建築業界に適したソフトを導入すれば、人手不足・長時間労働・技術継承などの業界内の課題を解消できます。

今回はメリット・デメリットを含め、16種のおすすめソフトを紹介します。

建築業に最適な見積りソフトとは

見積りソフトは、自動で見積り書を作成できるソフトウェアです。

項目や金額を入力するだけで、誰にでも簡単な見積りを作成できます。

全業界に共通して使えるソフトが登場していますが、業界ごとの事情に即しておらず、機能面で使いにくくなることも。

そこで、業界に特化したソフトを選ぶと利便性は高まります。

つまり建築業に最適な見積りソフトを選ぶなら、建築業向けのソフトを選ぶべきです。

とりわけ、時間効率・生産性の向上に貢献するソフトを選ぶことをおすすめします。

通常の見積りソフトと建築業向けの違い

通常の見積りソフトと建築業向けの違いは、主に以下の5つがあげられます。

建築業に特化した機能が多数搭載されているため、工事の見積りには建築業向けの見積りソフトを利用しましょう。

階層見積りに対応している

建築業向け見積りソフトの特徴的な機能の1つに、階層見積りへの対応があります。

建築工事では、工事全体を複数の工程や作業単位に分けて管理しなければなりません。

通常の見積りソフトでは上記のような分割管理が難しいですが、建築業向けソフトは階層構造を採用して工程ごとの見積りが可能です。

例えば、大規模工事であれば「基礎工事」「構造工事」「仕上げ工事」といった段階に分け、各項目の詳細を記録できます。

工事の階層的な管理が可能であるため、「どの部分にどれだけの費用がかかるのか」を明確に把握でき、コストの無駄を防ぎます。

また、階層を視覚的に整理して、担当者間の情報共有がスムーズになる点もメリットです。

過去の工事の見積りを再利用できる

建築業向け見積りソフトでは、過去の工事データを活用して新たな見積りを作成する機能が搭載されています。

似たような工事が発生した際、過去の見積りをテンプレートとして再利用できるため、見積り作成時間を大幅に短縮できます。

例えば、過去に行った住宅リフォームのデータを基に、同じ規模の新しい案件に合わせた調整が可能です。

過去の見積りを再利用できる機能により、同じ作業を繰り返す手間を減らして正確な見積りが実現します。

また、過去のデータと比較すれば、コスト変動や改善点の分析も可能で、より効率的で戦略的な見積り作成ができます。

原価管理に対応している

建築業界では原価管理がプロジェクト成功の鍵で、建築業向け見積りソフトは原価管理機能を備えています。

材料費・人件費・設備費などプロジェクトの各要素の原価を細かく記録し、コストの実績と予算の比較が可能です。

例えば、プロジェクトの進捗に応じて原価の増減をリアルタイムで確認し、必要に応じて調整をおこなえます。

原価管理機能で無駄な支出を防ぎ、利益率の向上につなげられるうえ、過去データを基に次回のプロジェクトでのコスト見積りの精度を高められます。

関連記事【2026年】建設業でおすすめの原価管理ソフト11社を徹底比較！選び方や脱エクセルすべき理由

2024.11.012025.03.06

実行予算の作成機能がある

建築業向け見積りソフトでは、見積りから実行予算を作成する機能が搭載されています。

見積り段階で算出したコストを基に、実際のプロジェクトに適用する予算を細かく設定でき、計画と実際のギャップを最小限に抑えられます。

例えば、見積り時には材料費が安価に見積もられていたとしても、市場価格の変動を考慮した実行予算を立てて不測の出費を防ぐことが可能です。

また、実行予算は工程ごとに分けて管理できるため、プロジェクト全体のコスト管理が容易になります。

関連記事実行予算とは？作成手順や赤字を出さない作り方を解説！

2021.10.272024.06.20

専用のテンプレートが用意されている

建築業向け見積りソフトには、建築業界に特化した専用テンプレートが数多く用意されています。

テンプレートは一般的な工事の種類や工程に基づいて設計されており、初めてのプロジェクトでも効率的に見積りを作成できます。

例えば、新築工事・リフォーム工事・解体工事など各工事に適したフォーマットが用意されています。

豊富なテンプレートにより、見積り作成時に必要な項目を漏れなく記載でき、プロセスの抜け漏れを防げる点がメリットです。

また、テンプレートはカスタマイズ可能なものが多く、各工事の特性に応じて柔軟に調整できます。

見積りソフト導入のメリット

見積りソフトを導入することで、建築業の現場や事務業務は大きく効率化されます。特に「時間の短縮」「ミスの防止」「過去データの活用」といった3つの視点から、その導入効果は非常に高く、ベテランに依存しがちな業務の属人化も解消できます。ここでは、その具体的なメリットをご紹介します。

時間を短縮できる

見積りソフトは、材料や単価を入力するだけで自動的に合計金額を算出できるため、作業時間を大幅に短縮できます。紙やエクセルでの作業と比べ、入力・修正・印刷が一括で管理できるため、残業削減にも直結します。テンプレート機能を活用すれば、定型的な見積書はわずか数分で作成可能です。

見積書作成時のミスを防止できる

従来の手作業による見積書では、計算ミスや入力漏れが発生しやすく、トラブルの原因となっていました。見積りソフトでは、事前に設定されたマスターデータや単価情報をもとに自動計算されるため、人的ミスを大幅に削減可能です。チェック機能や入力ガイド付きのソフトもあり、安心して業務を進められます。

過去データの分析が可能

過去に作成した見積書データを蓄積・再利用できるのも、見積りソフトの大きな魅力です。似た案件が発生した際、過去の見積書を参考にすることで、見積作成の手間が減り、精度も向上します。また、工事ごとのコスト変動や傾向を分析することもでき、将来の見積りや経営判断に役立てられます。

建築業者が見積りソフトで解消できる課題

見積りソフトは、建築業が懸念する3課題の解消を期待できます。

3課題は、お互いにマイナスの影響を与え合う関係にあるといえます。

人手不足

国土交通省の資料によると、2021年時点で60歳以上の建設技術者は全体の4分の1を占めていると発表がありました。
【参考】最近の建設業をめぐる状況について P6-国土交通省

多くの技術者が10年以内に退職する可能性が高く、人手不足は現状よりも加速していくことが見込まれます。

正確な見積書を作成するためには、豊富な経験や知識がないと難しいです。

そのため、一部のベテラン社員に見積書の作成業務が集中していると悩んでいる方は多いでしょう。

見積りソフトを活用すると、積算データや同規模の似たような案件の見積りデータの流用が可能なため、経験の浅い方だっても精度の高い見積書が作成できます。

長時間労働

2024年4月から長時間労働の上限規制が始まります。

建築業界は、以前から人手不足と相まって長時間労働が問題視されていました。

2024年4月からは従業員一人でも決められた労働時間以上働いてしまうと、経営者や雇用主が罰せられる可能性があります。

そのため対策が急務と言えるでしょう。

見積りソフトを活用すると、効率的に見積書を作成できるため長時間労働を抑制できます。

関連記事【2024年適用】36協定とは？建設業が注意すべき点と対策方法

2024.03.252024.10.01

技術継承

先述したように、10年以内に熟練技術者がまとまって退職する見込みで、経験の浅い方が見積り業務を担う会社が増えていきます。

精度の高い見積書を作成するためには、ベテラン技術者から経験の浅い技術者への技術移転が急務です。

見積りソフト活用のデメリット

見積りソフトは、作成者の経験値に少なからず影響を受けます。

特にリフォームは新築戸建てと異なり、住宅の築年数や立地、間取りなどの条件がバラバラです。

条件を踏まえた適切な見積り設定をしなければ、クレームにつながる可能性もあります。

作成者が経験の浅い営業担当なら、上司のチェック機能を設定したほうがいいかもしれません。

建築業向け見積りソフトの選び方

初めて見積りソフトを導入する方のために、簡単にソフト選びのポイントを解説します。

操作性は良いか

見積りソフトに限らず、新しいソフトを導入する際は操作性を重視してください。

操作性が良ければ作業効率が上がり、導入効果を実感しやすいでしょう。

反対に、操作性が悪いと社内にソフトの使用自体が浸透せず、導入しただけに終わってしまいます。

既存ソフトと操作が類似している、実際に営業担当などに触ってもらい、操作しやすいか確かめる機会を作るようにしてください。

自社工事の種類に適合しているか

見積りソフトを選ぶ際は、自社工事の種類に適合したソフトを選びましょう。

建築業向けと銘打ってあっても、新築工事と内装工事、公共工事と民間工事では見積書の構造や登録する資材の種類等も違うはずです。

自社が請け負う工事の種類に合わせて、適切な見積りソフトを選びましょう。

クラウドかオンプレミスか

建築業向け見積りソフトには、大きく分けて以下の2種類があります。

最近メジャーになっているクラウド型は、オンラインの仮想空間にインストールされたソフトウェアを利用するため、自社サーバーにソフトをダウンロードする必要がありません。

そのため、最低限のカスタマイズさえ済ませれば導入まで1週間程度など、短期で使い始められます。

さらに、データの保管も全てクラウド上になされるため、データ共有性が非常に良い点が特徴です。

建築業は営業や現場へ出る機会も多いため、社外から見積書を確認する機会も多いでしょう。

クラウド型のシステムであれば、社外にいても見積書を確認、修正、承認できて便利です。

反対にオンプレミス型は、自社サーバーにソフトウェアをダウンロードして使用します。

社内ネットワークでのみシステムが起動するため、セキュリティ面での安心感があります。

一方で社外からデータを確認する際はVPN（インターネット上に仮想の専用回線を作成して、データをやり取りする方法）を使ってアクセスが必要など、情報の共有性には優れていません。

ただし、自社サーバーにソフトウェアをインストールする性質上、自由なカスタマイズが可能です。

補足として、クラウド型ソフトもセキュリティは万全な体制が取られており、データ流出のリスクはかなり低いです。

使い勝手を考えて、クラウドとオンプレミスを選ぶと良いでしょう。

既存の見積データを連携できるか

既存の見積りデータを取り込み、再利用できる見積りソフトを選びましょう。

エクセルやcsvで過去の見積りを取り込めば、ソフト上で過去の現場を参考に見積もりを作成できるため、見積り作成にかかる時間を圧倒的に短縮できます。

見積りソフトを選ぶ際は、外部からのインポート機能の有無を確かめましょう。

コストは見合っているか

見積りソフトの導入コストは、初期費用だけでなく月額料金やサポート費用も含めて検討が必要です。しかし、日々の残業時間削減や、ベテランに依存しない体制づくりができると考えれば、その費用は「投資」と言えるでしょう。たとえば、月数万円のソフトでも、業務の効率化やヒューマンエラーの削減により、短期間で元が取れるケースも少なくありません。費用対効果を見極めながら、自社の業務改善に本当に役立つかを見て判断しましょう。

無料のデモシステムや体験期間が設けられているか

評判の良い見積りソフトでも、実際に使ってみなければ自社にとって最適か分かりません。

そのため、無料のデモシステムの提供、または体験期間を設けているソフトで使い勝手を確かめてから導入を決めましょう。

特にホームページに記載がない場合は、問い合わせ時にデモを使えないか相談してみてください。

セキュリティ対策がされているか

建築業向け見積りソフトを選ぶときは、セキュリティ対策の有無をチェックすることが大切です。

見積書は機密文書となっているため、社外に情報が漏れると取引先とトラブルが発生する可能性も高いです。

セキュリティ対策がされているソフトを導入することで、重要な情報を保護しながら取引を進められるようになります。

ただし、全ての製品がセキュリティ対策を公開しているわけではないため、公式サイトに記載されている電話番号から一度問い合わせてみるようにしましょう。

見積りソフトのタイプ

見積りソフトには、用途や業務範囲に応じたさまざまなタイプがあります。工務店の業務内容や目的に合ったソフトを選ぶことで、業務効率や収益性の向上が期待できます。

見積書作成専用タイプ

このタイプは、設計図や仕様書をもとに「迅速かつ正確に見積書を作成する」ことに特化しています。操作画面がシンプルで、材料や数量を入力すれば、登録されたマスターデータから自動計算されるのが特徴。テンプレート機能や過去見積データの流用もでき、営業現場や短納期対応に強みを発揮します。小規模な工務店や一人親方にも導入しやすく、初期費用や操作負担が比較的少ないのが魅力です。

原価管理機能が充実したタイプ

このタイプは、単なる見積作成にとどまらず、「実行予算」や「原価の見える化」までをサポートする高機能ソフトです。見積段階で想定したコストと、発注・仕入・支払処理など実際の支出とを比較し、黒字・赤字の要因を分析できます。特に資金繰りや収益改善を重視する経営層に好まれ、予算超過の予防策として有効です。社内の複数担当者でデータ共有しながら、進行中の工事原価をリアルタイムで管理できます。

工務店のためのオールインワンタイプ

こちらは「見積作成＋原価管理＋顧客・案件管理＋請求・入金管理」など、工務店に必要な業務全般をカバーしたオールインワン型です。工事の進行状況、顧客とのやり取り、帳票出力、アフター対応まで一気通貫で管理できるため、業務の属人化を防ぎつつ、経営の可視化が可能になります。中堅以上の工務店や業務フローの再構築を図りたい企業におすすめで、長期的な成長を見据えた投資価値があります。

おすすめ見積りソフト16選

建築業向けソフトを下記16種を紹介します。

製品名

AnyONE

Anymore

建築みつも郎17

みつもり主任

kensuke Neo

せきさん係長

使えるくらうど工事台帳V3

見積WING

見積Goo！2021

Cost Navi Pro

建築見積システム 見積革命

アイピア

Misoca

楽王

Goolip

サクミル

評価

(4.5 / 5.0)

(4.5 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(3.0 / 5.0)

(3.5 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(3.5 / 5.0)

(2,5 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(4 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(3 / 5.0)

(2.5 / 5.0)

(3.5 / 5.0)

料金

お問い合わせ

¥15,000〜 / 月

本体価格80,000円

お問い合わせ

お問い合わせ

お問い合わせ

お問い合わせ

お問い合わせ

88,000円～

お問い合わせ

お問い合わせ

・初期費用12万円~51万円 ・最低月額利用料金1万円~3万円 ・ユーザー追加2,000円/1ユーザー

0円～114000円

8,800円/月〜

550円/月〜

・初期費用：0円 ・月額費用：4,000円〜

デモ

無料体験デモ

1ヶ月無料

あり

掲載なし

掲載なし

30日間ソフト代金全額保証

掲載なし

掲載なし

無料オンライン体験

掲載なし

掲載なし

無料体験デモ

掲載なし

無料体験デモ

無料体験デモ

無料トライアル2ヶ月

基本機能数

8

17

7

9

4

8

14

6

7

7

4

18

8

5

7

9

スマホアプリ

あり

あり

掲載なし

掲載なし

なし

掲載なし

なし

なし

掲載なし

なし

なし

なし (スマホからの使用は可能)

掲載なし

掲載なし

掲載なし

あり

他ソフトとの連携

あり (エクセルやCSV形式データの引き継ぎも可能)

LINE/LINE WORKS連携

エクセルへのデータ出力

エクセル・PDF出力

エクセルからデータを取り込み可能

掲載なし

なし

エクセルの単価マスタを取り込み

掲載なし

CADソフトとの連動 エクセルでの出力

掲載なし

あり

掲載なし

掲載なし

掲載なし

あり

オプション カスタマイズ

・各種帳票カスタマイズ ・エクセル修正レクチャー

要問い合わせ

あり

掲載なし

あり

あり

掲載なし

あり

掲載なし

掲載なし

掲載なし

カスタマイズ可能 (別途有償対応)

掲載なし

カスタマイズ可能

あり

カスタマイズ可能

アフターサポート

・無料ヘルプデスク ・バージョンアップ(自動配信) ・オンライン打ち合わせ ・追加講習

専任サポート

掲載なし

公式サイトでの案内

リモートサポート 最新OS対応や定期的なバージョンアップ

・30日間の返品保証 ・電話 ・メール

掲載なし

掲載なし

リモートサポート

お問い合わせ窓口

システムアドバイザーによる運用サポート

・メール/電話 ・動画マニュアル ・リモート研修

・電話 ・メール ・チャット ・画面共有

・メール ・電話 ・リモート機能による遠隔操作

・Web会議（予約制）

・操作説明会 ・活用法の提案 ・カスタマイズ代行作業

AnyOne（エニワン）

AnyOne（エニワン）は建材販売会社が現場の声を集めて開発したソフトです。
見積り作成から顧客管理、工事施工管理、入出金管理、アフター管理まで多岐にわたる機能を備えています。

業務に必要なあらゆる情報をシステム上にまとめ、「情報が担当者に偏る」「報連相に時間がかかる」といった課題を一挙に解決可能です。

導入実績は全国3,300社以上、顧客継続率は99.4％を誇ります。

専任スタッフが導入前に企業の課題をヒアリングし、解決につながるようなサポートを受けられます。

『AnyONE』について詳しく知りたい方は、機能や口コミ・評判について解説した記事をご確認ください。

Anymore施工管理

Anymore施工管理は、中小施工会社のための施工管理アプリです。

現場の「使いやすさ」を徹底的に追求し、多くの現場が抱える「Excel・LINE・紙で情報がバラバラ」「報告書作成で残業が減らない」「高機能すぎて職人が使いこなせない」といった切実な悩みを解決します。

現場のあらゆる業務をカバーする17の標準機能

Anymore施工管理には、現場管理から経営支援まで、建設業に必要な17の機能がすべて集約されています。

LINE連携機能により、職人とスムーズに情報共有ができる点は大きな強みです。

また、「施工管理アプリは高額で手が出ない」というイメージを覆す利用料金15,000円〜/月という料金体系も魅力の一つ。

情報の集約と残業削減を低コストで実現したい企業にとって、まず検討すべき一択と言えるでしょう。

建築みつも郎17

大規模工事に対応できる見積りソフトです。6段まで階層化し、約3,000ページの見積り書を作成できます。

宛名マスタを6万件保存・管理したり、名称マスタの一括登録・複数マスタを切り替えることも可能です。
名称マスタに歩掛率を登録して、労務費・消耗品・運搬費などの集計も可能です。

見積りに関わる細かな機能を有す点が特長といえます。

『建築みつも郎17』について詳しく知りたい方は、機能や口コミ・評判について解説した記事をご確認ください。

みつもり主任

見積書を簡単な操作で作成できるソフトです。
請求書・実行予算書・物件利益計算書・工事請負契約書・注文書などのさまざまな書類をつくれます。

「カタらぼリンク機能」を使うと、見積書にカタログなどの写真を挿入し、よりビジュアルに訴求する見積書を作成できます。

予算管理をおこなう「よさん主任」もサービスとして提供中です。

詳しく『みつもり主任』の機能について知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

Kensuke Neo

売上高5〜100億円規模の地方ゼネコンで、導入実績No.1（導入社数1,000社以上）を誇る見積りソフト。
エクセルのような操作感で、リフォームから大規模工事まで幅広く対応します。

過去の見積りデータをコピーしたり、エクセルからデータを取り込むことも可能です。

また仕上積算ソフト「Neo仕上」と連携し、JW_CADのデータから積算結果を移行できます。

詳しく『Kensuke Neo』の機能について知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

せきさん係長

積算の手間を大幅に大幅に削減できるソフトです。

たとえば、30坪なら30分ほどでの積算が可能となります。

積算の精度にこわだり、20万棟の積算実績を有します。
独自の積算基準書を搭載し、リフォーム積算に特化しています。

使えるくらうど建築見積V2

その名の通り、クラウドを介しての見積り作成・管理ができるソフトです。
エンターキーやドラッグ＆ドロップで操作しやすく、簡単に見積書を作成できます。

明細を階層化したり、単価をまとめて修正するといった機能も備えています。

『使えるくらうど建築見積V2』について詳しく知りたい方は、機能や口コミ・評判について解説した記事をご確認ください。

見積WING

工務店やリフォーム会社、総合建設会社などで活用される見積りソフトです。

操作画面はエクセルに似ています。
見積書・請求書のフォームサンプルもそろっていて便利です。

内訳明細書・代価表などの作成、予算金額や粗利益の計算もできます。

見積Goo！2021

戸建て住宅の設備工事や、官公庁工事の下請工事などに適した見積りソフトです。

あからじめ単価が登録されており、材料・数量の入力だけで見積書をスムーズにつくれます。
また官庁基準の複合単価や主要材料のデータを搭載しています。

物件ごとに見積書をファイルとしてデータ保存することも可能です。

Cost Navi Pro

歩掛や坪単価ではなく、建物の構造（建築数量積算基準）に基づく精度の高い概算を実現する見積りソフト。

一式ではなく工種別・部分部の内訳明細を出力し、施主に算出の根拠をはっきりと示すことが可能です。

操作もしやすく、一般的な建物かつシングルラインの図面なら1時間で見積りを作成できます。

建築見積システム 見積革命

見積り作成のほか、実行予算作成や発注先管理をおこなえるソフトです。

実行金額と見積金額を比べ、見積書・実行予算書を作成できます。

見積書で発注先を指定することで、管理用の資料を作成可能です。

アイピア

見積り作成に限らず、建築業務全般をカバーするソフトです。
工事関わる営業・事務・経理・管理者などの業務効率をアップします。

サポート体制が充実しており、操作に慣れるまで研修を活用できます。

『アイピア』について詳しく知りたい方は、機能や口コミ・評判について解説した記事をご確認ください。

Misoca

Misoca（みそか） は、建設業に限らずどの業界にも通用する見積りソフトです。
入力項目にしたがって必要な情報を入力するだけで請求書を作成できます。

郵送やメール送付をクリック一つで完了できます。

不明点は、チャット・電話・メールでサポートデスクに相談可能です（※有償プランのみ）。

楽王

楽王は、アークシステム株式会社が提供する建築積算ソフトで、20年以上の実績を持ちます。

企業の規模やニーズに合わせて選べる複数のモデルが用意されており、初めて専用ソフトを導入する企業から複数人で積算見積りを行う企業まで、幅広く対応しています。

さらに、使い慣れた表計算ソフトの操作性を取り入れており、初心者でも簡単に操作できる点が魅力です。

見積コピー機能やオートコンプリート機能、集計機能など多彩な機能を備えており、業務の効率化と正確性の向上に寄与します。

価格は月額8,800円（税込）からで導入しやすく、続けやすい価格設定となっています。

Goolip

Goolip（グーリップ）は、KLASS株式会社が提供する建築業界向けの請求書作成・見積発行・販売管理クラウドツールです。

月額550円（税込）から利用可能な手頃な価格設定でシンプルな機能により、どのような企業でもすぐに導入できます。

クラウド型のため、パソコンとインターネット環境があれば場所を選ばずに利用可能な点が魅力です。

案件単位での管理が可能で見積書から請求書までの伝票を一元管理できる上、原価管理機能を備えており、材料費・作業費・その他経費を分類して整理できます。

価格プランは複数あり、ミニマムプランは月額550円（税込）から利用でき、必要に応じて上位プランへのアップグレードも可能です。

サクミル

サクミルは、月額4,000円で利用できる現場管理アプリです。

30人分のアカウントを利用できるため、担当者だけでなく社内スタッフ全体で活用することが可能です。

シンプルで使いやすい設計となっており、初心者でも直感的に操作できます。

見積書作成機能だけでなく、顧客管理や案件進捗管理、ファイル管理など幅広い機能が搭載されています。

初期費用やサポート費用、機能アップデートなど全て無料なので、コストパフォーマンスに優れたソフトを導入したい企業におすすめです。

無料で使える建築見積りソフト

費用をどうしても抑えたいという方のために、無料で使える建築見積りソフトを2つ厳選しました。

フリーウェアの使用にはリスクもあるため、よく検討してから使用してください。

KENSEKI

KENSEKIは内装工事の積算に利用できるフリーソフトです。

床や腰壁、壁や天井、巾木の数量の数量を算出できます。

ソフト作成者のコメントによると木造住宅の積算に特におすすめで、対応できる室数の上限は60室、仕上げ材は60種類まで登録が可能です。

積算助っ人

積算助っ人はワープロのように積算ができるソフトです。

グループで積算項目を分類でき、建築業種を選ばずに使用できる点がメリットです。

また、材料データを簡単に入力できるため、幅広い工事に対応しています。

建築業向け見積りソフトでよくある質問

建築業向け見積りソフトでよくある質問として、以下の2つがあげられます。

建築業向け見積りソフトに関して疑問点がある場合は、上記質問への回答を参考にしてください。

建築業の見積もりの仕方は？

建築業の見積もりは、一般的に以下の流れで作成されます。

見積書には工事の内訳や条件、工期などの詳細情報を明確に記載し、発注者との認識のズレを防ぐことが求められます。

また、見積もりソフトの活用により、効率的かつ正確な見積もり作成が可能です。

建築業の現場管理費は何パーセントですか？

建築業における現場管理費は、工事原価に対する割合で算出され、一般的には5%〜10%程度が目安です。

ただし、工事の種類・規模・地域・企業の経営方針などによって割合は変動します。

例えば、大規模なプロジェクトでは管理の複雑性が増すため、現場管理費率が高くなる傾向があります。一方、小規模な工事では、相対的に低く設定されるケースが多いです。

国土交通省が提示する工種別の標準値も参考となりますが、各企業は自社の実績や経費構造を考慮して、適切な現場管理費率を設定することが重要です。

また、現場管理費には労務管理費・安全訓練費用・保険料など多岐にわたる項目が含まれるため、各費用の内訳を明確にして正確な見積もりを算出しましょう。

まとめ

見積りソフトは、建築業の課題を解消するために欠かせないツールです。

建築業に特化し、かつ豊富な機能を有す見積もりソフトを選んではどうでしょうか。

しかし「数が多すぎでどの見積りソフトを選んだらよいかわからない」と悩む方もいるでしょう。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

この流れは建設業界においても同様で、さまざまな工程がシステムを導入することで効率化されつつあります。

こうした流れから、自社でもシステム化を検討する工務店も多いかと思いますが、いざ始めようと思うと何から取り組めばいいかわからない方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、建設業のシステム化で取り組むべきポイントについて、おすすめのシステムもあわせて紹介します。

建設業におけるシステム化の現状

建設業界では、生産性向上のためにあらゆる工程のシステム化が進んでいます。

この取り組みは国も積極的に介入しており、国土交通省では「i-Construction」という委員会を立ち上げ、建設業界のシステム化を促す施策に数多く取り組んでいます。

実際にこの「i-Construction」では、以下の項目を重点的に取り組んでいます。

「建設現場を最先端の工場へ」では、ロボット技術やデータを活用して品質管理・工程管理をおこなうことで、建設現場を技術集約型の最先端工場にすることを掲げています。

また、最先端のサプライチェーンマネジメントを導入することで、施工段階における原材料の調達や運搬、部材の組み立ての行程を効率化し、生産性の向上を目指しています。

こうした取り組みに関して、これまでの既成概念を打破し、継続的に改善することを重要としているため、今後も建設現場ではシステム化が大きく進んでいくでしょう。

建設業においてシステム化が進む理由

ここでは建設業においてシステム化が進む理由について解説します。

具体的には以下の2点が考えられます。

人材不足

まず1点目が慢性的な人材不足であるという点です。

建設業界は近年慢性的な人材不足に陥っており、国土交通省の発表している「建設業界の現状とこれまでの取組」において、2017年における建設業の就業者数は498万人で、ピーク時である1997年の685万人よりも約27％も減少しています。

また、建設業における労働者の割合も年々高くなっており、高齢者が大量に離職する見込みとなっていることから、今後も人材不足が深刻化していくことが予想されます。

現在、人材不足の対応施策として、建設現場における3K（きつい、危険、汚い）のイメージ改善や若手人材の確保がおこなわれていますが、これらの施策には成果を出すまでに非常に時間がかかるため、即効性の見込めるシステム化が推し進められています。

生産性が低い

2点目が、生産性が低いという点です。

建設業は、バブル崩壊後に労働力過剰の時期が続いたため、労働力で生産性をまかなえており、生産性を向上させる取り組みが必要ありませんでした。

他の業界と比較してもシステム化の取り組みがそこまでおこなわれず、生産性が低いままの状態が続いています。

また、建設業界特有の事情として、工事ごとに内容が異なるため、仕組み化などが難しいという問題も関係しているでしょう。

このような状況から、建設業界では生産性の低い状態が続いたため、早急なシステム化を求められています。

建設業でシステム化に取り組むべきポイント

ここでは、建設業でシステム化に取り組むべきポイントについて解説します。

具体的には以下の3点が挙げられるでしょう。

情報共有・管理

1点目が情報共有・管理の部分です。

社内での情報共有やデータの管理などは、最もシステム化が進めやすい箇所と言えます。情報共有や管理は、建設業におけるメインの業務ではないため、ないがしろにされがちです。

しかし、毎日おこなう作業でもあるため、システム化を進めることで多くの時間を創出できます。

また、紙ベースで情報を管理している場合は、システム化を進めることで紙代などのコスト削減が可能です。

最近ではスマホから勤怠情報を入力できるシステムなどもあるため、こうしたシステムを導入すれば大きく生産性を向上できるでしょう。

移動コスト

2点目が移動コストです。

人の移動もシステム化により大きく効率化できる部分で、特に遠方の工事現場とのやりとりが多い企業ではコストと時間を大きく削減できます。

単純に交通費を抑えられるだけでなく、効率化した時間を本来集中すべき業務に充てることも可能で、残業代の削減にもつながります。

また、会議もシステム上で実施できるため、わざわざ会議のために事務所に集まる必要もなく、会議に伴う人的コストの削減も可能です。

従業員の安全管理

3点目が従業員の安全管理です。

建設現場では多数の従業員が作業にあたっており、全員の身の安全や体調管理を人的に管理するのには限界があります。

安全面においては、現場にカメラを設置し、その様子をシステム上から閲覧できる安全対策用のシステムなどもリリースされています。

建設業において安全管理は非常に重要な要素の1つであるため、システム化で効率化したい部分です。

建設業でおすすめのシステムを3選紹介！

ここでは、建設業でおすすめのシステムを紹介します。

具体的には以下3つのシステムがおすすめです。

また、建設業用システムに関しては、「建設管理システムとは？機能一覧と自社に最適なシステムの選び方」でも解説しているため、気になる方はチェックしてみてください。

AnyONE

1つ目が、「AnyONE」です。

AnyONEは、工務店向けの業務効率化システムで、2,700以上の企業が導入しているおすすめのシステムです。

工務店での顧客管理から施工管理、見積作成、発注、入出金管理など建設業におけるあらゆる業務をシステム1つでサポートしてくれるため、複数のシステムを導入する必要がなくコスト削減にもつながります。

ITツールが苦手な方でも、エクセル感覚で操作が可能なシステムのため、初めての導入でも安心して使うことができるでしょう。

作業効率化につながるエクセル・帳票の無料テンプレートも公開しています。

関連記事【AnyONE（エニワン）編】料金や口コミは？気になる工務店向けサービスを徹底調査！

2024.08.292025.05.22

ANDPAD

2つ目が「ANDPAD」です。

ANDPADは、工事現場の効率化から経営改善まで一元管理できる施工管理システムです。

電話、FAX、メールなどで煩雑になりやすいコミュニケーションをチャット上でできるため、情報共有の利便性に優れている点が特徴です。

スマートフォンからの操作も可能で、図面や工程表のアプリを起動すれば、どこでも最新のデータを確認でき、現場での情報共有に優れたシステムと言えるでしょう。

関連記事【2025年最新】ANDPADとは？料金・口コミ・気になる工務店向けサービスを徹底調査！

2025.03.302025.08.19

Photoruction

3つ目が「Photoruction」です。

Photoructionは、施工管理の業務プロセスを効率化できるクラウド型システムです。

現場での写真もスマートフォンやタブレットから撮影することで、自動的に管理でき、クラウド上で保存できるため、データ共有が簡単にできることが特徴です。

工程表やプロジェクト管理表などもシステム上で作成〜管理できるため、データ作成の効率化も図れる上、必要なデータをすぐに把握することができます。

関連記事【2025年最新】Photoructionとは？機能や料金、評判・口コミを紹介

2025.03.302025.08.19

まとめ

建設業では人材不足や生産性が低いという背景から、システム化が急速に進んでいます。

最近では建設業に特化した業務効率化システムが多数出ているため、自社の業務効率化を考えている場合は、一度システムの導入を検討してみることをおすすめします。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

最近の建築業界では「働き方改革」「DX化」の動きが活発となっており、第一ステップとして工事・施工管理システムを導入する企業も増えています。
今回は、代表的な工事・施工管理システムを6種類比較しています。ぜひ導入の参考にしてください。

工事・施工管理システムとは

工事・施工管理システムとは、建設事業者の業務に関するあらゆる情報を一元化できるシステム。工事の契約からメンテナスまでの情報を、顧客ごとに管理すると負担が大きいもの。

工事管理システムは、これらの情報を集約し、リアルタイムの情報共有を実現します。

主な機能

• 営業（顧客）管理

見込み客に対する営業のアプローチ状況や、顧客情報を管理

• 受注工事管理

受注した案件の名称・住所・契約日・工期・金額などの情報を管理

• 実行予算管理

実行予算を作成し、各現場あるいは会社全体の収益性を見える化

• 入出金管理

取引先との入出金情報を管理

• 工事原価管理

仕入れから原価情報を把握

• 工程管理

工程や作業員を含む、現場の進捗管理

• 作業日報管理

業務内容の反省・改善を目的とした日報の管理

• 発注管理

発注先・発注内容・発注金額の管理

• 帳票管理

見積書や請求書など帳票の作成・管理

工事・施工管理システムの導入効果

導入で以下3点のメリットを享受できます。

あらゆる情報を集約

従来のファイリング（紙）やエクセルでの管理では、社内で情報がバラバラになってしまいます。

情報を探したり、報連相するだけで時間がかかることも。

業務に関わるあらゆる情報をシステムに集約することで、求める情報に触れることができます。

リアルタイムで情報を確認

営業や売上、工事などの進捗情報で、現場とのタイムラグが生じては、正確な情報をつかむことができません。

ファイリングやエクセルの管理では、情報が滞留しがちでした。

パソコンやスマートフォンから従業員に情報を入力してもらうことで、最新の情報を共有できます。

労働環境の改善

リアルタイムの情報を集約できるようになると、業務効率化につながります。

人手不足が慢性化している建設業で、残業時間や休日出勤を減らし、働きやすい職場を築けます。

働き方改革に成功すると、従業員満足度（ES）の向上だけでなく、求職者へのアピールにも効果的です。

【徹底比較】工事・施工管理システム

導入する工事・施工管理システムは、企業の抱える課題を解決できるものでなければなりません。

「どのシステムを導入すればいいか、わからない」場合は、機能・料金・サポート体制を判断の軸としてください。

代表的な工事・施工管理システムの機能や料金を比較してまとめました。

製品名

AnyONE

Anymore

現場ポケット

ANDPAD施工管理

ダンドリワーク

工務店クラウドEX

アイピア

建設BALENA

SMAC工事管理

CAREECON for WORK施工管理

建て役者

KojiNEO

評価

(4.5 / 5.0)

(4.5 / 5.0)

(4.5 / 5.0)

(4 / 5.0)

(3.5 / 5.0)

(3 / 5.0)

(4 / 5.0)

(3 / 5.0)

(3 / 5.0)

(3 / 5.0)

(3.5 / 5.0)

(3 / 5.0)

料金

お問い合わせ

¥15,000〜 / 月

・初期費用0円 ・年間契約11,800円/月(税込)

お問い合わせ

初期費用20万円～ 月額利用料19,800円/月～

お問い合わせ

・初期費用12万円~51万円 ・最低月額利用料金1万円~3万円 ・ユーザー追加2,000円/1ユーザー

お問い合わせ

・基本ソフトウェア価格1機能10万円~15万円 ・オプションソフトウェア価格5万円~20万円

・初期設定/レクチャー費用20万円 ・28,000円月 (※年契約一括払いの場合。 月払いの場合は30,000円/月)

・初期費用3万円~58万円 ・プラン料金4,000円~80,000円

・オンプレ版： 75万円~95万円+ライセンス費用 ・クラウド版 -基本料金月額3万円+ライセンス月額3,500円/１クライアント -初期費用 20万円

デモ

無料体験デモ

1ヶ月無料

最大2ヶ月無料で全機能使用可能

掲載なし

あり

オンライン/訪問デモ

無料体験デモ

無料サンプル版

オンライン/訪問デモ

掲載なし

デモサイト無料体験

掲載なし

基本機能数

8

17

4

7

5

11

18

8

8

6

10

10

スマホアプリ

あり

あり

あり

あり

あり

なし (「現場Plus」を提供)

なし (スマホからの使用は可能)

なし (スマホからの使用は可能)

なし

あり

なし (iPadでの使用は可能)

なし

他ソフトとの連携

あり (エクセルやCSV形式データの引き継ぎも可能)

LINE/LINE WORKS連携

掲載なし

なし

あり

EXCEL形式での取込

あり

あり (エクセルやCSV形式データの引き継ぎも可能)

掲載なし

掲載なし

可能

PCA会計パッケージとAPI機能でリアルタイム連携

オプション カスタマイズ

・各種帳票カスタマイズ ・エクセル修正レクチャー

要問い合わせ

掲載なし

他11製品(機能)あり

オプション7機能あり

見積書の入力支援機能

カスタマイズ可能 (別途有償対応)

カスタマイズ可能 (別途有償対応)

オプショ/ライセンス追加

アカウント/ストレージ追加

・5機能カスタマイズ可能 ・オプション7機能

カスタマイズ別途相談

アフターサポート

・無料ヘルプデスク ・バージョンアップ(自動配信) ・オンライン打ち合わせ ・追加講習

専任サポート

・動画マニュアル ・ヘルプセンター ・サポートセンター（電話）

・カスタマーサクセス ・スタマーサポート

・チャット ・電話/WEBミーティング

・営業・サポートの拠点全国9箇所 ・オンライン/電話/メール/お問合せフォーム ・有償研修

・メール/電話 ・動画マニュアル ・リモート研修

・電話やチャットワーク等 ・遠隔操作サービス

・電話/オンライン ・無償バージョンアップ ・特別割引バージョンアップ ・プログラムディスク破損・紛失 ・マニュアルダウンロード

・電話/メール ・お問い合わせフォーム

掲載なし

・メール/電話/ FAX ・リモートコントロール/オンサイト(交通費別途) ・バージョンアップ

AnyONE｜現場から経営までトータルサポート

導入企業3,300社超、顧客継続率99.4%を誇る業界屈指の工事・施工管理システムです。「主な機能」で紹介した9つの機能を網羅しており、現場から経営まで建設業の業務をトータルサポートします。

帳票作成では、売上一覧から入金予定一覧まで数百種類の帳票をカバー。ワンクリックで出力可能です。またエクセルとの親和性が高く、エクセルとの間でコピー＆ペーストもおこなえます。

アフター管理では、定期点検・アフターメンテナンスの予定日を数十年先までアラーム設定できます。設備機器で細かく検索することもでき、メーカーのリコール対応も万全です。

ちなみに、導入時には基本的な情報の登録作業や、導入サポート研修が付いています。「導入したものの、動かし方がわからない」という事態に陥らないよう操作を中心にサポートします。

Anymore施工管理

Anymore施工管理は、中小施工会社のための施工管理アプリです。

現場の「使いやすさ」を徹底的に追求し、多くの現場が抱える「Excel・LINE・紙で情報がバラバラ」「報告書作成で残業が減らない」「高機能すぎて職人が使いこなせない」といった切実な悩みを解決します。

現場のあらゆる業務をカバーする17の標準機能

Anymore施工管理には、現場管理から経営支援まで、建設業に必要な17の機能がすべて集約されています。

LINE連携機能により、職人とスムーズに情報共有ができる点は大きな強みです。

また、「施工管理アプリは高額で手が出ない」というイメージを覆す利用料金15,000円〜/月という料金体系も魅力の一つ。

情報の集約と残業削減を低コストで実現したい企業にとって、まず検討すべき一択と言えるでしょう。

建て役者｜顧客情報をまるごと管理

顧客情報を中心に、必要な情報を集約できるシステムです。

案件の進捗状況や入金状況をアラームとともに把握したり、過去の見積りデータを引用・参考にして見積書を作成できます。

工程表はガントチャートを採用。実行予算をベースとした発注書の作成や、案件ごとの定期点検・アフター管理も可能です。

さらに、システム上で集約した情報（新顧客の流入ルート、契約規模、部位別の工事依頼など）を、グラフとして見える化できます。

ダンドリワーク｜横断工程表も使える

顧客や現場の基本情報をカバーしているシステムです。

工程表の管理では、「横断工程表」として会社全体の工事進捗がわかり、ガントチャートではなくカレンダー式を採用しています。

現場写真をスマートフォンで撮影し、その場でシステムにアップロード可能です。ちなみに、写真にコメントもできます。

また各現場の入退場を登録できます。オプションとして、残業・深夜手当てなどの臨時賃金を各現場で管理できます。

ANDPAD｜オプションが充実

営業や工程表、日報、現場資料などの基本的な管理ができるシステムです。現場で撮影した写真をシステムにアップロードできたり、工程表を「横断工程表」で管理できます。

さまざまなオプション機能を用意しています（※有料の可能性あり）。

営業・経理担当者のタスクを管理できる「社内タスク管理」、検査内容を記録する「検査」、案件情報と紐づけられる「見積作成」、定期点検やメンテナンスを管理する「OB点検・メンテナンス管理」などがあります。

e2 movE工事管理｜建築業全般をカバー

「e2 movE」は建設業全般に対応したシステムです。

「e2 movE 工事」「e2 movE 販売」「e2 movE 支払」「e2 movE 会計」などでシリーズ化されています。

会計・経理面に強く、収益性の実態把握に役立ちます。

またこれらの機能を要望に応じてカスタマイズでき、企業課題に合ったシステムを構築できます。

まとめ

企業に最適な工事・施工管理システムを導入すれば、あらゆる情報をリアルタイムで確認でき、労働環境の改善につながります。

働き方改革やDX化に取り組むためにも、まずは導入を検討してはどうでしょうか。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

どの図面が最新版かわからなかったり、同じ図面を作製してしまったなど、図面管理がうまくいっていない方も多いのではないでしょうか？

そのようなときには、図面管理を効率化してくれる図面管理システムが役立ちます。

今回は、図面管理システムについて、活用するメリットからおすすめのシステムまで解説します。

図面管理システムとは？

図面管理システムとは、建設業では必須となる施工図などの図面を電子データとして管理できるシステムです。

図面管理システムには、管理業務の効率化のために、以下4つの機能が備わっています。

上記の機能を活用することで、図面管理を効率化するとともに情報共有などもおこないやすく、業務効率化にもつながるでしょう。

図面管理システムを活用するメリット

図面管理システムを活用するメリットについて解説します。

具体的には以下のメリットが挙げられます。

情報を一元化できる

1つ目のメリットは、情報を一元化できる点です。

図面管理システムでは、施工図をはじめとした図面を電子データとして、パソコン上で一元的に管理できます。

これまで紙で保管していたデータでも、電子化することが可能で、体系的に図面データを管理し、業務に役立てられるでしょう。

図面データを一元管理できれば、情報共有もおこないやすくなり、業務効率の向上も期待できます。

また、紙での管理に比べ、管理スペースや印刷物を削減できるなど、コストカットにもつながるでしょう。

関連記事一元管理の意味は？建設業におけるメリット・デメリットを解説

2021.12.032025.05.22

蓄積した情報を資産として活用できる

2点目は蓄積した情報を資産として活用できる点です。

上記で紹介した通り、図面データを一元管理できるため、情報を整理しやすく、新しい施策を考える資料としても活用しやすくなります。

図面が共有されていないと、情報に関して属人的になりがちですが、図面共有することで情報資産としてさまざまな用途に活用可能です。

こうした情報をもとに、新しい施策を打ち出し、企業の利益向上にもつなげられるでしょう。

情報の検索性に優れる

3点目は情報の検索性に優れているという点です。

図面管理システムには、保存した図面データをキーワードやカテゴリごとに検索できる「検索機能」が備わっています。

そのため、類似工事の施工図を探したい時などは、カテゴリごとに検索すれば簡単に該当する図面データを検索することが可能です。

このように、図面データの検索性に優れており、業務効率の向上を期待できます。

おすすめの図面管理システム4選を紹介

おすすめの図面管理システム4選を紹介します。

具体的には以下のシステムが挙げられます。

AnyONE

4つ目の図面管理システムは、AnyONEです。

AnyONEは、図面管理のみならず、顧客管理、施工管理、入出金管理など建設業に関わるあらゆる業務の効率化を図れる総合的なシステムとなっています。

図面データの一元管理などの基本的な機能はもちろん、クラウド型のシステムとなっているため、時間や場所を選ばずに図面データの確認をおこなうことができます。

そして、顧客データの管理や工事の進捗管理などさまざまな業務がAnyONEだけで効率化できるため、図面管理以外にも多くの業務を効率化したいと考えている方にはおすすめのシステムといえるでしょう。

関連記事【AnyONE（エニワン）編】料金や口コミは？気になる工務店向けサービスを徹底調査！

2024.08.292025.05.22

SPIDERPLUS

1つ目の図面管理システムはSPIDERPLUSです。

SPIDERPLUSは建設業向けの図面・現場管理システムで、図面管理はもちろん、帳票出力なども可能で、記録や報告作業を効率化できるシステムです。

クラウドで利用できるため、インターネット環境さえあればどの端末からもアクセスでき、どこでも簡単に情報共有できます。

また、現場ではタブレットのみで操作でき、図面資料の持ち運びをしなくて良いため、携行物の削減につながります。

TerioCloud（テリオクラウド）

2つ目の図面管理システムは、TerioCloudです。

TerioCloudはクラウド型のシステムとなっており、タブレット1つあれば、わざわざ図面を持ち運ぶことなく、いつでも図面データを閲覧できます。

図面の視認性にも優れており、タブレット端末上で図面データを拡大・縮小できるため、見たいポイントをすぐに確認することが可能です。

また、図面データ上のポイントをタップすることで、タブレットのカメラで写真を撮影し、図面データと現場撮影したデータを簡単にリンクさせることもできます。

CheX

3つ目のシステムはChexです。

Chexもクラウド型システムとなっており、図面の一元管理や検索機能など基本的な機能を備えています。

特徴的な機能としては、QRコード機能を搭載しており、図面を印刷した時にQRコードを付与することで、紙図面がいつ作製されたものかなどのバージョン情報を確認できます。

紙図面に付与されたQRコードをスマホから読み取ることで、その図面が最新版かどうかすぐ確認できるため、現場で誤って古い図面を使用してしまう事態を防ぐことが可能です。

ちなみに、建設業での業務効率化システムについては「【建築】工事管理・業務効率化システム10社比較！分類別で見るおすすめは？」の記事でも解説しているため、気になる方はこちらもチェックしてみてください。

図面管理を効率的にする3つのポイント

図面管理を効率化する3つのポイントについて解説します。

具体的には、以下のポイントが重要といえるでしょう。

フォルダ名やファイル名はルールを設ける

まず、フォルダ名やファイル名にはルールを設けてください。

図面データを一元的に管理できたとしても、何のルールもなく適当にファイル名やフォルダ名を決めてしまうと、どれが何の図面なのかが分かりにくくなってしまいます。

図面データを保存する場合は、名称に一定のルールを設けるといいでしょう。

例えば、ファイル名には「日付_名称_種類」などのように、表記する順番などを定めておけば、名前を見ただけで何の図面か把握しやすくなります。

また、ルールを設けることで、その後のデータ整理もおこないやすく、検索時にデータを見つけやすいというメリットもあります。

図面の種類ごとにフォルダで仕分けする

2つ目は、図面の種類ごとにフォルダで仕分けすることです。

図面をフォルダごとに仕分けせず、適当に保管すると、データが点在する形となってしまい、必要な情報を瞬時に取り出すことができません。

図面の種類ごとにフォルダで仕分けしておけば、どこにどの図面があるかが分かりやすく、情報をすぐ取り出せるため、業務効率化につながります。

外部との共有にはセキュリティ対策をしっかりする

3つ目は、外部との共有にはセキュリティ対策をしっかりすることです。

図面データは、重要な機密情報となります。

もし、紛失してしまった場合には、多くの取引先に迷惑がかかるため、十分なセキュリティ対策が欠かせません。

図面管理システムを導入すれば、システムがセキュリティ対策も同時におこなってくれるため、セキュリティ対策に費やす時間も削減できるでしょう。

関連記事図面管理効率化のコツとおすすめ管理システム4選！

2021.05.282024.06.20

まとめ

図面管理は紙媒体でおこなっていると非常に煩雑となりやすいため、図面管理システムを導入することがおすすめです。

最近では、図面管理のみならず、建設業に関わるあらゆる業務を効率化できる業務効率化ソフトも登場しているため、積極的に導入を検討してみてもいいでしょう。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

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本記事では、工事日報がなぜ重要かにはじまり、効率よく作成・管理できるツールとして、システムやアプリ活用の有効性について詳しく説明します。

建設業界の工事日報とは

工事日報は、日々の業務状況を把握するための報告書です。

建設業に属する会社なら、毎日工事日報を作成する場合が多く、きちんと管理されていれば会社に大きな利益をもたらす資料となります。

工事日報とはどういうものか、下記に注目して説明します。

工事日報が必要な理由

工事日報は、会社の労務管理やコスト管理をする上で重要な報告書です。基本的に毎日作成し、上司などの管理職が確認します。
毎日作成することは、面倒に思われますが、現場の情報をきちんと把握できれば、結果的に会社の利益につながります。

工事日報は、基本的に全員が作成するため、「従業員が適切に働けているか」を知ることができます。
問題があると判断されれば、労働環境を改善しなければなりません。

例えば、その日の業務内容や残業時間などから、人手不足とわかれば人材を増やすことを検討できます。
逆に当初想定していた工数より少なくて済むなら、人件費を削減できます。
人件費は特に、全体のコストに占める割合が大きいため、工数管理を適切におこなうことは、コスト管理につなげられます。

工事日報の内容

工事日報には、何を記載すればいいでしょうか。
工事日報の書式や内容は、会社ごとに違います。
そのため、建設業界で統一されたフォーマットは存在しませんが、代表的な項目は下記のとおりです。

これらの内容が毎日報告されることにより、管理職は労務管理とコスト管理を適切におこなうことができます。

よく使われる工事日報作成

工事日報の作成ツールとして、よく使われるのはエクセルです。
エクセルが好まれる理由は、自分たちの使いやすいようにテンプレートをカスタマイズしやすいことや、新たに難しい技術を覚えなくてもすぐに業務に取り入れることが可能だからです。
テンプレートを無料でダウンロードできるWebサイトも多く、それだけエクセルが工事日報作成ツールとして建設業界に浸透していることがわかります。

工事日報作成にエクセルは非効率

近年エクセルで工事日報を作成することは非効率であり、改善することが望ましいと考えられています。
エクセルを使うことにより、どのようなことが非効率だと考えられるのか、下記に注目して説明します。

作成場所が限定される

エクセルで作業日報を作成・管理する場合、会社のサーバーを使う場合が多くあります。

そのため、建設現場から作業終了後、工事日報作成のためだけに会社に移動しなければなりません。
このようにエクセル頼りになると、作業場所が限定され、長時間労働の原因となります。

情報共有が難しい

エクセルの工事日報は、ファイルをひとつずつ開くため手間がかかります。
せっかく周知したほうがいい重要な情報が書かれていても、会社でしか閲覧できず、加えて目的のエクセルを探すのに一苦労となれば、関係者全員への情報共有は難しくなるはずです。
工事日報は、上司だけが確認して終わりとなり、下手をすると上司への報告書という機能のみとなってしまいます。

タイムリーに確認できない

社内サーバーを使うことが多いエクセルは、会社内という限定された場所でしか確認できません。
業務日報は、上司が必ず確認しますが、上司が出張や外出先から直帰するなど会社に戻れない場合は、その日のうちに業務日報を確認できない可能性があります。
せっかく、急ぎで知らせたい情報を工事日報に記載しても、タイムリーに見てもらえないと業務の改善ができないため、意味を成さないかもしれません。

工事日報はシステムやアプリ活用が効率的

建設業界に特化したシステムやアプリを活用することで、先述したエクセルの非効率的な部分を補うことができます。
建設業界の業務を一元管理できるシステムの中には、工事日報が作成できる機能を備えているものもあります。

中にはシステムに連動した日報作成アプリをスマホで利用できる場合もあるため便利です。

工事日報のみに特化したアプリも存在し、エクセルの非効率性を解消できるツールとなります。
自社の業務を全体的に効率化させたいのか、工事日報の作成にのみ特化させたいのかによって、システムとアプリのどちらを導入するべきか考える必要がありますが、どちらも業務効率化に有効な手段です。

それでは、システムやアプリを活用することで、実際業務にどのような影響があり効率的になるのか、下記に注目して説明します。

工事管理システムの詳しい解説は下記の記事を参考にしてください。

関連記事工事管理システムとは？基本的な機能や成功事例を紹介！

2021.09.242024.06.20

時間と場所を問わない

作業日報の作成・管理のためにシステムやアプリを利用する最大のメリットは、場所と時間を問わないことです。

エクセルを利用すると、社内サーバーを利用することがほとんどですが、システムやアプリはクラウドサービスが主流です。クラウドサービスの場合、ユーザーがサーバーなどを用意しなくてもインターネットを通じて必要なサービスを利用できます。

インターネットにつながる環境さえあれば、会社にいなくても業務終了後の現場で工事日報の作成が可能です。移動時間がなくなり、業務時間の大幅な短縮につながります。

クラウドシステムについては、下記の記事を参考にしてください。

関連記事建設業向けのクラウドシステムとは?種類やメリット・選び方

2021.11.152024.06.20

素早い情報共有

工事日報の情報は、クラウド管理が多いため、上司や管理職も場所と時間を選ばず日報確認がおこなえます。
主張中や外出先から直帰しても、インターネットがあればタブレットやスマホを利用し、簡単に工事日報にアクセスできます。

また、システムやアプリなら、過去にあった事例を探しやすいため、エクセルの工事日報より、問題点の改善がより早くなることが期待できるでしょう。

円滑なコミュニケーション

チャット機能つきの工事日報システムやアプリなら、上司やチーム内でコミュニケーションがとりやすくなります。

普段SNSを利用している感覚で気軽にメッセージが送れるということは、 工事日報のほかに、ちょっとした連絡、共有したいことまで気軽にやりとり可能です。

上司やチーム内でコミュニケーションが円滑になれば、それぞれのコンディションがわかりやすくなります。

このことが、働きすぎや事故を防ぐことにつながると期待できます。

工事日報システム・アプリ選定のポイント

工事日報をシステムやアプリを導入して作成管理する場合、どのようなことに気を付ければいいでしょうか。下記３点をあげて説明します。

操作性がいいか

実際にシステムやアプリを使う現場の従業員にとって、操作性のいいものを選ぶことが重要です。
導入の決定は、会社の管理職や経営者ですが、従業員にとって使いにくいものだと、かえって業務効率を下げかねません。

システムを導入する場合、工事日報以外の業務も管理するツールを搭載している場合があります。

このような建設業務を一元管理できるシステムの場合、システム会社によって得意分野があるため、工事日報の機能が充実しているシステムを選ぶ必要があります。

また、日報作成アプリを選ぶ場合は、必ず建設業界向けに開発されたものを選ぶことが大切です。

日報は、建設以外の業界も作成しているため、建設業に特化して開発されたアプリでないと内容が適さない場合があるかもしれません。

セキュリティー対策

システムやアプリで日報作成をおこなうと、パソコンだけでなくタブレットやスマホからも操作できるため、大変便利です。
しかし、どこでも社内の情報を扱えるということは、セキュリティーがしっかりしていないと情報漏えいの危険があります。

システムやアプリによっては、決まった端末からしか利用できないセキュリティー機能を有すものもあります。

また、アクセス制限などをかけられる機能がついている場合もあるため、どのくらいセキュリティー対策がされているかを確認してから導入しましょう。

サポートサービスの充実

システムやアプリを導入した際、わからないことを聞けずにいると不安になるはずです。

そのため、サポートサービスが充実しているシステムやアプリを選ぶことをおすすめします。

ユーザーのために操作説明会を実施してくれるサービスや、運用開始後も問題点や疑問点があったときに質問できるサポートサービスがあれば安心できるはずです。

まとめ

建設業界は、多くの会社がエクセルを利用した工事日報の作成・管理をおこなっています。
しかし、エクセルは社内サーバーにて管理されていることが多く、工事現場から会社に戻らないと作業ができないなど業務効率に問題点があります。

タイムリーに内容が確認できないため情報共有が遅れるといった問題を改善するために、システムや工事日報作成に特化したアプリの利用がおすすめです。
工事日報は、労務管理やコスト管理ができる貴重なデータであり、効率よく管理できれば、必ずや会社の利益につながります。

自社に適したシステムやアプリを導入して、業務効率化を目指しましょう。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

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納期遅れを防ぐためには工程管理システムの導入がおすすめです。
本記事では、工程の遅れを防ぐ方法とシステム導入のメリットを解説します。

建設現場の工程管理とは

工程管理は、工期内に完了しなければならない作業を滞りなく進められるようスケジュール管理することです。この工程管理は、品質の良い住宅を提供し、納期を守ることに直結します。
工期とは、工事がはじまる日（着工）から終了する日（竣工）までの期間のことです。マンションや戸建てなど住宅建設の種類によって、工期内に行われる工事はさまざまです。

それでは、工程管理について詳しくみてきましょう。

工程管理の目的

工程管理の大きな目的は、工期内に行わなければならない工事の進行状況を把握・管理することです。
工程管理を適切におこなうことは、納期を守るだけでなく、品質を維持し顧客満足度の向上につながります。
万一、工期が遅れ、納期がずれてしまうとスケジュールの再調整や人件費等のコストが増すだけでなく、施主様に期日通り住宅の引き渡しができないこととなります。そうなると会社の信用も落ちるため、工程管理は重要です。

主な工程管理の方法

主な工程管理の方法は、以下の3つです。

詳しく知りたい方は、工程管理を効率化する方法やシステムの導入について説明している記事をご覧ください。

工程が遅れる主な原因

工程管理を適切におこなったつもりでも、工期遅れが発生する場合があります。

以下で紹介する「工期が遅れる主な原因」の対策をおこないましょう。

人手不足

現場経験が豊富な職人を確保できず、計画通りに工事が進まないことが工程遅れの原因となることがあります。
近年、建設業界は深刻な人手不足の状況にあり、大工などの職人確保が難しい場合があります。

建設業界の人手不足について詳しく知りたい方は、人手不足の原因や対処法について解説している記事をご覧ください。

資材不足

建設の時期によって資材不足に陥る場合があります。資材とは、鉄骨や木材など工事のために必要な材料です。
特にオリンピックのような国家規模で行われる建設事業や、天災が起こった後などは資材不足になる可能性が高くなります。

地震などの天災は、予測できないため仕方ない部分もありますが、いつ資材が不足しても対応できるように対策を練っておきましょう。

関連記事国産材の特長とは？国産材のメリットやデメリットについても徹底解説

2021.07.282024.06.20

着工の遅延

施工詳細が決まらないことにより、予定していた工事開始日が遅れる場合があります。
施工詳細が決まっていないと、当然大工の手配はできず資材も揃えられません。

情報共有不足

工事計画に変更・修正があった場合に、現場で作業をおこなう職人たちにしっかりと情報を共有できていないと、工程を遅らせる原因となります。
情報共有する手段が電話などのアナログな場合、全員に詳細情報が行きわたりにくい可能性があります。

悪天候や事故

台風などの悪天候や、現場での事故も工程が大幅に遅れる原因となります。
天災の場合、工事現場にダメージがある場合もあり、作業を一定期間中断せざるを得ないことがあります。
また、作業中に事故が発生した際は、安全確認が必要となり作業を中断することとなります。大きな事故になると警察などの現場検証が必要なため、さらなる遅れが予想されます。

工程が遅れた場合の対応

計画通りに工程が進まず、遅れが発生した場合に行うべき基本的な対応を3つ紹介します。

原因の特定

まずは、どうして工程に遅れが発生したのか原因を特定しましょう。
原因がわからないことには対応できません。

人手不足なら応援を要請し、納期が遅れるなら施主様に説明が必要となります。そのため、原因の特定と現場の状況は詳細に把握する必要があります。

工程表を修正

当初の工程表通りに作業が進まないことが明確なら、調査した原因を踏まえて再度スケジュールを考えなければなりません。遅れた作業をどのようにして進めるか、工程表を修正しましょう。
修正した工程表をもとに工事を再手配し、再び遅れないようにする必要があります。

関係者へ連絡

工程の遅れが発生したことを会社で情報共有することが大切です。一部の従業員だけが内容を把握しているという状態にならないようにしましょう。
情報の共有ができていないと、後々大きな問題になり、修正がきかなくなる可能性があります。もちろん必要に応じて施主様にも現状を共有しましょう。

工程管理にはシステム導入がおすすめ

アナログな工程管理は、作業に遅れが生じたときに素早い対応が難しいです。
そのため、工程表の修正や共有を効率的に行える工程管理システムの導入をおすすめします。

工務店など建設会社の業務を全般的に効率化できるシステムもあるため、検討してはいかがでしょうか。

工程表の作成・変更を効率的に行える

建設業に特化した工程管理システムの場合は、システム上で工程表の作成・変更を効率的に行えます。

例えば、以下のような仕様になっていることが多いです。

エクセルと操作性が似ているものがほとんどで、ITツールが得意でなくても簡単に利用でるでしょう。

進捗管理が共有できる

工程が遅れる原因のひとつに情報共有不足があります。システムで管理するメリットは、情報共有がしやすいことです。
従来の方法では工事現場や事務所に戻らなければ確認できなかった情報を、外出先からパソコンやスマホで簡単に確認できます。

また、システム上で修正・変更を行えば、関係者にリアルタイムで共有されるため、口頭で言った言わないなどの問題はなくなるでしょう。

さらに、チャット機能がついているシステムを選べば、現場の作業員・外部関連業者ともコミュニケーションや情報共有を効率的に行えます。

セキュリティー強化

システムで工程表などの現場情報を管理する場合、関係者のみに閲覧権限を付与できます。紙やエクセルだと情報漏洩の心配がありますが、システムなら安心です。
セキュリティー強化の面でも、システムの活用はおすすめだといえます。

まとめ

建設現場は、工程表により工期が計画・管理されています。スケジュールの遅延は、お客様に迷惑がかかるだけでなく、建設会社の品質や利益にも影響がでるため、できる限り防がなければなりません。
工程が遅れる原因は、人手不足や情報共有不足などさまざまですが、これらの問題解決にはシステム導入がおすすめです。

建設会社に特化したシステムなら、工程表の作成や関係者への情報共有を効率的に行えます。
紙やエクセルで工程表を作成している場合や、情報共有は口頭や電話連絡などが主であれば、システムの導入を検討してはいかがでしょうか。

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工事のスケジュールを管理するためには、システムの導入をおすすめします。

本記事では、工程管理の方法やシステムを導入するメリットを紹介します。

工程管理とは

工程管理は、施工管理にある４つの管理（工程管理・安全管理・品質管理・原価管理）の1つです。

担当者との会議や書類作成なども含め工事全体を管理します。

施工管理者として現場をトップになるためには、国家資格の「施工管理技士」を取得する必要があります。

単に全体のスケジュール管理をするだけでなく、職人や建設機材などの手配をおこない、工事が滞りなく進むようにしなければなりません。

そこで、スケジュール管理のために「工程表」を作成します。

工程管理の実施手順

工程管理をは、PDCAサイクル（plan-do-check-act cycle）を回しながらおこないます。

PDCAサイクルとは、業務管理を計画に従って進めるためのマネジメント方法の1つです。

一連の流れを繰り返すことにより、継続的な業務の改善を図れます。

計画を立てる（Plan）

PDCAサイクルのはじまりは、計画をたてる（Plan）ことです。

計画の段階で、施工計画書をもとに、目標をしっかりたて、必要な機材や人数、作業の手順やかかる時間などを計算し、工程表に落とし込みます。

工程表、工期にどのような作業をどのくらいの期間でおこなうかを記した表です。

いくつか種類があるため、工事内容に即した工程表の種類を選ぶことが重要です。

計画を実行する（Do）

計画に従って重機や資材などの手配をおこない、計画を実行（Do）します。

計画を実行している間は、必ず記録をとるようにしましょう。後々、計画通りに実行したことを評価し、問題点は改善する必要があるためです。

評価する（Check）

評価（Check）では、建設現場の進捗状況を把握し、進捗を確認します。

計画通りに実行できているか、作業状況の達成度合いを数値化すると客観的に見てわかりやすいでしょう。

計画通りに達成できていない場合は、原因が何かを特定することが大切です。次のステップにつなげるために、必ず分析をおこいましょう。

問題の改善（Action）

行程表通りに作業が進んでいない場合は、その原因を分析して改善する（Action）必要があります。

大幅な遅れから計画の修正が大規模になるときは、工程表を再度作成しましょう。

行程表を修正し再調整するということは、PDCAサイクルが計画（Plan）に戻り、サイクルが再び回ることとなります。

このようにサイクルを回し続けることで、現場の業務を改善しながら業務を管理することができます。

工程管理の方法

代表的な工程管理方法は以下の通りです。

紙やホワイトボード

紙やホワイトボードでの管理は、作業工程や情報の更新があった際にその場で書き変えるアナログな手法です。
口頭で状況のやり取りをおこなえるような小規模の建設現場かつ工期が短い場合なら可能でしょう。

しかし、 建設現場に行かないと状況が把握しづらいため、工期が長い工事には向きません。

エクセル

作業項目が多い建設現場などは、エクセルで工程表を作成・管理することもあるでしょう。

エクセルの工程表は、無料のテンプレートがWeb上に数多く存在しています。自社に最適な形にアレンジして効率的に工程表を作成しましょう。

関連記事【無料テンプレートあり】工程表をエクセルで作成するメリットや効率的な作り方

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工程管理システム

システムを利用して工程管理をおこなう方法があります。

工程管理自体は、建設業以外の業種でも行われますが、工程管理ができるシステムは、工務店やリフォーム会社などの業務に特化したものも存在します。

そのため、紙やホワイトボード、エクセルなどで工程表を作成し、工程管理するときに生じるデメリットを補い、より業務を効率化することが可能です。

システムで工程管理をおこなうメリット

システムを利用して工程管理をおこなうことは、具体的にどのようなメリットがあるのか、下記に注目して説明します。

情報共有が簡単

工程管理システムを導入する大きなメリットのひとつが、情報共有を簡単におこなえることです。

ネット環境があれば、スマホやタブレットから場所を選ばず、すぐに現状を把握できます。

紙やホワイトボード、エクセルでは工事内容の急な変更などが起こった際にすぐに共有できないというデメリットがありますが、システムはその心配がありません。

また、システムで工程管理をする場合は、関係者のみにアクセス制限をかけることもでき、情報漏洩防止も可能です。

進捗状況の把握が容易

システムを導入すれば、複数の工事の工程表をまとめて管理できます。

現在どの工事が進行中なのかなど、案件全体の状況把握が容易になります。

工程を「見える化」することで、今起きている問題があれば、すぐに特定が可能です。

作業効率・生産性の向上

工程管理をシステムでおこなうと、作業効率が上がります。

紙やエクセルなどで工程表を作成している場合は、変更があると作成し直さなければならず時間がかかります。

システムにもよりますが、変更の原因となる工程を修正すると、残りの工程も自動的に修正されたり、工程表のバーを一括で移動できる機能が搭載されているシステムもあります。

また、システムの場合は最新の進捗をリアルタイムで共有できるため、現場の職人との認識齟齬が減り、生産性の向上にもつながります。

近年の建設業界は人手不足問題を抱えており、長時間労働にならないよう法律の改正もおこなわれているため、業界全体で作業効率・生産性を上げなければなりません。

システムを導入すれば、今までかかっていた作業時間を短縮し、効率・生産性を上げることを期待できます。

まとめ

建設現場の工程管理は、工期を守るために工程表を作成し、全体のスケジュール管理をおこなうことです。

PDCAサイクルを回すことにより、工程表通りに工事が進んでいるか確認しながら進められます。

工程表通りに工事が進んでいない場合は、直ちに原因を把握し、改善することが大切です。
工程管理のために用いられるツールとして、紙やホワイトボード、エクセルなどがありますが、業務を効率化させるために有効な手段はシステムの利用です。

工務店やリフォーム会社など、建築業界に特化したシステムなら、システム以外の方法では難しかった情報共有や進捗状況のリアルタイムでの把握などが可能となります。

工程管理の作業効率化のためにも、システム導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

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この記事の監修者

中島崚真 （一級建築士 日本建築学会 会員）

1976年生、福岡県出身。空間は人の感情に共鳴する。揺れ動く心と高鳴る胸の鼓動、揺り動かされる感情のデザインを意識して設計活動をしている。
design creation office FIVE COLOR[S] INK 一級建築士事務所

本記事では、工事管理システムの代表的な機能と導入時のポイントを解説します。

工事管理システムとは

工事管理システムは、建設会社に必要な管理機能を搭載しており、業務を一元管理できる特徴を持ちます。

管理機能は、工事の受発注管理・工程表管理・図面管理・入出金管理など多岐に亘ります。

建設会社のさまざまな業務をシステム上でこなすことができ、業務効率向上や経営陣の素早い判断をサポートします。

工事管理システムの導入利点

工事管理の業務効率化

作業状況の把握と共有

建設工事は、必ず工期が定められています。設定された工期を確実にクリアすることは、会社の信用に直結します。そのため、作業状況の把握と関係者への情報共有は、素早く対応しなければなりません。

工事システムで管理すれば、工程表や進捗状況もすぐに共有可能です。
作業内容の確認や変更、連絡もシステム内で管理できるため、紙資料などのアナログ管理より「重要な連絡が抜けてしまった」などのミスが起こりにくくなります。

迅速な経営陣の意思決定

工事管理システムで一元管理できることの利益は、従業員だけにもたらされるものではありません。

経営陣が、自社の業績をいち早く知るツールにもなります。経営陣がリアルタイムで会社の状態を把握できることは、必要な場面での迅速な舵取りにつながります。

特に予算や原価、入出金など経理関係の管理がシステムで可能なため、時間をかけずに自社の利益を把握可能です。

見積りや実行予算など、それぞれの段階で利益の推移がわかることも工事管理システムの特徴といえるでしょう。

工事管理システムの主な機能

工事管理システムの代表的な機能を8つ説明します。

顧客管理

顧客情報をシステムで社内共有することにより、担当者しかお客様の詳細がわからないという状況を防ぐことが可能です。

対応履歴も残せるため、担当者不在時のお客様対応や、引継ぎも楽になります。

顧客情報は、システム上にデータ化されるため、会社に戻らなくてもスマホから確認でき、便利です。

受発注管理

建設業界では、受発注は見積りや契約書のやりとりを何度も紙資料で行い、捺印や郵送の事務作業に手間がかかります。
システム上で受発注ができれば、煩雑な書類作業が簡単になり、進捗状況も確認画面で見ることができます。
発注状況もシステム上の画面ですぐにわかるため、発注忘れも防ぐことができます。

入出金管理

請求書の発行は、見積りに紐付かせることができます。

情報がシステム上にまとまっているため、請求書内容のミスを減らし、スピーディーな作成が可能です。入金予定をアラーム設定でき、忘れずに状況を確認できます。

万一担当者がいなくても、状況は共有できるため、現在どのような段階か確認することが可能です。

経営陣も収支の状況をリアルタイムで確認でき、利益の推移をいち早く知り、その後の判断を迅速にできます。

工事原価管理

現場ごとの原価管理が可能です。工事予算と工事原価の差で利益が決まるため、収支状況をシステムでいち早く把握できます。

今後発生する見込みの支払いや売上全体の原価率も管理可能です。

予定外の費用が発生した場合も収支バランスを即座に見られるため、経営陣が早い段階で赤字を回避するよう方針転換できます。

工程表管理

工程表をシステム管理すれば、担当者や作業工程の一覧が一目でわかります。

工事現場が複数ある場合も、一覧表にできるシステムなら一括管理できて便利です。

日程変更も簡単に入力でき、関係者に共有できます。現場の職人にも、最新の工程表を常に提供できます。

現場情報管理

工事現場では、記録を残すため写真を撮ることがあります。

デジカメで撮ると画像データをアップしに会社に戻らなければならない手間がありますが、システムで管理できればスマホで現場写真を撮り、その場でアップロードできます。

また工事現場の詳細を記録するため、黒板に記入した内容をデータで管理できる機能を有すシステムもあります。

電子黒板は改ざんを防止できる機能を搭載しているため、信頼性も担保しながらデータを即座に共有できます。

作業日報管理

日々の進捗状況を報告する場合、工事現場から会社に戻ってわざわざ作成する必要はありません。
システム上なら現場で日報作成が可能です。

仕上がった作業報告書は関係者に共有できるため、問題点や作業の進み具合もすぐに把握できます。

顧客アフター管理

工事が完了し、顧客に物件を引き渡したら終わりではなく、その後のメンテナンスも重要です。
一度完成した物件は、数年〜数十年先に修繕などの大規模な工事もあるため、システムで管理すると便利です。

アラーム機能を持ったシステムなら、お客様にメンテナンス時期の通知忘れを防げます。

また万一リコールがメーカーから出ても、品番などでどの案件が対象かすぐにわかり、クレームを未然に防ぐことも可能です。
アフター管理を充実させることは、顧客満足度を向上させることにもつながります。

住宅の修繕工事などアフター管理については、以下の記事を参考にしてください。

工事管理システム選びのポイント

工事管理システムは、ひとつではなく複数種類あります。
実際に導入したい場合、当然どのシステムでもいいわけではなく、自社に合ったシステムを選ばなければなりません。

ここでは、システム選びのポイントを説明します。

業務に合ったシステムを導入

まずは、自社のどの業務を重点的に効率化したいかを確認してください。

システムには得意分野が存在します。幅広く業務をカバーしたいのか、特定の分野に範囲を絞りたいのかによって選ぶシステムは変わります。

またシステム導入前に、すでに別のシステムを利用している場合は、機能が被らないようにする必要もあります。

提供形態の確認

工事システムを導入する場合、自社サーバーを利用する「オンプレミス型」と、インターネットを介する「クラウド型」のどちらを採用するか考えなければなりません。

オンプレミス型は、自社の中にサーバーやネットワーク機器などを置いて運用します。サーバー機器やシステム導入費用に加え、稼働していないリソースにもコストが発生しますが、システムのカスタマイズをしやすい特長があります。

クラウド型は、自社にサーバーを置く必要はないため、導入費用は比較的安く済みます。基本的に決まったものを購入するため、カスタマイズはしにくいです。

2つの提供形態から、どちらが自社に適しているかメーカーに相談することをおすすめします。

サポート体制の充実

せっかく工事システムを導入してもサポート体制が無ければ、問題があったときに解決できず、業務効率がかえって上がらない可能性があります。

できるだけサポートを受けられるシステムをおすすめします。導入時の使い方講習や自社の用途に合わせて説明会を開催してくれるシステム会社もあります。

きちんとサポート体制が整っている会社からシステム導入を検討してください。

まとめ

工事システムは、建設会社の業務を一元管理できるシステムです。

システムには、さまざまな機能があり、自社の状況に合ったシステムを導入することが大切です。
自社に合ったシステムを導入すれば、受発注から入出金まで一元化して管理できます。

事務処理で膨大に使用していた紙も減り、ペーパーレスと業務効率アップにつながります。情報共有もリアルタイムにできるのが工事管理システムの特長です。

経営陣の判断も迅速になり、会社の利益向上にも役立つため、システム導入がまだの企業は、一度検討することをおすすめします。

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また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
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建設業向けクラウドシステムとは

クラウドシステムとは、簡単に説明するとインターネットを通じて利用するシステムです。
建設業向けのクラウドシステムの場合は、建設業界に特化した便利な機能が備わっています。

また、さまざまな業務システムやソフトとの連携や機能の拡張が可能です。

クラウドシステムの種類

クラウドシステムには、以下の2種類があります。

1. パブリッククラウド
2. プライベートクラウド

パブリッククラウドは主に誰でも社内のクラウドコンピューターを利用が可能です

プライベートクラウドは自社でのみ利用するためのクラウド環境を設計・構築するものを指します。

パブリッククラウドは新しい設備や環境を整える必要がなため、導入コストを抑えることができ、必要な時に必要な分だけ自由に利用が可能です。

プライベートクラウドは自社でクラウド環境を整える必要がありますが、パブリッククラウドよりもセキュリティ面に優れているという特徴があります。

建設業向けクラウドシステムの機能

建設業向けクラウドシステムは、データの管理・共有など基本的な機能に加え、建設業に特化したさまざまな機能を利用することができます。

これらの他にも、社員の勤怠情報や給与計算機能が備わっているシステムもあります。

建設業向けクラウドのメリット

続いて、建設業向けクラウドシステムを利用するメリットをご紹介します。

建設業向けクラウドシステムを利用するメリットは以下4点です。

初期費用が安い

建設業向けクラウドシステムを導入するメリットとして、初期費用が安いことが挙げられます。

クラウドサーバーでは自社のサーバーが不要です。

そのため、自社サーバーに直接ソフトウェアをインストールして運用する「オンプレミス型」のコストよりも低いコストで運用することができます。

情報共有がしやすい

クラウドサーバーは、スマホやパソコン、タブレットなどのデバイスとネットワーク環境があればいつでもどこでも利用できます。

例えば、誰かが顧客・クライアント情報や工事情報の更新を行うと、それを共有している社員全員の端末に、自動的に更新内容が共有されます、
担当者とわざわざ連絡をとる手間や時間を無くし、作業効率を上げることができるでしょう。

導入までの時間が短い

建設業向けクラウドシステムは、対応が早いものだと即日利用することも可能です。

設定などに時間がかかることもありますが、「オンプレミス型」よりも導入までの時間が短いのが特徴です。

今すぐに会社全体の作業効率を上げたい場合は今すぐ建設業向けクラウドシステムの導入をおすすめします。

情報の一元管理

クラウドシステムを導入していない企業では実際に行う工事の内容が記載されている資料や契約書等を紙媒体で保存しているところも多いでしょう。

しかし、紙媒体の場合は年々資料や契約書の量が増え、必要な資料を探すことに苦労するでしょう。

クラウドシステムで全ての書類や契約書等をクラウド上で管理れば、必要な資料を検索機能ですぐに見つけられます。

建設業向けクラウドを選ぶ際のポイント

建設業向けクラウドシステムを選ぶ際のポイントは以下4点です。

サポート体制

建設業向けクラウドシステムを選ぶ際はサポート体制が充実しているかどうかもポイントです。

特に、システムが社内に浸透するように、来社やリモートで講習を行ってくれる企業の建設業向けクラウドシステムを選べば安心です。
せっかく導入したのに、「使いこなせない社員がいる」といった事態を防げるでしょう。

また、建設業向けクラウドシステムは基本的に誰でも簡単に直感的に操作することができますが、万が一トラブルやシステムの不具合が起きた場合は、情報の更新がストップしたり、使いたい機能が使えなくなる可能性があります。

トラブルが起きた場合でもすぐに対応してくれるシステムを選ぶことで、情報の更新や作業効率を低下させることなく作業に集中することができるでしょう。

使いやすさ

建設業向けクラウドシステムを選ぶ際は使いやすさも重要です。

システムがなかなかうまく使えない社員の方が一人でもいれば逆にその人にとって負担が増えます。

また、自社では利用しない機能が多すぎても使いにくく感じるでしょう。

どれだけの機能が充実しているかどうかも大切ですが、まずは自社にとって必要な機能が搭載されているかどうかを確認しましょう。

そのためには、システムの導入前に自社が抱える悩みや課題を洗い出し、その悩みや課題が解決できる機能が搭載されているクラウドシステムを導入すべきです。

例えば、データ入力の手間を省きたいのか、現場の人間とスムーズな情報共有が目的なのかどうかでも使用するシステムや機能が異なります。

必要ない機能があればあるほどその分余計なコストがかかってしまうでしょう。

まとめ

今回は、 建設業向けクラウドシステムの概要やメリット、建設業向けクラウドシステムを選ぶ際のポイントなどを紹介しました。

建設業向けクラウドシステムを導入すれば、作業効率を向上させることができ、生産性向上も図れるでしょう。