場所によってはあまり発電量が見込めない場合もあり、また近年は固定買取価格も下落してきているため導入をためらっている方も少なくないのではないでしょうか。

結論からいうと、太陽光発電にはいくつかのデメリットがあるものの対策や解決策がないわけではありません。

むしろ近年は太陽光発電システムの発達やコストを抑えて太陽光発電を導入できるサービスの登場により、デメリットは抑えられてきているともいえます。

今回は太陽光発電のデメリットについて、5つのデメリットとそれぞれの対策・解決策を解説します。

デメリット1：初期費用がかかる

太陽光発電の最大のデメリットは、やはり一般的に100万円以上かかる初期費用の高さでしょう。

太陽光発電は節電や売電により費用が回収できる仕組みではあるものの、100万円以上の費用は簡単に出せるものではありません。

特に「日々の電気代を抑えたい」「生み出した電気を売って家計の足しにしたい」と考えている方からすれば、そのためにまず大きな費用がかかることは導入を見送る十分な理由となります。

初期費用のデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の3つがあげられます。

補助金を活用する

国や地方自治体から提供されている補助金を活用することで、太陽光発電の導入・設置にかかる費用を大幅に抑えられる可能性があります。

現在国からは「ZEH補助金」など一定の省エネ基準を満たした住宅を対象とした補助金制度が主に提供されていますが、太陽光発電単体の導入を対象としたものはない点に注意が必要です。

一方地方自治体からはさまざまな補助金が提供されており、中には最大40万円の補助金を交付する補助金制度もあるためコスト抑制に大いに役立つでしょう。

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ソーラーローンを活用する

地域などの条件により補助金交付を受けることが難しい場合、ソーラーローンで初期費用を調達するという手段もあります。

ソーラーローンとは太陽光発電の導入を対象として、1.5～3％程度の比較的低金利で融資が受けられるローンのことです。

ソーラーローンは三菱UFJ銀行やイオン銀行など大手金融機関のほか、オリコやジャックスといった信販会社からも提供されています。

0円太陽光による導入を検討する

補助金やローンのほかに、そもそも初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる0円太陽光というサービスも存在します。

設置費などの初期費用のほか、点検費用や清掃費用といったメンテナンス費用も必要ありません。

ただしサービスによっては「月額リース料金が必要」「売電ができない」といった制限つきのものもあるため、検討する場合は以下の記事で詳しいサービス内容やメリット・デメリットご確認下さい。

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デメリット2：発電は日照のある日中に限られる

自家発電がおこなえる太陽光発電ですが、発電は日照のある日中のみで雨天時や夜間には稼働できない点もデメリットの1つです。

天候や季節により発電量が安定しない可能性があるほか、太陽光発電のみでは停電時にも夜間は対応できません。

発電力が限定的であるデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

事前に発電量を把握しておく

太陽光により電力を発生させるという性質上どうしても安定的な発電が難しい太陽光発電ですが、気象データなどを利用することである程度発電量を予測することは可能です。

まずは発電量のシミュレーションをしっかりとおこない、「必要な発電量は得られるか」「どれほどの節電効果が得られるか」「どの程度の性能の太陽光パネルが必要か」といったことを確認しましょう。

蓄電システムを導入して電気使用を管理する

太陽光発電のみではどうしても安定的な発電は難しいですが、蓄電システムを導入すると発生した電力をたくわえて雨天時や夜間など好きなタイミングで利用できます。

蓄電池やV2Hといった蓄電システムの導入は節電効果の向上にもつながるほか補助金対象にもなりやすくなるため、導入を検討する余地は大いにあるでしょう。

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デメリット3：売電価格が下落してきている

売電収入が得られるというメリットの恩恵が小さくなってきたことも、これから太陽光発電を導入する上でのデメリットといえます。

FIT制度によりかつては1kWhあたり「42円」だった買取価格は2021年度には「19円」へと下落し、さらに2022年度は「17円」となる予定です。

特に、節電や売電により初期費用の回収をおこないたいと考えている方にとっては大きな問題でしょう。

売電価格の下落というデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

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蓄電システムを導入して自家消費に切り替える

売電価格は今後も下落していくことが予想されるため、太陽光発電の活用方法を売電主体から自己消費主体へと切り替えることが1つの対応策となります。

特にオール電化の家庭の場合、本来電気代やガス代がかかる部分を太陽光発電でまかなえるのであれば経済的に大きな効果といえるでしょう。

補助金や0円太陽光で初期費用を抑える

「初期費用回収のために売電が必要！」と考えている場合は、「デメリット1：初期費用がかかる」でお話したように補助金や0円太陽光によって初期費用自体を抑えてしまうことも手段の1つです。

FIT制度による固定買取価格は下落してきているものの「卒FIT買取サービス」なども登場してまだまだ売電自体は可能なため、初期費用自体を抑えてしまえばコスト・利益面での懸念も緩和できるでしょう。

デメリット4：定期的なメンテナンスが必要

定期的なメンテナンスが必要であることも太陽光発電のデメリットの1つです。

住宅用太陽光発電の定期メンテナンスは2017年の改正FIT法により義務づけられているため、必ずおこなわなければなりません。

定期メンテナンスの必要性というデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

メンテナンスコストを把握しておく

「想定外にコストがかかった！」とならないために、あらかじめメンテナンスにかかる費用や頻度を把握しておくことが重要です。

定期メンテナンスの頻度については法律で定められていませんが、4年に1度2万円程度のメンテナンスコストが発生すると考えておきましょう。

0円太陽光を活用する

0円太陽光を活用して、初期費用とともにメンテナンスコストも無料にしてしまうことも対応策の1つです。

ただし「0円太陽光による導入を検討する」でもご紹介したようにしっかりと仕組みなどを把握する必要があるため、ぜひ一度以下の記事をご確認ください。

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デメリット5：設置が適していない場合がある

設置個所によっては十分な発電量が得られない点もデメリットの1つです。

また、反射光により近隣住宅との間でトラブルになってしまう可能性もあります。

設置が適していない場合があるというデメリットを可能な限り抑える対策・解決策としては、以下の2つがあげられます。

設置個所の調査を依頼する

太陽光発電の設置に適しているかどうかを確認するためには、「十分な発電量が得られるか」「反射光などのトラブルは起きないか」といった調査を依頼しましょう。

「事前に発電量を把握しておく」でお話した発電量シミュレーションでも類似の確認は可能ですが、やはり専門の業者に現地を診てもらう方が設置後のトラブルなどを確実に避けられます。

発電効率が高い太陽光発電を導入する

予算にある程度の余裕がある場合は、発電効率が高い太陽光発電設備を導入することも1つの手段です。

日照量が少ない地域であっても、太陽光パネル自体の性能が高ければ十分な発電がおこなえる可能性があります。

まとめ

今回は太陽光発電のデメリットについて、5つのデメリットとそれぞれの対策・解決策を解説しました。

今回お話したように太陽光発電のデメリットにはいくつかの対策がありますが、中でも0円太陽光や0円蓄電池の活用は非常に有効な手段です。

コスト面だけでなく雨天・夜間など使用上の制限も解消するため、訴求力アップにも貢献するでしょう。

近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。

電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。

また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。

何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。