや住宅ローンの利用ができるためトータルコストとしては優れていますが、住宅自体のコストが大きくなることは認識しておきましょう。

設置業者やメーカーを選べない可能性がある

太陽光パネルの設置業者やメーカーは多く存在しますが、新築時に設置する場合は基本的にハウスメーカーや工務店が指定する太陽光パネルや業者を利用することとなります。

適切な太陽光パネルの選定や設置がおこなえなければ、コストの増加や発電効率の低下を招くでしょう。

後付けで太陽光発電を導入する場合

後付けで太陽光発電を導入する場合、固定資産税の軽減につながるほか時間をかけて導入の検討がおこなえるといったメリットがあります。

ただし新築時に比べて太陽光発電自体の設置費用が高くなるほか、十分な発電効果が得られなかったり屋根が破損したりするリスクがある点には注意が必要です。

以上から、後付けでの太陽光発電の導入は設置費用がかかるとしても時間をかけて導入を検討したい方、またはある程度発電量が見込める方におすすめです。

後付けで導入するメリット

後付けで太陽光発電を導入するメリットは主に以下の2つです。

固定資産税を軽減できる

太陽光パネルを後付けする場合、固定資産税の対象とならないというメリットがあります。

新築時の設置と異なり、太陽光パネルが屋根（住宅）の一部とみなされないためです。

ただし「新築時に導入するメリット」でお話したように屋根の一部とみなされることで住宅ローンに組み込めるため、どちらの方がより経済的メリットを得られるかしっかりと計算することが重要です。

時間をかけて導入を検討できる

新築と異なり設置するタイミングを自身でゆっくり決められる点もメリットといえるでしょう。

住宅の完成という期日がないため、設置するパネルの種類や設置業者についてもしっかりと調べたうえで選定できます。

後付けで導入するデメリット

後付けで太陽光発電を導入するデメリットは主に以下の3つです。

設置費用が高くなる

後付けで太陽光発電を導入する場合、新築時と比べると設置のためのコストがかかるというデメリットがあります。

「新築時に導入するメリット」でもお話したように、後付けの場合は足場代など設置費用が別途必要となるためです。

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太陽光発電に適していない可能性がある

太陽光パネルを増設する場合、必ずしも太陽光発電が有効であるとは限らない点も認識しておく必要があります。

太陽光発電を前提とした住宅（屋根）でないと、屋根の向きや形状により十分な発電効果が得られない可能性があるためです。

このため後付けの際は、「どの程度の発電効果が得られるのか」について具体的に試算することが重要です。

屋根への負担が大きく雨漏りのリスクがある

太陽光発電の設置を前提としていない屋根への太陽光パネル取り付けは負担が大きく、雨漏りなどのリスクがある点も知っておきましょう。

後付けする場合は、「設置することで屋根の耐久性に悪影響が出ないか」「負担の少ない設置をおこなってくれる業者かどうか」といったことが施主にとって重要となります。

まとめ

今回は太陽光発電を導入すべきタイミングについて、新築と後付けでそれぞれどのようなメリットとデメリットがあるのかについて解説しました。

それぞれメリットとデメリットがありますが、発電効率やトータルコスト面での優位性を考慮すると新築時に合わせて設置してしまうことがおすすめです。

必要な費用が大きくなってしまう点がデメリットですが、本記事でも少し触れたように0円太陽光を活用することで対策できます。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。

「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。

しかし省エネ住宅として認定されるためには様々な条件があり、なかなか全てを把握できている人も少ないのではないでしょうか。

今回は省エネ住宅のメリットや補助金制度などについて解説をします。工務店がライバル店との差別化を図る提案を顧客にするため、本記事を参考にしてください。

省エネ住宅とは

省エネ住宅とは、冷暖房を使う際の消費エネルギーを抑えられるように設計された住宅のことです。

国としてもエネルギーを生み出す石油や石炭などの資源が有限であり、大量に資源使い続けてしまえばいずれなくなってしまうために、省エネ住宅を推奨しています。

特に冷暖房に関しては日本で消費されるエネルギーの内30％が費やされているので、非常に莫大なエネルギーが冷暖房だけで消費されているのです。

省エネ住宅の構造としては、冬には室内の温度高めるように断熱仕様にしたり、夏には日光などで市内の温度が上がらないよう遮光構造になっていたりと、冷暖房にそこまでエネルギーを費やさなくても快適に過ごせるような構造となっています。

省エネ住宅のメリット・デメリット

ここでは、省エネ住宅のメリット4つと、デメリット2つを紹介します。

省エネ住宅のメリット

省エネ住宅には以下4つのメリットが存在します。

光熱費を安く抑えられる

省エネ住宅最大のメリットは、光熱費を安く抑えられ家計にやさしいという点です。

省エネ住宅は先ほども紹介したように、断熱構造や遮光構造が備わっているため、冷暖房を使用量が少なくても過ごすことができます。

さらに太陽光発電なども備えていればより光熱費を安くすることができ、太陽光発電だけでまかなえるエネルギー量であれば光熱費をゼロにすることも可能です。

寒暖差が少なく快適に過ごせる

省エネ住宅は夏は涼しく、冬は暖かく過ごせるような構造となっているため、寒暖差が少なく、一年中快適に過ごすことができます。

住宅内での気温のムラも発生しにくいため「足元だけ冷える」や「寝室だけ暑すぎる」といったような状態も起きにくいでしょう。

環境にやさしい

環境にやさしいという点ももちろん省エネ住宅メリットです。

冷暖房の使用による問題点は、二酸化炭素の排出量が増え地球温暖化の原因となっていることです。省エネ住宅では、冷暖房の使用量を減らせるので二酸化炭素の排出量を抑えることができ、環境に与えるダメージも軽減することが可能です。

健康維持に最適

省エネ住宅は、健康維持の観点からもメリットの大きい住宅です。

例えば、断熱性の高い構造のため結露が発生しにくくなります。結露が発生しにくいためカビも発生しにくく、ダニの発生も抑えることができ、健康面にも良い影響があります。

よく冬場に問題になる「ヒートショック」に関しても、住宅内での寒暖差が少ないため、ヒートショックが起きにくい点もメリットといえます。

省エネ住宅のデメリット

ついては省エネ住宅にデメリットについて見ていきましょう。

建設コストがかかる

省エネ住宅は、一般的な住宅よりも特殊な構造をしているためどうしても建設コストは高くなってしまいます。

後ほど紹介する補助金制度や減税制度が活用できますが、初期費用としては支払う額が大きくかかってしまうため、心理的なハードルも高くなってしまいます。

施工できる業者が限られる

省エネ住宅として認定され、補助金制度や減税制度を活用していくには様々な細い基準をクリアしなければなりません。

当然ながら、制度に対する理解はもちろんのこと定められている基準通りの設計や施工ができる業者に依頼する必要が出てきます。

ただ、自社が施工できるならライバル企業との差別化という点でメリットにもなり得ます。省エネ住宅が施工できる点を顧客にアピールしてもいいでしょう。

省エネ住宅の種類

省エネ住宅と言っても、様々な種類の住宅が存在しており、種類によって適応される補助金制度や減税制度が変わってきます。

具体的には以下の5種類があります。

長期優良住宅

長期優良住宅とは、長期間にわたって安心して暮らすための設備などが備わった優良住宅のことです。

長期優良住宅は「長期優良住宅認定制度」という制度があり、定められた基準をクリアした家が認定されます。

認定低炭素住宅

認定炭素住宅とは、定められた二酸化炭素の排出基準をクリアすることで認定される環境面への配慮を重点的に設計された住宅のことです。

具体的には「低炭素建築物認定制度」というものがあり、認定されると様々な優遇措置が受けることが可能です。

性能向上計画認定住宅

性能向上計画認定住宅とは、「建築物省エネ法」で定められている基準をクリアした住宅のことです。都道府県や市区町村によって認定されますが、容積率の特例やフラット35Sの金利優遇措置など様々な優遇措置を受けることができます。

ZEH

ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、住宅での省エネ化や太陽光発電の導入などにより、家全体でのエネルギーの消費と供給のプラスマイナスをゼロにする住宅のことです。

ZEHの中でも種類があり、それぞれで適応となる補助金の額が変わってきます。

LCCM

LCCMとは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略であり、住宅を建設してから廃棄するまでのトータルの二酸化炭素排出量を削減できる住宅のことです。LCCMは二酸化炭素の排出量を極力ゼロにすることを目指しているため、ZEHの考え方と共通する部分があります。

LCCMも基準をクリアし認定されると補助金の対象となる住宅です。

LCCMは以下の記事でも詳しく解説しているので気になる方はチェックしてみてください。

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省エネ住宅で受けられる補助金・減税制度

それでは、実際に省エネ住宅で受けられる補助金・減税制度について解説をしていきます。

ここでは補助金と減税制度を別々に解説していきます。

省エネ住宅でもらえる補助金

省エネ住宅でもらえる補助金は主に以下のものがあります。

地域型住宅グリーン化事業補助金

地域型住宅グリーン化事業補助金とは、長期優良住宅のような省エネ性能が高い住宅を建てる際、もしくは改修して省エネ住宅にする際に出る補助金のことです。

省エネ住宅の種類によってもらえる補助金額は変わってきますが、一戸当たり最大140万円まで金額が支給されます。

ZEH住宅補助金

ZEH住宅補助金とは、ZEHの基準を満たす住宅にもらえる補助金のことです。ZEH住宅の場合は新築の場合も改修の場合も両方とも適用になります。

ZEHにも種類があるため、それぞれでもらえる補助金の額は変わってきますが、一戸当たり最大115万円の補助金が支給されます。

ZEH住宅補助金は応募できる期間が限られているため、ZEH 住宅を検討される際は補助金の募集期間を事前に確認した方がいいでしょう。

長期優良住宅化リフォーム補助金

長期優良住宅化リフォーム補助金とは、長期優良住宅へとリフォームする際にもらえる補助金のことです。

長期優良住宅化リフォーム補助金はリフォームした後の住宅性能によってもらえる補助金が変わってきます。一戸当たり最大300万円支給がされるので、長期優良住宅へのリフォームを検討される際は条件面などをしっかり確認した方がよいでしょう。

省エネ住宅で適応となる減税制度

省エネ住宅で適応となる減税程度には以下のものがあります。

住宅は非常に高額となるため減税できる額も大きくなります。ぜひ積極的に活用したいものです。

以下順に解説をしていきます。

所得税

所得税に関しては、住宅ローンを利用して省エネ住宅を取得した場合やリフォームを行った場合は「住宅ローン減税」が適用されます。加えて低炭素住宅や長期優良住宅の場合は控除額が通常の住宅よりも大きくなります。

住宅ローンではなく自己資金で購入した場合も「投資型減税」が適用されるため、いずれにせよ省エネ住宅を購入する場合には所得税が減税されます。

固定資産税

固定資産税の場合は、長期優良住宅を取得した場合や省エネリフォームを行った場合に減税の対象となります。

長期優良住宅を取得した場合は固定資産税額の1/2が5年間にわたって減税され、省エネリフォームを行った場合は固定資産税額の1/3が1年間減税されます。

登録免許税

登録免許税も省エネ住宅を取得する際に減税の対象となります。

通常住宅用家屋の所有権を保存登記するのに0.15%の税率がかかりますが、長期優良住宅や低炭素住宅の場合は0.1%の税率と安くなります。

まとめ

今回は、省エネ住宅のメリットや補助金制度について解説しました。

省エネ住宅を取得すると光熱費が安くなるのはどのメリットがありますが、設備投資などの初期費用はどうしても高くなります。ただし、将来的に補助金や減税制度など資金面では優遇を受けることができるため、うまく活用すれば費用を抑え省エネ住宅を手にすることができます。

補助金や減税制度などは適用条件が細かく指定されているため、省エネ住宅に関しての知識をしっかりと把握し、他業者との差別化を図っていきましょう。

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