イニシャルコストなどの問題から見送られる方も多い住宅への太陽光発電導入ですが、0円太陽光とは文字通りそういったコストをかけずに太陽光発電を導入できるサービスのことです。

今回は0円太陽光について、その仕組みから種類、施主にとってのメリットや注意点まで解説します。

0円太陽光（0円ソーラー）とは

0円太陽光(0円ソーラー)とは、設置費やメンテナンス費などのコストをかけずに太陽光発電が導入できるサービスのことです。

太陽光発電の導入には100万円以上のイニシャルコストに加えて点検費用や清掃費用といったランニングコストがかかりますが、0円太陽光では文字通りそれらのコストを0円に抑えることができます。

ここではまず、0円太陽光の基本的な仕組みやサービスの主な種類について解説します。

0円設置の仕組み

太陽光発電の0円設置は、事業者が住宅に太陽光発電の設置を行う代わりに発生する電力や設備の料金を得るという仕組みです。

事業者は電気料金やリース料金などを住宅所有者から継続的に得ることで設置費を回収したり収益を生み出したりできるため、このような仕組みが成り立っています。

こうした料金の支払いが発生する契約の期間は10年程度となっていますが、契約期間満了後は住宅所有者に譲渡されることが一般的です。

住宅所有者は継続的な支払いが発生するほかサービスによっては余剰電力の売電ができないといったデメリットもありますが、一般的に100万円以上する設置費が必要なく、また契約期間満了後は自由に太陽光発電システムを利用できる点は大きなメリットといえるでしょう。

種類

0円太陽光にはいくつかの種類があり、サービスによって事業者に支払う料金や余剰電力の取り扱いなどが異なります。

0円太陽光の主な種類としては、以下の3つがあげられます。

電力販売

電力販売とは、0円で太陽光発電を設置する代わりに使用した電力量分を事業者に支払うというサービスです。

発生した電力は事業者のものという扱いであるため、住宅所有者は事業者へ電気料金を支払う必要があり、また余剰電力の売電に関しても事業者が行います。

設置費回収のため電気料金の支払いを伴う契約期間は10年程度となっていますが、電気は一般的な電力会社のものと比べると格安で利用できる上、メンテナンス費も負担する必要がありません。
また契約期間満了後は太陽光発電設備が譲渡されるため、売電を含め自由に太陽光発電を利用できます。

リース

リースとは、0円で太陽光発電を設置する代わりにリース料金を事業者に支払うというサービスです。

電力販売と同じく契約期間は一般的に10年程度ですが、あくまでも支払いはリース料金であり発生した電力は住宅所有者のものという扱いとなります。
このため使用電力料金を事業者などに支払う必要はなく、また余剰電力の売電も行えます。

契約期間満了後に太陽光発電設備が住宅所有者に譲渡される点も電力販売と同様ですが、電力消費量にかかわらず一定のリース料金を支払い続けなければならないためコストが大きくなってしまう可能性がある点には注意が必要です。
例えば、電力消費が大きい場合や日照時間・時期などにより電力生産が小さい場合はリース料金の支払いが大きくなってしまう可能性があります。

屋根借り

屋根借りとは、事業者に屋根を貸し出すことで0円で太陽光発電を設置しながら賃料を受け取るサービスのことです。

住宅所有者は事業者から継続的に賃料を受け取ることができますが、あくまでも太陽光発電を設置する場所(屋根)を貸し出しているだけの立場であり生産された電力についてはすべて事業者のものという取り扱いとなります。
このため住宅所有者は太陽光発電によって生産された電力は利用できず、電力の売電もできません。

またほかのサービスと異なり契約期間満了後も太陽光発電設備は住宅所有者に譲渡されず、途中で太陽光発電設備を購入したいと思ったり屋根のリフォームを行いたいと思ったりしてもできない点には注意が必要です。

施主側のメリット

住宅所有者にとっても事業者にとってもメリットがある0円太陽光ですが、施主におすすめする際には具体的なメリットをはっきりと説明する必要があります。

施主が実感できる0円太陽光の具体的なメリットとして、以下の6つを押さえておきましょう。

初期費用とメンテナンス費用が無料

何といっても最大メリットとしては、初期費用とメンテナンス費用という大きなコストが無料、0円となる点です。

環境省が2019年に実施したアンケート「太陽光発電設備の導入意向に関するアンケート調査結果概要」によると「太陽光発電設備の導入を希望しない最も強い理由」の第1は、『導入費用が高いため』というものでした。

太陽光発電に伴う主なコストが抑えられる点は、施主にとって大きなメリットといえるでしょう。

太陽光発電システムをもらえる

電気契約やリース契約などの契約期間満了後に、太陽光発電設備が無料でもらえる点も大きなメリットといえます。

契約期間中はサービスの種類によって売電ができないなどの制約がありますが、契約期間満了後は太陽光発電を自由に活用しその恩恵を最大限受けることができます。

電気代が安くなる

太陽光発電を導入すると電気代が安くなることは当然ですが、電力販売で事業者に電気代を支払う場合でも一般的な電力会社よりも格安で電気を利用できます。

サービスやエリアによって異なりますが、契約期間中であっても従来の電気代と比べると年間5,000円～10,000円程度お得に利用できるとされています。
【参考】Looop電気　太陽光発電設備が0円で設置できるLooop未来発電とは？
　　　　京セラ関電エナジー合同会社　「ちゃんとGood！サービス」

住宅ローンの審査に影響しない

イニシャルコストが0円となることで住宅ローンの審査に影響を与えない点もメリットといえます。

通常太陽光発電を導入しようとすると住宅全体の価格も大きくなるため住宅ローンの審査が厳しくなりがちですが、イニシャルコストを0円に抑えることでそうしたリスクなく太陽光発電が導入できます。

災害時に役立つ

太陽光発電を導入しておくと、台風や地震などの自然災害によって電力供給が止まった場合にも対応できます。

太陽光パネルのみであれば昼間における対応のみとなりますが、蓄電池設置などの停電対策を含むサービスであれば夜間における対応も可能です。

自治体から補助金をもらえる

住宅への太陽光発電設置は義務化が検討されていることもあり、自治体からの補助金がもらえる可能性があります。

例えば神奈川県では0円太陽光について大々的に宣伝を行っており、また「太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助」という補助事業を展開しています。
【参考】神奈川県　0円ソーラー

関連記事太陽光発電設置が義務化？その背景と方針、現状や課題まで解説！

2021.12.242025.04.18

0円太陽光（0円ソーラー）の注意点

非常にメリットの多い0円太陽光ですが、利用条件や注意点など、しっかりと施主に説明・確認しなければならない点もいくつかあります。

0円太陽光の注意点として、以下の3つを押さえておきましょう。

利用条件

0円太陽光の利用するためには、以下のような一定の条件を満たしている必要があります。

サービスによるものの契約者が70歳以上の場合や屋根が陸屋根(平らな屋根)の場合は利用できないといったことがあるため、事前にしっかりと利用条件について確認しておく必要があります。

方位による発電量の差

住宅の屋根の向きによっては、太陽光発電を最大限活用できないという点も認識しておかなければなりません。

太陽光発電の発電量としては、屋根が南向きの場合を100％とすると東向き・西向きが83％程度、北向きが62％程度となります。
【参考】太陽光発電協会　よくあるご質問「設置方位や設置角度の影響はありますか？」

屋根の向き・方位によっては十分にメリットを享受できないということも考えられるため、この点も把握しておくことが必要です。

反射光

太陽光パネルからの反射光によって、周辺住宅とトラブルになる可能性がある点にも注意が必要です。

反射光によるトラブルのリスクは太陽光パネルを北面に設置した場合がほとんどですが、周辺住宅との位置関係なども事前に考慮しておく必要があるでしょう。

まとめ

今回は0円太陽光について、その仕組みから種類、施主にとってのメリットや注意点まで解説しました。

主なコストを0円に抑えながら電気代の削減をはじめとした太陽光発電のメリットを享受できるという優れたサービスですが、適さない利用環境などの注意点があるほか夜間や災害時における対応にどうしても不安が残る点には注意が必要です。

建築現場博士がおすすめする0円太陽光サービスは、0円で太陽光設置と災害対策ができる「ダブルZERO」です。

HV車・PHV車・EV車といったエコカーから家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、太陽光導入と災害時対策の両方を初期費用0円で実現しています。

災害対策までしっかりと行えるため施主への提案も行いやすく、また初期費用が0円であるためさまざまな形での提案ができるでしょう。

例えば、太陽光発電予算をカットして住宅予算を抑えたりほかの住宅設備に投資を行ったりするほか、ウッドショックなどの予算値上げに対してサービスとしてダブルZEROを提案するなど、さまざまなアプローチが可能です。

ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
従来の0円太陽光のメリットを活かしつつ欠けていた部分をしっかりとカバーしたサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。