グリーンサイトを活用すれば、煩雑な安全書類の関連業務を効率化ができます。

本記事ではグリーンサイトの概要や機能、導入前の注意点について解説します。

グリーンサイトは、スーパーゼネコンから地域の工務店までと規模を問わず活用が可能ため、安全書類の業務を効率化したい方は、ぜひ参考にしてください。

グリーンサイトとは​？

グリーンサイトとは、株式会社ＭＣデータプラスが開発・販売している安全書類をクラウド上で作成・提出・確認できるサービスです。

安全書類の作成・提出がパソコン1台で完結するため、手間がかかりません。

クラウド型のサービスのため、自宅にいながら安全書類の作成がおこなえます。

また紙を印刷する必要がなくコスト削減につながります。

会社概要

グリーンサイトを開発・販売している株式会社ＭＣデータプラスは、2015年4月21日設立されました。

会社概要は以下の表を参照してください。

グリーンサイトの特徴

グリーンサイトの特徴は、以下の4つです。

書類作成・提出・確認がパソコン一台で完結する

安全書類の作成・提出・確認をすべてパソコン上でおこなえます。

そのため、元請会社・協力会社ともに場所を選ばずに安全書類に関する業務がおこなえます。

インターネットに接続できる場所であれば、自宅でも作業が可能なため柔軟な働き方が実現可能です。

安全書類を印刷する必要がないため、業務を効率化が可能です。

また紙代が削減できるため、無駄なコストの節減につながります。

データ入力が1回で済む

以下のようなをデータの入力は1回で済むため、何度も同じ情報を入力する手間がかかりません。

入力されたデータは、別現場に流用できます。

そのためデータ入力・書類作成の手間が省け、労働時間・残業時間の削減が可能です。

資格の期限切れに通知が来る

入力した以下のような資格情報の期限切れが近づくと通知が来ます。

事前に通知が来れば元請会社は、協力会社に書類の体制支出をお願いする手間がかかりません。

また協力会社は、期限切れが近い資格を持っている従業員・職人さんに早い段階で最新の資格状況の報告を声掛けできます。

さらに社会保険加入状況や有資格者も検索も可能です。

安全書類が自動作成される

グリーンサイトに入力された情報を元にして、以下の書類は自動で作成されます。

協力会社は、元請会社から要求された情報をグリーンサイト上に入力するだけで良いため、安全書類作成の負担が軽減します。

また、現場情報を入力された新規入場者アンケートの出力もおこなえます。

入退場履歴が管理できる

また協力会社や職人さんの現場への入退場を管理できます。

クリーンサイトから出力されるQRコードを読み込んで、入退場履歴を登録します。

ただし、通門デバイスによっては別途料金が必要な場合があります。

グリーンサイトの注意点

グリーンサイトを利用する上での注意点は、以下の3つです。

グリーンサイトは大変便利なサービスです。

しかしこれから解説する注意点を理解しておかないと、クリーンサイトの導入を公開する可能性があるため注意が必要です。

費用がかかる

1つ目の注意点は、導入・利用には費用がかかることです。

グリーンサイトの利用には「ID利用料」「プロジェクト利用料」の2つの利用料がかかります。

ID利用料は、元請会社と協力会社の両者が負担する費用です。

初期設定料金は利用人数にかかわらず10,000円で、利用人数によって変わるID利用料と追加利用料は下記の表を参照してください。

プロジェクト利用料は、元請会社が現場管理するためにかかる費用です。

初期設定料金は300,000 円です。

利用現場数によって変わるプロジェクト利用料は下記の表を参照してください。

管理の手間が増えるケースもある

グリーンサイトの導入によって、書類管理の手間が増えるケースもあります。

先述したように、グリーンサイトでは入力された情報を元に安全書類の自動作成が可能です。

ただし、作成された安全書類の内容に間違いないかは確認が必要です。

確認を怠ると、発注者から書類の不備を指摘されると言ったトラブルが発生するケースもあります。

グリーンサイトは適切に活用すれば、安全書類の作成の負担を軽減できることは間違いありません。

最後は人の目での確認を必ずおこないましょう。

パソコンを用意しなければならない

グリーンサイトの利用には、パソコンの利用が必須です。

そのため、利用者全員分のパソコンを用意するための費用がかかります。

すでにパソコンが用意してある会社であれば問題ありません。

しかし1台のパソコンを複数人で使用している場合などは、パソコンの購入は必要です。

まとめ

本記事ではグリーンサイトの概要や機能、導入前の注意点について解説しました。

グリーンサイトは、必要な情報を入力すれば自動で「施工体制台帳」「施工体系図」の作成ができます。

また登録されている資格情報の期限切れが近づくと通知が来るため、先回りして資格情報の更新が可能です。

さらにデータはクラウド上で保存されているため、場所を選ばずに安全書類に関連する業務がおこなえ、柔軟な働き方を実現できます。

安全書類関連の業務を効率化したい方は、グリーンサイトを導入してはいかがでしょうか。

また業務全般の効率化や生産性向上を考えるならば、他の業務効率化システムも併せて検討をしてみてください。

建築現場博士がおすすめする工務店・建築業界の業務効率化ソフトはAnyONEです。
導入実績2,700社超の業界No.1基幹システムで、国交省「第一回 長期優良住宅先導的モデル事業」に採択されています。

エクセルのような操作感で、レイアウトもマウスで変更できるため、ITが苦手な方でも簡単にお使いいただけます。

また、システムの導入後も徹底的なサポートを受けられるため、安心して運用できるでしょう。

大手・中堅企業様から一人親方様まで規模感を問わず、業務状況に合わせて様々な場面でご利用いただけます。

AnyONEで効率化できる主な業務

• 顧客管理
• 工事・施工管理
• 見積り・実行予算・発注管理
• 入出金管理
• アフター管理

AnyONE資料請求

現在は、改正建設業法が施行され作業員名簿の作成が必須となりました。

そのため工事を施工する会社は、現場ごとに必ず作業員名簿を作成しなければなりません。

本記事では、作業員名簿の概要、書き方、注意点を解説します。

作業員名簿の書き方に迷った方は、参考にしてください。

関連記事IT導入補助金で工務店の残業時間を1/3に削減しよう！

2022.07.042023.11.29

作業員名簿とは労務安全書類の1つ

作業員名簿とは、グリーンファイルと呼ばれる労務安全書類の1つです。

工事現場に入場する方の情報を元請会社が、把握できていると以下2つのことが簡単に行えます。

また令和2年10月1日に改正建設業法が施行されて、作業員名簿の作成が実質義務化されています。

建設業法施行規則によると記載項目は、下記のとおりです。

建設業法施行規則第14条の2
法第24条の8第1項の国土交通省令で定める事項は、次のとおりとする。

建設業法施行規則第14条の2の4のチ
建設工事に従事する者に関する次に掲げる事項（建設工事に従事する者が希望しない場合においては、（６）に掲げるものを除く。）
（１）　氏名、生年月日及び年齢
（２）　職種
（３）　社会保険の加入等の状況
（４）　被共済者であるか否かの別
（５）　安全衛生に関する教育を受けているときは、その内容
（６）　建設工事に係る知識及び技術又は技能に関する資格

【出典】建設業法施行規則-e-GOV 法令検索

作業員名簿の書き方

国土交通省のもとに作業員名簿の書き方を説明します。

ただし元請会社によっては作業員名簿の書き方を知りされるケースがあります。

作業員名簿の書き方を指示されたときは、元請け会社に従いましょう。

関連記事【2026年最新】工事管理・業務効率化システム16社比較！分類別のおすすめも

2025.02.262025.11.28

欄外

上記画像の赤枠で囲った欄外の項目から解説します。

1.事業所の名称

以下のように「工事名称」「工事を実施する作業所」を記載します。

2.現場ID

建設キャリアアップシステムに登録している会社は、現場IDを記載します。

3.所長名

元請け会社の現場代理人の名前を記載します。

自社の現場代理人の名前ではないため、注意しましょう。

4.作成日

作業員名簿を作成した日付を記載しましょう。

5.一次会社名

作業員名簿の提出先となる一次請けの会社名を記載します。

また現場や会社のによっては一次請け会社の現場代理人名の記載も可能です。

6.事業者ID

作業員名簿を提出する先の下請け会社が、建設キャリアアップシステムに登録しているときは事業者IDを記入します。

7.（ 次）会社名

作業員名簿を提出する会社が、二次請負のケースで記載します。

作業員名簿を提出する会社が、一次請けのケースでは一切不要です。

7.事業者ID

作業員名簿を提出する会社が、建設キャリアアップシステムに登録しているならば記載します。

8.提出日

提出日を記載します。

欄内

上記画像の赤枠で囲った欄内の項目を解説します。

9.ふりがな・氏名・技能者ID

作業員名簿と一緒に提出する身分証明書と差異がないよう記載してください。

身分証明書と作業員名簿の整合性が取れないと、名簿の再提出、最悪のケースでは現場に入場できないといった事態が想定できます。

項目記入後は身分証明書と内容を照合といった、確認作業が重要です。

技能者IDは、作業員が建設キャリアアップシステムに登録しているケースで使用します。

10.職種

作業員ごとに担当する職種を以下のように記入します。

11.※

作業員ごとの特記事項を記載します。

記入する際は、作業員名簿の下部にある記号を参照してください

12.生年月日

西暦・和暦どちらで記載して問題ありません。

気になる方は、元請会社の指示に従ってください

13.年齢

生年月日と整合性のある年齢を記入します。

ただし作業員が18歳未満のケースでは、年齢を証明できる「住民票記載事項証明書」を提出しなければなりません。

18歳未満の作業員には、以下の作業に就労させることは禁止されています。

加えて15歳未満の方は、15歳に達した日からその年の3月31日まで建築・土木その他の工事、その準備に関わる業務に従事させてはいけません。

14.健康保険・年金保険・雇用保険

健康保険の欄には、以下の加入している保険を記載します。
ただし、番号の記入はおこないません

年金保険の欄には、以下2ついずれかを記入します。
年金保険も番号を記載はおこないません。

雇用保険の上の欄には、下記3つのいずれかを記載します。

下の欄には、11桁で構成される被保険者番号の下4桁を記載します

被保険者番号とは、労働者1人ひとりに扶養される番号です。
退職や転職をしても被保険者番号は変わりません。
雇用保険被保険者証や離職票に記載されています。
下記の画像では、赤枠内の「4800-010566-2」が被保険者番号です。

上記画像の被保険者番号であれば、下4桁の「566-2」を雇用保険の欄に記載します。

15.建設業退職金共済制度・中小企業退職金共済制度

加入している制度には「有」または「○」、加入していなければ「無」または空欄にします。

16.雇入・職長・特別教育

雇入教育は、全作業員におこなうことが義務付けられているため必ず記載します。

職長・特別教育を受けた作業員は記載します。

17.技能講習

技能講習を受けている作業員がいるときのみ記載します。

受講していなければ「なし」と記載してください。

18.免許

作業員が保有している免許を記載します。

例えば、移動式クレーン運転士・発破技士が該当します。

19.受入教育実施年月日

経理教育を実施した日付を記載します。

経理教育は元請会社によって行われるため、記載する日付は元請会社に確認しましょう。

作業員名簿を作成する際の注意点

作業員名簿を作成する上での注意点は以下3つです。

関連記事工務店の現場管理費とは？相場価格とポイントを紹介！

2022.07.132024.07.22

関連記事建設工事に必要な見積依頼書とは？書式や書き方も詳しく解説

2024.07.302026.03.11

必要書類の添付

18歳未満の作業員がいる、資格・免許を記載した場合は、証明するための書類を添付しなければなりません。

年齢の証明には「運転免許証」、資格の証明には「資格認定証」が必要です。

いつも同じ方に仕事を振っているのであれば、あらかじめ必要書類をデータ化の上で保管することをおすすめします。

必要書類の期限切れ

必要書類のデータ化では、資格証の期限切れに注意してください。

必要書類の期限を管理できていないと、以下ような事態に見舞われる可能性が高いです。

必要書類の期限切れが近づいた場合は、あらかじめ必要書類の更新をおこなうのがおすすめです。

記入できない項目

現時点で記載できない項目があるときは、空欄にしましょう。

記載できる項目から埋めていくのがおすすめです。

空欄にした項目は、作業員にヒアリングする、書類を確認するなどし判明した段階で追記しましょう。

作業員名簿の作成後

作業員名簿の作成後は、元請会社や一次請会社に提出します。

一次請け会社は、ニ次請会社以下の作業員名簿をまとめて元請会社に提出しなければなりません。

ただし会社によっては、書面で「作業員名簿の作成を委任する」との確認を取り、協力会社の作業員名簿作成を代行することもあります。

まとめ

本記事では作業員名簿の概要、書き方、注意点を解説しました。

作業員名簿は、工事現場に入場する上で欠かせない書類です。

記載する項目が多いですが、作成自体は難しくありません。

本記事を参考に「再提出」と言われない作業員名簿を作成してください。