地震などで停電が発生する可能性の高い日本では、太陽光発電による停電対策を検討している施主が急増しています。

仕組みを理解することで、施主からの質問にもスムーズに答えられるでしょう。

この記事では太陽光システムが停電時に役立つ仕組みと停電時の操作方法、停電対策についてのよくある質問をまとめました。

太陽光システムが停電時に役立つ仕組み

太陽光システムが停電時に役立つ仕組みを解説します。

災害対策に太陽光システムが有効という情報は知っていても、具体的にどう役立つかわからない施主も多いはずです。

太陽光システムを売り込むためにも、仕組みを理解しておきましょう。

自立運転機能

太陽光システムは平常時、ソーラーパネルで発電した電力と電力会社の電力を併用しています。

しかし停電時は電力会社からの供給が停止し、電力が使えなくなってしまいます。

そこで役立つ機能が自立運転機能です。

自立運転機能に切り替えてパワーコンディショナーのコンセントに家電を繋げば、停電中にも家電を動かせます。

蓄電池との併用

太陽光システムを蓄電池と併用すれば、さらに停電対策となります。

ソーラーパネルは日中しか発電できないため、電力が必要な夜間は電力を供給できません。

蓄電池があれば日中発電した電力をためておき、夜間に蓄電池の電力で家電を動かせます。

太陽光発電と蓄電池の併用については、以下の記事でまとめています。

関連記事太陽光発電と蓄電池でオフグリッド生活が可能？費用や注意点も解説

2023.01.302024.04.29

V2Hシステム

最近注目を浴びているV2Hシステムも、停電対策として有効です。

V2Hシステムとは、電気自動車のバッテリーの電力を家庭用に変換して、相互に活用する方法です。

停電が発生した際に電気自動車が自宅にあれば、バッテリー内の電力で家電を動かせます。

また太陽光システムで発電したエネルギーを電気自動車へ充電し、蓄電池代わりに利用可能です。

V2Hシステムを停電対策に活用する仕組みについては、以下の記事で説明しています。

関連記事V2Hは停電対策に有効！電力が使用できる期間の目安を解説

2023.07.212025.03.27

停電発生！太陽光システムの操作方法

いざ停電が発生したときに、太陽光システムを自立運転モードに切り替える方法を説明します。

操作方法はメーカー・機種によって異なりますが、流れは同じです。

パワーコンディショナの位置を確認

停電が発生したらまず、パワーコンディショナの位置を確認しましょう。

太陽光システムを導入した際に、必ずパワーコンディショナが設置されています。

パワーコンディショナの横に自立運転用コンセントがあるため、その場所もチェックしておきましょう。

説明書通りに自立運転モードへ切り替え

自立運転モードへの切り替えは、メーカーや機種によって違います。

説明書を読みながら自立運転モードへの切り替えをおこないましょう。

メーカーによりますが、操作パネルの「連係/自立」の切り替えボタンがある場合が多いです。

主電源ブレーカーをオフ

次に主電源ブレーカーをオフにします。

機種やメーカーによっては、先にブレーカーをオフにしてから自立運転モードへ切り替える場合もあります。

太陽光発電ブレーカーをオフ

次に太陽光発電ブレーカーをオフに切り替えます。

この操作によって、電力を太陽光システムからの供給へ変更できます。

自立運転用コンセントに家電を接続

パワーコンディショナ近くにある自立運転用コンセントに、必要な家電を接続しましょう。

コンセントは非常用などと書かれているため、普通のコンセントとすぐに見分けがつくはずです。

復旧時の操作方法

電力が復旧したら、次の操作で通常運転に切り替えます。

停電時に太陽光発電で動かす電力は1,500Wまで

停電時に太陽光発電で動かせる電力は1,500Wまでです。

これ以上の電力消費だと家電が動かず、電気が使えなくなるため注意が必要です。

主な家電の消費電力

1,500Wまでといわれても、具体的にどんな家電を稼働させられるかわからないと思います。

一般的な家電の消費電力は以下となるため、停電時に使用する際の目安にしましょう。

W（ワット）とは1秒あたりの電力消費量、Whとは1時間あたりの消費量を意味します。

つまりドライヤーを1時間連続で使用すると、一気に1,500Whの上限を超えてしまう可能性があると判断できます。

消費電力量を参考にして、上限を声ないように必要最低限の家電を使いましょう。

同時使用には注意が必要

1,500kWhは1時間あたりの電力消費量です。

家電を同時使用すると、一気に1,500kWhを超える可能性があるため、同時使用には注意しましょう。

停電時に太陽光システムの自立運転モードを使用する際は、家電を同時使用せずにひとつずつ使用する、短時間だけ使用するなどして電力を節約するよう施主にアドバイスしてください。

停電対策としての太陽光発電についてのよくある質問

停電対策に太陽光システムが役立つ仕組みについて、よくある質問をまとめました。

太陽光発電は高額なため、施主は機能面やいざ停電が発生した際に不便がないか気にしているはずです。

施主が抱える悩みに回答できるよう、工務店営業の方も知識をつけておきましょう。

災害時に太陽光発電が使えないと聞いたのですが、本当ですか？

停電になると太陽光発電で発電したエネルギーを回す回路が一旦切断されるため、完全停電となり、太陽光発電が使えなくなります。

しかし自立運転モードに切り替えれば、また電力を使用できます。

なぜ自立運転モードでは1,500kwまでしか電力が使えないのですか？

太陽光システムの自立運転モードは、あくまで非常用の機能であるためです。

また多くの家電は15A・100Vコンセントに対応するように作られています。

電力はA（電流）×V（電圧）で計算するため、上記コンセントから取り出せる電力の上限は1,500kWhとなります。

家電の仕様においても、1,500kWh以上の電力への耐久性がないため、1,500kWhが上限とされています。

まとめ

太陽光システムは停電対策として有効であり、万が一長期間電気が止まったとしても、太陽光のみで必要最低限の家電を動かせます。

施主が太陽光システムに興味を持っている場合は、停電対策としての有用性や、停電発生時の操作についてもアドバイスできるように、知識をつけておきましょう。

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V2Hは停電対策として活用できますが、万全とはいえません。

工務店の営業担当は、V2Hの仕組み・欠点まで理解したうえで、適切な災害対策を提案すべきです。

この記事では、V2Hの概要や仕組み、災害対策に有効な理由と懸念すべきポイントを紹介します。

V2Hとは

V2Hの概要について説明します。

エコカーに興味がある施主は、V2Hにも興味をもつ傾向にあります。

仕組みを理解し、施主からの問い合わせに答えられるようにしておいてください。

V2Hの仕組み

V2Hとは、「Vehicle to Home」の頭文字をとった言葉で、電気自動車に蓄電したエネルギーを家庭で使えるようにする仕組みです。

本来、電気自動車の蓄電池に貯めた電気は、家庭用電気と電流が異なり、自宅で利用できません。

そこで、V2H機器を使用して電流を変換し、自動車の電力を家庭用に変換します。

V2HとV2Lの違い

V2Hと似ているV2Lという言葉の意味を解説します。

V2Lとは「Vehicle to Load」で、車から家電機器などに直接電力を供給する仕組みです。

車載コンセントや外部給電器を使用し、直接電流を電気機器に流して稼働させます。

災害時やアウトドアに活躍する仕組みとして、V2Hと同じく注目を浴びている電源確保の方法です。

V2Hの概要やメリットについては、以下の記事で紹介しています。

関連記事V2Hとは？電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

2023.05.182024.04.29

V2Hが災害時に有効な理由

近年、災害対策としてV2Hに興味をもつ施主が増えています。

V2Hが災害時に有効とされる理由は、以下のとおりです。

地震や台風による大規模停電に備えて、V2Hを導入したい施主は多いため、工務店側もメリットを理解しておきましょう。

電力復旧の速さ

災害発生でライフラインが停止した場合、電力復旧が最も速いといわれています。

「東京都地域防災計画 (震災編)」によると、電力復旧の目安は1週間です。

ガスの復旧目安が2週間、水道は最大数か月かかると考えると、電力の確保が災害対策に最適な方法です。

例として、東日本大震災発生時の電力復旧状況を紹介します。

電気自動車を家庭に給電すれば、2〜4日間最低限の家電を稼働でき、停電を乗り切れる可能性があるでしょう。

そのため、1週間程度の広域停電が発生しても、電力復旧地域で充電できればもち堪えられると考えられています。

電気自動車から電気を取り出すことが可能

なんらかの要因で電力会社からの電気供給が停止しても、V2Hを使用すれば、電気自動車から電力を取り出せます。

電気自動車を、蓄電池の代用品として利用できると考えてください。

一般的な家庭用蓄電池の容量は10〜20kWhですが、電気自動車に搭載されている蓄電池は24kWh以上のため、より多くの電力を備蓄し、取り出せます。

近場の給電スポットから電力を運搬

電気自動車を利用すれば、停電時に近場の給電スポットから電力を運搬できます。

自動車ならではの機動力を利用し、電力が復旧したエリアへ行けば、自宅付近が停電していても電力確保可能です。

たとえば、日産から発売されている電気自動車「LEAF（リーフ）」を使用し、千葉県で起きた大規模停電を乗り切った事例もあります。

V2Hシステムを導入しておけば、電気自動車で電力の運搬も可能です。

蓄電池で災害対策はできますが、電気自動車のほうが機動力に優れています。

V2Hのみで災害対策する場合の注意点

災害対策にV2Hシステムの導入は有効ですが、以下のような欠点があります。

万全の対策を提案したい場合は、V2Hの欠点を補う対策が必要です。

停電が長期化した場合の対策

「日産：リーフ［LEAF］電気自動車（EV）｜蓄電池として何日間？」によると、60kWhのバッテリーを搭載した電気自動車の電力で4日間、自宅の電力が賄えると試算されています。

しかし、停電が長期化すれば充電がなくなり、家電を動かせなくなります。

復旧エリアの給電スポットで充電して電力を運搬できますが、広域停電の場合は、給電スポットまで遠すぎて、電力が運べない可能性もあるでしょう。

外出中の災害

V2Hの欠点は、電気自動車がなければ電力が使えないことです。

機器自体に発電システムがついていないため、自動車で外出していると、電源がありません。

災害発生時は道路が渋滞するため、通常1時間程度の距離でも帰宅に数時間かかる可能性があります。

電気自動車が自宅にない場合を想定し、ほかの電源確保方法を検討しましょう。

V2Hを災害対策に導入する際の3つのポイント

V2Hシステムで災害対策する場合は、欠点を補う3つのポイントを施主に伝えましょう。

最もおすすめの方法は、太陽光発電の併用です。

そのほか、災害時に役立つ内容を紹介します。

太陽光発電の併用

V2Hシステムを導入する場合は、太陽光発電の併用をおすすめしましょう。

太陽光発電システムがあれば、電気自動車が自宅になくても、家電を動かせます。

また、日常的に太陽光エネルギーを自宅で利用でき、電力料金の削減に役立ちます。

太陽光発電設備の導入には、大金が必要ですが、初期費用無料のリースを利用すれば、安価に導入可能です。

太陽光リースの概要や仕組み、利用メリットについては、以下の記事で解説します。

関連記事太陽光リースとは？仕組みやメリット・デメリットから関連補助金まで解説！

2021.12.012026.02.25

蓄電池の併用

太陽光発電が自宅にある場合は、蓄電池を併用するとよいでしょう。

蓄電池を設置しておけば、余剰電力を貯蓄でき、万が一自動車がなくても蓄電池の電力で家電を動かせます。

太陽光パネルのみだと、日照時間内しか発電できません。

しかし、蓄電池があれば夜間でも電気が使えるため、停電時でも安心です。

また、V2Hシステムを利用すると、電気自動車の充放電サイクルが多くなり、バッテリーの劣化が懸念されます。

蓄電池の併用により、電気自動車のバッテリー劣化を防ぐ効果が期待できます。

蓄電池についての説明や初期費用を抑えて設置する方法については、以下の記事で紹介しています。

関連記事蓄電池の0円設置とは？仕組みとメリット・デメリット、関連補助金

2021.12.292024.06.20

バッテリー容量の大きい電気自動車の購入

太陽光発電設備・蓄電池の導入が難しい場合は、なるべくバッテリー容量が大きい電気自動車を購入しましょう。

電気自動車のバッテリー容量は、24kWhから60kWhが一般的です。

バッテリー容量が小さいと、1〜2日しか充電がもたず、十分な災害対策となりません。

電気自動車は高価ですが、行政・自治体による補助金を使えば、購入者の負担を減らせます。

V2Hシステムの設置費用や電気自動車の購入相場、利用できる補助金をまとめた記事も参考にしてください。

関連記事【2023年】V2H設置の費用｜補助金・費用対効果をあげるコツ

2023.08.282024.02.20

まとめ

V2Hは災害対策に有効です。

電気自動車から電力を取り出し、離れた場所から電力を運搬できます。

ただし、V2H自体に発電の仕組みがないため、電気自動車がないと稼働しない点はデメリットです。

工務店側も、V2Hシステムのメリットとデメリットを把握し、施主に適切な災害対策をアドバイスできるようにしておきましょう。

最もおすすめの方法は、太陽光発電の併用です。

太陽光発電設備の導入費用は高額ですが、補助金や初期費用無料のリースも利用できます。

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お問い合わせ

自宅に太陽光発電パネルを設置する方も増えていますが、設備が高価で躊躇っている施主に対応することも多いでしょう。

本記事では、太陽光発電の有用性を知ってもらうために有効な、太陽光発電を利用した防災グッズ4選、太陽光発電需要の高まりの概要について解説します。

太陽光発電を利用した防災グッズが人気

政府による節電の呼びかけ、また自然災害をきっかけに太陽光発電に注目が集まっています。

中でも、太陽光を用いた防災グッズが人気です。

太陽光パネル導入の足がかりとして、まずは防災グッズをすすめ、太陽光発電について理解を促すと良いでしょう。

太陽光発電を利用した防災グッズは、どのようなシーンで役立つか解説します。

停電対策

太陽光発電で発電できる防災グッズを用いれば、万が一の停電時にスマートフォンの充電や電力消費の少ない家電を動かせます。

地震や水害など予想できない原因で、停電した際に役立つでしょう。

電源のないアウトドアシーン

太陽光発電を利用したグッズは、近年流行しているアウトドアでも利用できます。

キャンプブームに火がつき、アウトドアのために太陽光発電グッズを買う人も増えてきました。

太陽光でスマホが充電できるチャージャーや、コンパクトな太陽光発電パネルも人気です。

電源がない屋外でも電気が使えるため、アウトドアにも活用できるでしょう。

太陽光で発電できる防災グッズ4選

太陽光で発電可能な防災グッズを4つ紹介します。比較的安価で購入しやすい商品です。

「ソーラーパネルに興味はあるが、費用は高い」と悩んでいる施主へ、太陽光発電の理解のきっかけとしておすすめすると良いでしょう。

具体的に太陽光で発電できる防災グッズの種類や概要を解説します。

ソーラーチャージャー

ソーラーチャージャーとは、太陽光を利用して発電できる充電器です。

太陽光発電に用いるソーラーパネルを小さくしたような見た目をしています。

持ち運びができ、なおかつ自宅用のパネルよりも安いため、太陽光発電に興味がある施主におすすめしてみてください。

運搬も簡単で、停電した際に女性一人で取り出して設置も簡単です。USBポートがついており、直接接続して発電した電力を利用できます。

ソーラーチャージ機能付きモバイルバッテリー

ソーラーパネルとモバイルバッテリー一体型の商品も人気です。

太陽光で発電しつつ、その電力をバッテリーに充電できます。

発電しながら、USBケーブルでスマホなどの充電も可能です。

また、太陽光発電だけでなく手回し充電にも対応しているタイプは、夜間の充電もできるため便利。

非常時にスマホが使えないと、情報収集や連絡手段がなくなります。

一体型のソーラーチャージャーを使えば、スマホの充電がなくなる事態を避けられるでしょう。

ソーラーライト

ソーラーライトはアウトドアでも用いられる商品で、日中に充電しておくと、夜間に照明がつく設計となっています。

アウトドアではもちろん、防災時の光源確保に役立つでしょう。

リモコン式のライトにすれば、必要な時だけ照明を利用できます。

防災時に停電すると、夜間に明かりがなくケガの原因となりかねません。

ソーラーライトを自宅に持っておけば、防災時に照明がつかない事態にも備えられます。

ポータブル電源

ソーラーパネルを利用する場合は、ポータブル電源も併せて購入するようおすすめしてください。

ソーラーパネルの役割は、太陽光を使って発電することであり、充電器一体型以外は蓄電できません。

被災時に電気が必要となるタイミングは主に夜間の時間帯です。

蓄電池を購入しておくことで、日中に発電した電力をバッテリーに蓄電し、夜間に必要な分だけ電気を使えます。

また日頃からポータブル電源に蓄電しておき、被災時やアウトドアの際に電気を利用可能です。

防災グッズとして購入する場合は、大容量モデルを購入すると良いでしょう。

価格は2万円台〜10万円程度と幅がありますが、比較的安価なモデルも発売されています。

防災グッズの一環として太陽光発電の導入も増加

防災グッズの一環として太陽光発電の導入を検討する施主も増えています。

太陽光発電に注目する方が増えている理由を解説します。

自社で施主から太陽光発電について問い合わせがあった際、またはおすすめする際に施主のニーズを掴んでおくことが重要です。

ここから、太陽光発電導入ニーズの理由を解説します。しっかり把握して、太陽光発電導入の問い合わせ、営業に役立てましょう。

電力需要逼迫による危機感

太陽光発電への注目度が上がった理由は、電力需要逼迫による危機感です。

政府よりたびたび発令される節電の呼びかけや電力需要逼迫注意報・警報により、電力供給に対しての意識が高まりました。

万が一停電した際に備えて、自家発電できる太陽光発電に興味をもつ施主が増えています。

電力需要逼迫注意報についての詳細は、以下の記事で解説しています。

関連記事電力需要逼迫注意報とは？警報との違いや発令時の対策

2022.11.252022.11.21

電気料金の高騰

世界情勢や東日本大震災をきっかけとした原発稼働基準の見直しにより、電力料金は年々高くなっています。

原因は原油価格の高騰、および再生エネルギーの賦課金です。

再生エネルギーの導入が増えるほど賦課金が高騰するため、毎年のように電気料金が高くなっています。

上記2つの要因により高騰した電気料金対策のために、自家消費できる太陽光発電への需要が増えている状態です。

エコ意識への高まり

SDGsや環境への意識の高まりから、環境を汚さない太陽光発電エネルギーに興味をもつ施主も増えています。

環境にやさしいエネルギーを導入したい、と考える施主が増えたため、太陽光発電の需要が増えました。

また、政府も積極的にソーラーパネルの導入を呼びかけ、各自治体で補助金を設けています。

補助金で太陽光発電設置費用のすべてが賄えるわけではありません。

しかし、ある程度補助金を利用したうえで環境に影響のないエネルギーを利用できることは、施主にとっても大きな魅力です。

住宅用太陽光発電関連の補助金については以下の記事でまとめています。

関連記事住宅用太陽光発電関連の補助金情報まとめ

2022.02.032025.04.18

防災・停電対策

太陽光発電は、防災・停電対策としても大いに有効です。

2014年の東日本大震災で、日本人の防災意識は非常に高まりました。

停電への備えをしたい、という施主が増えています。

日本は特に地震が多い国であり、また台風や水害の影響も強く受ける可能性があります。

自然災害による停電に少しでも備えるため、太陽光発電を検討する施主が増えているでしょう。

太陽光発電を利用すれば日中に発電し、蓄電池の併用で電力を貯めておけます。

停電対策としての太陽光発電の詳細は、以下の記事で解説しています。

関連記事停電時に太陽光発電が役立つ！最低限の停電対策5選と太陽光発電の稼働方法

2022.09.202025.04.18

まとめ

太陽光発電の仕組みを利用した防災グッズは非常に人気です。

自然災害の多い日本では、防災意識や電力逼迫警報の発令により、特に太陽光発電への注目が上がっています。

ソーラーパネルを自宅に設置することにハードルを感じる施主も、防災グッズで比較的安価なグッズなら興味があるはずです。

まず太陽光発電を利用した防災グッズを案内し、太陽光発電の有用性を感じてもらうと良いでしょう。

また、実際に太陽光発電を自宅で利用したい施主には、防災だけでなく電気料金高騰対策にもなるなど、メリットを解説できるようにしてください。

太陽光発電の有用性を理解し興味を持った施主に、自宅に設置できる太陽光発電システムを紹介したいと考える工務店もいるでしょう

建築現場博士がおすすめする太陽光発電システムは『ダブルZERO』です。
太陽光発電システムの設置と災害対策を初期費用0円でおこなえます。

ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。

太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

SolaCoe株式会社の太陽光発電リースの特徴

• 初期費用0円
• 住宅ローンに影響がない
• リース期間中は何度でも修理費が無料

 

お問い合わせ

盛んに電力予備率の低下がメディアで報道されていますが、実際注意報の概要がわからない方もいるでしょう。

また、節電意識の高まりから省エネ住宅、太陽光発電導入の相談が増え、問い合わせへの回答に困っている工務店の方もいるはずです。

本記事では、電力需給逼迫注意報の概要や警報との違い、電力逼迫で起きる影響や停電対策について解説します。

予備率5％以下で発令｜電力需給逼迫注意報とは

電力需給逼迫注意報とは、電力の需要と供給バランスの崩れが大きくなった場合に発令されます。

ここから、電力需給逼迫注意報と警報の違いや、発令された際に起きること、原因を解説します。工務店も電力使用者として、また施主から節電について質問されることが増えきた場合に回答できるようにしておきましょう。

電力需給逼迫注意報と警報の違い

電力需給逼迫注意報と警報は、以下の違いがあります。

電力予備率とは、電力需要に対して、供給する余力をパーセンテージで表した指標。

中部電力の「需要と供給のバランス」によると、安定した電力供給のためには、予備率は8〜10％が目安です。

注意報発令時の5％、警報発令時の3％はかなり低い基準といえます。

また、電力共有にはブレがあり、その数値は約3％です。

つまり、電力需給逼迫警報が発令される予備率3％の状態は、停電の危険がある状態です。

電力供給の予備率を復活させるため、注意報や警報を発令し、国民全体に節電を呼びかけます。

電力逼迫の概要や原因、対策をまとめた記事も併せて参考にしてください。

関連記事電力不足（逼迫）とは？日本の電力事情と家庭への影響・省エネ対策を解説

2022.10.212026.03.25

電力予備率が1％以下の場合は計画停電

電力予備率が1％以下になった場合は、計画停電がおこなわれます。

1％以下の数値はかなり低く、放置すると大規模停電を引き起こす可能性があるためです。

計画停電とは、輪番停電ともよばれ、地域ごとに順番に電力供給を止めることです。

電力供給を停止することで、電力の予備率を復活させる狙いがあります。

電力逼迫注意報が発令される原因

電力逼迫注意報が発令される原因は、電力供給量を需要が上回ることです。

電力の供給と需要には、「同時同量の原則」があります。

常に需要と供給の均衡が保たれていないと、電力の周波数が乱れてしまい、停電などの原因となります。

具体的には以下の原因が挙げられるでしょう。

資源エネルギー庁「2022年度の電力需給見通しと対策について」によると、2022年7月は、全国的に電力予備率がかなり低い状態になることが予測されました。

2022年夏に、メディアも盛んに節電を呼びかけていた理由は、このデータをもとにしています。

また2022年冬も予備率は低くなる見通しです。

特に東京は人口が多く、予備率は1.3％まで下がることが予想されています。

その他、紛争により発電燃料が輸入できないことも原因のひとつです。

また原子力発電所の再稼働問題も、電力逼迫の原因となっています。

東日本大震災をきっかけに、東北地方では福島原発が停止され、全国的に原子力発電所の点検や稼働への検査がおこなわれている状態です。

原子力発電所の再稼働には賛否あり、政府も再稼働に踏み切れていません。

そのため発電量を担保できず、電力供給が不足します。

また、現在の日本では火力発電を主力としていますが、老朽化で発電量が落ち、メンテナンスが必要なことも電力不足の原因です。

電力需給逼迫によって大規模停電の可能性

電力需給逼迫が起きると、大規模停電する可能性があります。

国民一人ひとり、また企業も節電に努めなければ、電気が急に使えなくなるリスクがあります

電力需給によって受ける影響を把握しておきましょう。

後ほど工務店の方が提案できる停電対策も解説していますので、その根拠付けとして頭に入れておいてください。

大規模停電

電力需給逼迫により、大規模停電が起きる可能性が高まります。

大規模停電とは、広範囲で起こる停電のことです。

記憶に新しいところでは、2011年東日本大震災の際に、東北電力および東京電力の管轄エリアで大規模停電が起きました。

大規模停電が起きることで、家電も使えず、気候によっては命の危険もあります。

最悪の場合はブラックアウトのリスク

電力需給のバランスが完全に崩れると、ブラックアウトが起こり得ます。

ブラックアウトとは、大手電力会社の管轄エリア全てで停電が起きる”全域停電”のことです。

日本では、2018年9月6日の北海道地震で、ブラックアウトが起き、約295万戸が停電しました。

北海道の事例のように、停電はひとつの電力発電所が停止し、送電バランスが崩れることで起こります。

電力逼迫状態が継続し、送電周波数が乱れれば、またブラックアウトが起きる懸念はあるでしょう。

電力需給逼迫注意報発令時の対策

電力逼迫状態が続く危険性について理解したところで、具体的な注意報が発令された際の行動を紹介します。

電力を使用する個人、企業が対策しなければ、大規模停電や最悪の場合はブラックアウトにつながります。

電力需給注意報が発令されたら、まずはこの3つの対策を取りましょう。

注意報の対象エリアを確認

電力需給注意報は、電力予備率が5％を下回ると予想される前日の午後4時を目安に発表されます。

発表を見たら、注意報の対象エリアを確認しましょう。

電力逼迫注意報の詳細は、お住まいのエリアの各電気会社にて発表されます。

自宅・事務所が対象エリアに入っているか確認してください。

現在の電力需給状況の確認

電力注意報の詳細を確認し、現在の電力需給状況を把握しましょう。

例として東京電力の電力使用状況を紹介します。

以上のように、電力需給状態は安定していますが、注意報が発令された場合は予備率が5％を下回っているはずです。

3％を下回っている場合は、注意報ではなく警報級であるため、即座に節電対策を取りましょう。

早急な節電対策

自宅や事務所が、電力逼迫注意報対象エリアの場合は、即座に節電対策しましょう。

具体的に、注意報発令後にすぐにできる節電対策は以上のようなものです。

環境省は、夏は28℃・冬は20℃を推奨しています。

必ずこの温度にしなければならないわけではありませんが、温暖化対策・節電のためにも目安としましょう。

また、パソコンを省エネモードで使用するだけで、消費電力を節約できます。

自宅の場合は、リビングなどに集まり、照明による消費電力をカットしましょう。

使用していない家電コンセントの抜き差しや、事務所・オフィスの照明間引きも効果的です。

電力需給逼迫注意報が解除されるまで、節電に努めましょう。

電力逼迫に備えた停電対策も重要

電力逼迫に備えた停電対策を5つ紹介します。

政府も発表している通り、2022年冬も節電対策が必要です。

メディアの報道により、節電意識が高まっている依頼主も増えるでしょう。

工務店側も、節電対策について知識をつけておいてください。

太陽光発電の導入

停電対策のために、太陽光発電導入が有効です。

ソーラーパネルの設置により、停電していても自宅の家電を動かせます。

蓄電池と併用すれば、太陽光で発電した電力をためておき、夜間も利用可能です。

施主も興味を持っている方が多いため、ソーラーパネル・蓄電池が停電対策として有効な旨を説明できるようにしておきましょう。

ガスコンロなどの用意

人気のオール電化住宅は、停電すると調理自体も難しくなります。

ガスコンロとボンベを自宅に備え、万が一の停電に備えましょう。

ガスコンロがあれば、インスタント食品を作ったり、簡単な調理が可能です。

オール電化住宅を検討中の施主から停電対策について聞かれたら、ガスコンロの準備を提案しましょう。

バッテリー購入

家庭用バッテリー購入も、停電対策に有効です。

大型のバッテリーに蓄電しておけば、夏は扇風機・冬は電気ヒーターなどの空調が動かせ、スマホ充電もできます。

小さめのバッテリーしか用意できない場合は、スマホ用のバッテリーなどを常備しておけば、停電時の情報収集に利用可能です。

水・食料の備蓄

日本は地震や台風など自然災害が多く、停電時に同時に水・ガスなどのライフラインが止まってしまうケースも多いです。

スーパーで食料や飲料水を買えなくなる可能性が高いため、日頃の備蓄をしておきましょう。

保存がきく保存食、水を加えるだけで食べられるアルファ米などがおすすめです。

乾電池の準備

停電時は懐中電灯、また情報収集のためにラジオを活用できます。しかし、乾電池の備えがないといざという時に動きません。

乾電池を多めに買っておき、自宅に保管しておくと便利です。

日頃使用する分だけでなく、備蓄用に乾電池を多めに購入しておくと良いでしょう。

停電対策についてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事停電時に太陽光発電が役立つ！最低限の停電対策5選と太陽光発電の稼働方法

2022.09.202025.04.18

まとめ

電力需給逼迫注意報は、電力予備率が5％以下になると発令されます。

3％を下回った場合は警報となり、大規模停電・ブラックアウトのリスクがあるでしょう。

電力逼迫は政府も懸念している状態であり、節電への意識が高まっている施主も多くなると様子されます。

節電意識の向上に伴い、太陽光発電についての問い合わせも増えることが予想されます。

工務店側で太陽光発電を案内できる業者、提携先がなければスムーズな案内ができません。

太陽光発電を依頼できる業者はどこが良いか、迷っている工務店の方も多いでしょう。

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ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。

太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

SolaCoe株式会社の太陽光発電リースの特徴

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• リース期間中は何度でも修理費が無料

 

お問い合わせ

太陽光発電設備設置は政府も推進していますが、設置費用が高額であり、各種申請手順が煩雑であるため、工務店側でも対応に困っているケースも多いでしょう。

この記事では、太陽光発電が停電時に有効な対策手段であることを解説します。
さらに停電が起きる原因や最低限の停電対策方法、太陽光発電が停電時にできること、日常でも経済的メリットがある点を説明しています。

停電が起きる6つの原因とは

停電が起きる6つの原因を紹介します。

そもそもなぜ停電が起きるのか原因を把握しておきましょう。

事前に停電の原因を知っておくことで、適切な停電対策を提案できます。

自然災害

停電の原因のひとつは自然災害です。

台風や地震など、日本は自然災害が多い国であり常に停電の危険があります。

例として東日本大震災では福島原発が停止し、発電自体ができなくなった結果東北地方では長期間に及ぶ停電が起きました。

自然災害による被害で発電・送電設備が故障してしまった結果、予期せぬ停電が起こる可能性があります。

系統崩壊

系統崩壊も停電が起きる原因のひとつです。

系統崩壊とは電力需要が供給量を大きく上回ってしまう状態であり、十分な電力を供給できなくなる現象を指します。

電力周波数は以下のように決まっています。

変動する電力需要に供給量が耐えられなくなると、周波数バランスが崩れる現象が起き、停電が起こります。

一般的には電力会社が電力バックアップ機能を用いて停電解消に努めます。
しかし稀にバックアップが作動せず大規模停電（全系統崩壊）につながるケースも考えられるでしょう。

その場合は電力復旧までに数日間を要するため、次で解説する”計画停電”を用いて電力会社は系統崩壊を防止しています。

計画停電/輪番停電

計画停電または輪番停電とは、事前に電力会社から通知をおこなって送電を停止することです。

先ほど解説した系統崩壊を防ぐために、あえて電力の節約のために行われます。

大規模な自然災害発生後、または夏場・冬場などエアコンの使用が増加する時期などでおこなわれるケースが多いです。

電力消費過多

電力消費過多とは、簡単に解説すると自宅の契約アンペアを超えた電力を消費してしまうことです。

電子レンジやドライヤー、テレビなどの消費電力量が多い家電を一気に動かして、ブレーカーが落ちてしまったことはないでしょうか。

この現象が電力消費過多による停電です。

一般的にブレーカーを戻し、使用する家電量を調整すればすぐに停電は解消されますが、一時的にでも停電してしまうケースがあります。

電線のトラブル

電力会社は発電施設で発電した電力を送電ケーブルを通じて各家庭へ送っています。

しかし、稀に電柱・電線にトラブルが起きて停電が発生するケースも。

例えば電柱にカラスなどの鳥獣が巣作りをし、電線に枝などが接触して停電するケースが多いです。

電線トラブルによる停電を防止するため、日頃から電力会社も見回りをしたり、近隣住民からの通報を受け付けたりして電線トラブルによる停電を防止しています。

人為的な災害

人為的な災害が原因で停電するケースもあります。

電線や発電・送電施設に人為的なミス・事故が起きて送電できなくなるケースです。

例えば事故で電車が脱線し、電柱に激突して電線が断線してしまうこともあります。

また電車の電力供給のための架線がショートし、断線して電車自体が停止する事故も過去に起こりました。

電車への給電架線は高圧電流が流れているため、一定時間以上その架線付近で停止することは禁じられています。

しかし、運転士のオペレーションミスにより停車時間が長くなってしまい、ショートしたことが原因です。

準備しておくべき最低限の停電対策5つ

停電は自然災害、また人為的ミスによっても発生します。

マイホームを建てる際に太陽光発電設備を設置するか迷っている施主に対して、工務店側が最低限かつ非常に有効な停電対策として提案できるのが太陽光発電です。

身近に起こり得る停電に備えて、どのような準備をしておくべきなのかを太陽光発電設備の設置を含めて解説します。

太陽光発電による蓄電

自宅の屋根などに太陽光パネルを設置し、太陽光発電で得た電力を蓄電しておくことで、停電時も自宅の家電などを動かせます。

停電が起きると全ての家電製品が動かなくなり、冷蔵庫の食糧が腐ってしまったり、スマートフォンやラジオなどで情報を得られません。

しかし、太陽光発電をおこない蓄電しておけば、いざという時に太陽光発電の電力で家電が動かせます。

冷蔵庫内の食料を保管したり、災害時の情報収集ができるなど太陽光発電によるメリットは多いです。

家庭用バッテリー

災害用に家庭用バッテリーを購入しておくこともおすすめします。

家庭用バッテリーとは、スマホの充電やノートパソコンに数回充電できるような持ち運びできる充電器です。

自然災害などで停電した場合、電力がいつ復旧するかわかりません。

その際にスマホなどが使えないと、救助を呼んだり災害の状況について調べられなくなり不便です。

連絡手段としてスマホなどが動かせるように、持ち運びできる家庭用バッテリーは備えておきましょう。

防災グッズの準備

自然災害による停電の場合は、電力だけでなくほかのライフラインも停止してしまう可能性が高いです。

電力・水道・ガスなどのライフラインは一般的に3日間は復旧に要すると言われているため、3日分の食料や水、避難用のスリッパ、乾電池などを用意しておきましょう。

最近は防災意識の高まりにより、インターネット通販でも防災リュックが購入できます。家族1人につきひとつは防災リュックを購入しましょう。

カセットガスストーブ・ポータブル扇風機の準備

停電により空調機器も使えなくなった場合に備えて、カセットガスストーブの準備をしておくべきです。

カセットガスボンベを用いて周辺を温められます。

冬に停電して空調が効かないと、気温による体力低下など危険な状態になることもあるでしょう。

また、夏に停電が起きた際は熱中症の危険があるため、ポータブル扇風機を持っておくと便利です。

飲料水・保存食

停電に備えて、日頃から飲料水・保存食も用意しておきましょう。

自然災害が起きると電気だけでなく、水道も一緒に停止するケースが多いです。

飲み水が確保できないと命の危険にかかわるため、飲料水は3日分を基本として備蓄しておいてください。

また、オール電化の家に住んでいる方は停電により炊事ができません。冷凍食品の解凍もできないため、保存食の備蓄も必要です。

一般的に電気・水道・ガスの復旧には3日かかると言われているため、最低限でも3日を基準として飲料水・保存食を用意する習慣をつけるべきでしょう。

太陽光発電を利用すれば非常時に電気が利用可能

最低限の停電対策として先ほど紹介した「太陽光発電」ですが、さらに掘り下げて停電時にどのようなことができるかを解説します。

施主からの要望があった際に具体的に解説できるよう、太陽光発電によって停電が起きた際に何ができるかを知っておきましょう。

知人・家族への連絡・情報収集

停電が起きるとスマホやラジオ、テレビが使えなくなります。

太陽光発電設備があれば、日中に発電してスマホを充電し、知人や家族と連絡を取り合ったり、情報収集が可能です。

蓄電設備を用意しておけば、夜間でも蓄電した電力を用いてスマホなどの充電ができます。

災害時に欠かせない情報収集ができ、必要な行動をとりやすくなるため、太陽光設備を用いてスマホなどが動かせることは大きなメリットです。

冷蔵庫など調理家電の稼働

停電によって冷蔵庫、電子レンジも動かせなくなります。オール電化の場合は、IHコンロなども稼働しないため、調理も不可能です。

しかし、太陽光発電を利用していれば冷蔵庫などの調理家電が動くため、食料を腐らせることもありません。

仮に保存食がなくても自宅にある食料を使用できます。

災害時は衛生環境が悪化し、それによる病気になっても速やかに治療が受けられません。

太陽光設備があれば食料の衛生を保ち、調理をして栄養状態を保ちやすいでしょう。

外気温への対応

停電によってエアコンなどが使えなくなると、部屋の温度調整ができません。

夏は熱中症の危険があり、冬は外気温の低下による低体温症の危険があるでしょう。

自然災害はいつ起きるかわからず、ちょうど良い気候の時に起きるとは限りません。

太陽光設備と蓄電池を併用していれば日中だけでなく、夜間・雨天でもエアコンを動かして外気温に対応できます。

自宅で復旧の待機可能

太陽光発電設備があれば、最低限の家電が動かせるため、避難所へいかずに自宅で復旧待機ができます。

避難所は多くの人で混み合っており、近年では感染症への懸念もあるでしょう。

また慣れない避難所生活で、精神的なストレスを抱えてしまうケースも心配です。

太陽光設備があれば、自宅で最低限の家電を動かせるため避難所に行かずに自宅で周辺のライフラインや各種設備の復旧を待てます。

ストレスも最低限に抑え、災害下でも自宅に居られることは大きなメリットとしてアピールできるでしょう。

停電時は太陽光発電の自立運転モードを利用

停電が発生した場合は、太陽光発電を自立運転モードに切り替えることで太陽光発電の電力のみで自宅の家電を動かせます。

太陽光発電の自立モードの概要や自立運転モードで使える家電について工務店側も把握しておき、施主へ説明できるようにしておきましょう。

自立運転モードとは

太陽光発電の自立運転モードとは、太陽光設備で発電した電力を家庭内で使えるようにする機能です。

自宅の設備によって自立運転モードへの切り替え方は違いますが、自宅に設置されているパワーコンディショナーにて自立運転モードへの切り替えができます。

一般的な太陽光発電設備の自立運転モードへの切り替えは以下の手順です。

主電源のブレーカーを入れたままでは、ショートによる火災の危険があるため必ずブレーカーを落としてから自立運転モードへ切り替えます。

機器によって操作方法が違うため、自立運転モードを使用する際は必ず説明書をよく読んで操作してください。

太陽光発電の電力を用いれば停電時にも最低限の家電を稼働させることができ、復旧まで電気が使えずに生活が成り立たないことがなくなるでしょう。

自立運転モードで使用できる家電

太陽光発電の電力のみで全ての家電を動かせる訳ではありません。

自立運転モードで使用できる電力は、1,500Wまでです。

しかし、ワット数を聞いてもどの家電を稼働させてよいかわからないでしょう。

各家電の消費電力量は以下の通りとなり、1,500Wまでに抑えて必要最低限の家電を稼働させるようにしなければなりません。

スマホの充電は5〜15Wであるため、問題なく太陽光発電の自立運転モードを使って充電できます。

エアコンは消費電力が高いため、なるべく電力消費を抑えるように設定温度に気を使うなどして使用します。

命を守る最低限の家電が稼働できることは、太陽光発電の大きなアピールポイントです。

蓄電池との併用で夜間でも電気使用可能

太陽光発電は発電パネルに太陽光があたる日中しか使用できません。

しかし蓄電池を使用して、日中に発電した電力を貯めておけます。

蓄電した電力を夜間に使用すれば、夜間も家電が動かせるため便利です。

停電環境下で夜に電気が使えなくなると、料理などもできません。

しかし、太陽光発電と蓄電設備を併用すれば、昼に蓄電しておいた電力を放電し、夜にも電力が使えます。

また、災害時でなくとも蓄電エネルギーを電力会社に販売して利益を得たり、蓄電システムを用いて自宅の電気代削減も可能なことがメリットです。

太陽光発電は蓄電池との併用により、夜間も電力を使用できるようになり、また災害時にさまざまなメリットが得られる点がアピールポイントとなります。

太陽光発電は日常生活の省エネにも効果的

太陽光発電は災害時や停電時の対策としてだけでなく、日頃の省エネ対策にも有効な点もアピールできます。

太陽光設備と蓄電池は同時に設置すれば経済的メリットが得やすくなります。

初期費用はかかりますが太陽光設備補助金の利用もできる上、長期的に見れば電気代節約も可能です。

断熱効果の向上

太陽光発電の設置により、住宅の断熱性能も向上します。太陽光パネルは住宅の屋根に設置する設備です。

パネルの設置によって夏は直射日光が屋根にあたり、室内の温度が上がることを防止します。

また冬は屋根から室内の暖気が逃げづらくなるため、室内の空調効率が上がることもメリットです。

断熱性能が向上することで、さらなる省エネも目指せます。

電気代高騰への対応

経済産業省が発表した「 日本のエネルギー 2023年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」」によると、電気料金は徐々に高騰しています。

東日本大震災で原発稼働が停止した2014年から、2016年には一度原油価格が下がったことで安くなっていますが、全体を見れば高騰していることがわかります。

電気代が高騰する原因は原油価格の高騰、再生エネルギーの賦課金です。

2022年2月から始まった情勢悪化による発電燃料の高騰により、今後も電気料金は高騰することが予測されます。

再生エネルギーの賦課金とは、2012年に導入された再生エネルギーの固定価格買取コストのことです。

電力会社が再生エネルギーで発電された電力を固定価格で買い取ることを約束した制度であり、この買取コストは各家庭に再生エネルギー賦課金として分配されています。

再生エネルギーの設置需要が増えると、それだけ再生エネルギー賦課金が増えていきます。

上記2つの要因により、電気使用量が高騰していますが、太陽光発電を利用すれば自宅の電力をまかなえるばかりか、売却益も得ることが可能です。

太陽光発電設備の設置で電力を自宅で発電して電気代金を抑え、売却益も得られるため電気代高騰への対策となります。

まとめ

太陽光発電は、停電時の対策として非常に役立ちます。自然災害が多く、いつ停電が起きるかわからない日本では必須の設備ともいえるでしょう。

また、太陽光発電設備設置には補助金が利用できる上、電気料金の節約や売却益の獲得、電力高騰の対策にもなる点が大きなメリットです。

しかし「どのような太陽光発電システムを提案すれば良いかわからない」と、迷っている方もいるでしょう。

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太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。

またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。

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